徽宗皇帝のブログ

ロシアの国営エネルギー会社、ガスプロムは、予定どおり、3日の午前からドイツへの天然ガス輸送を再開するとしているが、実現したのだろうか。点検前と同じ80％減に戻るのか不明。

しかし、ロシアのぺスコフ大統領報道官は、「ノルドストリーム１経由のガス供給にさらなる支障が生じる恐れがある」と述べており、「ロシアは、いつでも天然ガスを止めるぞ」との恫喝とも受け取れる。
今後もヨーロッパはロシアの供給停止に怯えなければならない。

ドイツでは、この冬に備えて「エネルギー供給プログラム」を実施する。
つまり、エネルギーの配給制が始まるのだ。

ベルギーの首相、アレクサンダー・デ・クローは、「エネルギー危機が悪化するにつれて、今後5年から10年の間は寒い冬を覚悟しなければならない」と警告している。

とはいえ、現在、ドイツの天然ガス貯蔵量は67%まで増えており、「9月1日までに65%満たす」という当初の目標を上回っている。

今後の目標は、11月1日までにガス貯蔵量を95%、ほぼ満タン状態にすることである。
今までは、この目標を達成するのは不可能だと言われていたが、そうとも言えない。

ドイツ政府は、天然ガスの貯蔵目標を「遅くとも、10月に入るまでに85％まで増やす」と計画を前倒しした。

ロシアからの天然ガス輸送が再開されたとしても、ノルドストリーム1経由の天然ガスが80％減の状態で、どうして2ヵ月以内に85％まで備蓄量を増やすことができるのだろう。

それは、エネルギー輸入国・中国が、ロシアから買った天然ガスをヨーロッパに転売しているからだ。

ロシアは、輸出した天然ガスの代金をルーブルで支払うようヨーロッパに要求しているが、これに応じない国に対しては天然ガスを売ってやらないよと強気を崩していない。

つまり、輸出した天然ガスの代金をユーロで受け取っても、ロシアはSWIFTから締め出されているので、そのユーロを使うことも換金することもできないので、ユーロなどロシアにとっては、ただの紙クズと同じなのだ。

ヨーロッパは、依然としてドルーユーロ体制を保持しているので、ドル安を阻止するかたわら、ロシア・ルーブルの価値を貶めてロシア経済を破綻させるという戦略の下で動いている。

ヨーロッパのNATOはNATOで、ユーロでの支払いをロシアが容認しなければ、NATOは、ウクライナに武器と資金を供給し続け、ウクライナ戦争を終わらせないぞ、と言っているのだ。

西側と東側の二重スパイであるウクライナのゼレンスキー大統領は、NATOの要求を満たすために「どんな手を使ってもロシアからクリミアを取り戻す」と、ウクライナ軍兵士と義勇兵(という名のサラリーマン傭兵)を鼓舞しているが、すべてがブーメランとなってヨーロッパ経済を痛めつける結果となっている。

しまいにロシアは、「ヨーロッパさんよ、あなた方が飽くまでユーロでの支払いに固執するのであれば、もう天然ガスを売ってやらないよ」と言いだしている。

それで、ノルドストリーム1の輸送量を80％も削っているのだ。

抜本的解決策は、目の前にある。
バイデンが完成間近で凍結したノルドストリーム2にロシアの天然ガスを通せば、エネルギー危機も食料危機も、一瞬で解決する。

とはいっても、これだけ農地が痛めつけられ、サプライチェーンが破壊されしてしまうと、もとどおりにするまで数年を要するだろが。

バイデンは、ノルドストリーム2を凍結させることによって、ミシシッピ河口の港からヨーロッパに向けて液化天然ガス(LNG)を輸出し、バカ高い値段でヨーロッパに売りつけている。

EUの人々は、ウクライナ戦争を惹起させ、ヨーロッパ経済を破壊しているのは、実はロシアではなく米国であることを理解している。

彼らは「新世界秩序どたらこーたらに俺たちを巻き込むな。ロシアに早く妥協しちゃえよ」と考えているのだ。

しかし、EU、EU加盟国の政治リーダーたちが、実は米国と共に新世界秩序を牽引しているのだから、彼ら世界政府の傀儡たちが国民の訴えに耳を傾けるはずがない。

そう、岸田文雄のように。

だから、後は革命を起こして左翼政権を打倒するしかない。

ところがだ。
彼らは中国の社会信用システムと同じような監視システムで言論の自由が剥奪されている。

ここで、少し寄り道をしたい。

9.11のカオスを利用して超党派で時限立法の「愛国者法(パトリオットアクト)」が成立したときのことを覚えているだろうか。
いやいや、米連邦議会での話だ。

時限立法のはずが、今でも愛国者法は廃止されずに生きている。

この愛国者法から派生したのが「国防権限法(NDAA)」で、公安警察や州軍が「怪しい奴だ」と思えば、裁判所の令状なしに、しょっ引いて収容所に入れることができる法律である。

