徽宗皇帝のブログ

田中角栄の言葉に倣って、結論から書く。（その結論が後で変わるかもしれないww）

「新コロ騒動によって西洋世界は没落し、二十一世紀はアジアの世紀になる。」

というのがそれだ。これは漠然と思っていたのだが、それを「当面の」結論、あるいは考察のための「前照灯」にしたい。
これはアジア人であるはずの日本人にとっては非常に喜ばしい結論のはずだが、問題は、そのアジアの中に日本が含まれるかどうか、特に今の政権の下でアジアの仲間入りができるかどうかということだ。米国の子分であり奴隷である日本は米国に引きずられて没落の道をたどるのではないか、という懸念もあるわけだ。
しかし、新コロ騒動で経済的大打撃を受けた西洋世界に較べると、アジア世界はほとんど無傷に等しいと言えるだろう。（日本は別で、「自粛要請」による経済的損害が大きい。自粛要請による経済的損害がはっきりと目に見えるのはこれからが本番である。）

さて、新コロ騒動で西洋世界が大打撃を受けたのは改めて説明するまでもないと思うが、西洋のほとんどの国でのコロナ死の多さは実はさほど国家的には大問題ではない。冷酷な言い方をすれば、政府にとっては「死んでもいい層」がたくさん死んだだけのことである。おそらく、西洋の上級国民とその忠実な手下（上級技能者）の中で死んだ人間はゼロに等しいだろうと私は見ている。日本ですら、新コロにかかった政治家はゼロではないか。まあ、陰謀論の話はやめておく。
要するに、西洋国家にとって庶民のコロナ死の多さはむしろ大歓迎だった、ということだ。これは、社会のIT化によって「不要労働者」が膨大に増え、それは不要国民である、ということによるものだ。特に年金受給者である高齢者を大量処分できる。
問題は、ロックダウンによる経済的被害がどれほどのもので、どういう影響を世界に及ぼすかである。つまり、およそ三か月の経済停止が今後どういう結果につながるかだ。
西洋各国の「自粛要請」あるいは「自粛命令」に伴う補償の大きさはネットでよく報道されたが、さて、それが「与えっ放し」で済むのかどうか。世界のほとんどの国の政府は赤字財政のはずだが、政府財政がコロナの影響を受けなかったのは、「国民には給食マスク二枚しか渡さなかった」日本政府だけではないか。ただし、政権関係者による税金泥棒行為の被害は別だ。