ロボット・バイデンでさえも、彼が大統領の座にとどまっている限りは、署名一発で戒厳令を発令し、「国防権限法(NDAA)」が発動するのである。

FEMA強制収容所が全米各地に数百も完成している。
通称FEMA棺桶が数百万基も野ざらしになって出番を待っている。

米国の法律では、自国民を盗聴・監視してはならないことになっている。
これは英国とて同じだ。

だから、両国は情報交換に関する協定を結んでおり、英国情報部は米国市民を監視し、その情報を米国に報告しているし、逆に、米国は、国土安全保障省(NSA)のステラウィンドやプリズムをとおして英国市民の一挙一動を監視し、その情報を英国に渡している。

米国には、メインコアといって、潜在的に犯罪性向を持っている市民を将来の犯罪予備軍と見なして、彼らを4段階にランク付けしてデータベースにおさめている。
その数はなんと800万人という。

彼らが、政府の建物の前で抗議運動をやろうぜとSNSで打ち合わをすれば、その瞬間に共謀罪が成立して、強制収容所に連行され、その後は「消息不明」となる。

日本でも、安倍政権が、まったく同じことをやったではないの。

ここに2022年に起こることを予言した。

自民党ネットサポーターたちは、これにまんまと利用されたのだ。

本命は、緊急事態条項を改憲の時にこっそり入れ込んで、犯罪の予兆が感知された段階で「犯罪前逮捕」を可能にすることだ。

大義名分は、「あまりにも犯罪が増えているので、犯罪を抑止するためにはやむを得ない措置だ」というもの。

安倍晋三に踊らされた自民党ネットサポーター諸君！
あれから6年が経った今、やっと自分たちが世界奴隷制度の確立に無自覚のうちに協力させられていたことに気が付いたか？

なになに、「お前が何を言ってんだか、さっぱり分からない」だってか・・・
こりゃ、もう駄目だ。

緊急事態条項ひとつ残して、(いつものように)閣議決定によって、国民を恣意的にしょっ引くことのできる法整備は、すでに済んでいるのだ。
米国と、まったく同じだ。

だから緊急事態条項を阻止することが、あなたが1984のディストピア送りになることを防ぐことになるんだよ。

自公政権が緊急事態条項を改憲に入れ込む口実に使うのが、台湾海峡有事、尖閣諸島有事、ワクチン接種の義務化だよ。
日中戦争を煽っているのは、偽装保守の自民党と米・民主党だよ。

これでなんとなく、分かってきたのではないだろうか。
国民ががいかに危うい立場に置かれていることを。

失われた20年どころか、騙されっぱなしの数十年なのだ。

このあたりで話を戻そう。

ロシアは「ルーブルが嫌なら、金(ゴールド)の現物で支払え」と言って、困窮するヨーロッパに助け舟を出したつもりでいる。

しかし、金(ゴールド)で支払えば、ロシア・ルーブルの価値の裏付けがコモディティー・バスケット(主に金＝ゴールド)でなされているので、ますますルーブルが強くなり、ドルーユーロ陣営は苦境に立たされることになる。

もはや、Bricsを始め、ドルを欲しくないと言っている国は多い。
「脱ドル化」の流れは確実に太くなっており、加速化している。

ドルを国際取引決済に使うため、準備通貨として持っていれば、時間の経過とともにドルの購買力が落ちていき、経済の小さな国であれば財政状況の悪化につながりかねない。

FRBのパウエルは、8月26日、西側諸国の金融政策に大きな影響力を持っているジャクソンホール会議で、「急速な金融引き締め継続」を示唆した。

利上げ継続を仄めかすことによって、ドル高を演出して「強いドル」を西側諸国にアピールすれば、ドル離れを防ぎ、ルーブルを打倒できるかもしれないと考えているのである。

パウエルは、新世界秩序(NWO)の確立を邪魔しているロシア打倒を掲げている左翼・民主党の走狗に成り下がってしまったのだろうか。

そうとも言えるし、そうでないとも言える。

つまり、各国の中央銀行にとっての焦眉の急はインフレを抑制することだから、FRB議長を誰がやっても同じ結果となるのである。

しかし、彼らはこぞってインフレの意味を巧妙にすり替えている。

インフレであることには間違いないが、給料が据え置かれたままなのだから、スタグフレーションなのだ。

米国は、まだ国債の発行余力を残しており、FRBは、不動産担保証券などの不良債権を買い取ることもできる。
最低賃金を引き上げても、制御できないほどの賃金インフレは起こらない。

しかし、日本は違う。
10年物国債の利回りを0.25%以下に抑え込まないと、デフォルト状態になって円の国際的な信用が棄損されてしまうのだ。

だから、日銀は指値オペを実行して、0.25％以下を維持するために、無制限に長期国債を買い入れると宣言したわけだ。

しかし、無制限などありえない。
何時かは限界がやってくる。
それが日本の場合は、そろそろだから、岸田は徹底して増税をやろうとしている。

しかし、彼には安倍が食い散らかした後始末はできないだろう。

それは、FRBもECBも同じだ。

だから、Brics新興5ヵ国は、ドル陣営から、ロシアと中国の金(ゴールド)を裏付けとする通貨連合に完全にお引越ししようとしているのだ。

すると何が起こる。
ドルが米国に還流するのだ。

その額が天文学的なので、ハイパーインフレが急激に進む。

バチカンでも不穏な動きが見て取れる。
ローマ教皇フランシスコは、先月、バチカンの関連機関が保有しているすべての資産をバチカン銀行に移すように指示を出した。

すわっ！
いよいよ金融崩壊がやってくるのか・・・バチカンは資金を避難させるために安全なバチカン銀行に移すように指示したのか・・・

こんな噂が飛び交っているようだが、abcニュース(日本語翻訳)を読む限り、バチカンは過去に何度もマネロンや危ない投資話が取りざたされてきたため、グレーな資金もいっしょくたにしてバチカン銀行に移し替えておけ！という意味に取れる。

事実、バチカン銀行は麻薬シンジケートの資金洗浄を手伝ってきたもっとも穢れた銀行として知られる。

そのローマ教皇に生前退位の噂が流れている。
トンズラの準備か？

私は、フリーメーソン高位階のフランシスコは、グレーな資金から足がついて、バチカンを揺るがすような事件が起こると予想する。

女性の権利として人工中絶を合憲とする1973年の「ロー対ウェイド」判決がくつがえされたこと。

急に我が物顔をし出した「LGBT差別反対」「批判的人種理論(CRT)」。

大衆扇動による「キャンセル・カルチャー」の横行。

「ポリティカル・コレクトネス」による言葉狩り。

「メリークリスマス！」と言いづらくなった言論弾圧革命。

トランプのフロリダの高級別荘「マー・ア・ラゴ」に土足で踏み入ったFBI。

すべてが共和党の支持基盤であるキリスト教福音派への批判に誘導されている。
・・・揃いすぎている。

米国の人々の分断は完了している。

世界中の人々が、食料品価格の高騰とエネルギー欠乏生活にあえいでいるときに、バチカンは、人々の苦悩に背を向けて不正な蓄財に励んできたことが暴かれたとしたら何が起こるのだろう。

「今度という今度は、バチカンを許さない！」と言いだす人たちが出てくるだろう。

で、ローマ教皇フランシスコは、2015年の暮れに何と言った？
「今年のクリスマスが最後のクリスマスになる」という不吉な予言を出したのだ。

この予言は見事に外れたが、7年後の今、俄然、現実味を帯びてきた。

統一教会に対するマスコミの過剰攻撃、そして、本丸のバチカンをターゲットとした反キリスト教運動。

無神論者の左翼・民主党が滅ぼしたい相手だ。

ローマ教皇フランシスコは、どう構えるのだろう。

いや、どうやって高笑いを押し殺すのだろう。
舌を思いっきり噛むのだろうか。

これらを仕掛けている大元の勢力がバチカンだからだ。

つまり、キリスト教を破壊しようとしているのは、とりもなおさず、バチカンなのである。