「東海アマ」ブログからの転載で、既知情報も多いが、たとえばグレタ嬢の使用したヨットがロスチャイルド家の所有物らしい名称であることは私は初めて知ったし、グレタ嬢の背後関係などについて詳しく書かれていて実に有益な内容だ。
(以下引用)容量オーバーなら適宜カットする。
昨年、9月23日にニューヨークで開催された「国連気候アクション・サミット2019」。スウェーデンの16歳の少女グレタ・トゥーンベリの発言が、世界的に注目され、グレタは一躍「時の人」あるいは、「環境保護のために遣わされた天使」のような扱いを受けている。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/greta-thunberg-un-speech_jp_5d8959e6e4b0938b5932fcb6
https://www.youtube.com/watch?time_continue=2&v=OAQ-JCYPGac&feature=emb_logo
グレタさん演説のウラで、日本メディアが報じない「ヤバすぎる現実」
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/67794
そもそも、無名の16歳の少女が、どんな理由で、トランプ大統領さえ出席するような国連の世界的テーブルで発言できたのか?
誰もが首をひねっただろう。
その理由は、グレタを全面バックアップする有力な市民団体NGOの存在にあった。
ひとつは、「ウイ・ドント・ハブ・タイム(We have no time)(我々には時間がない)」
https://www.wedonthavetime.org/
この組織は、世界の温暖化利権の背後にいて暗躍しているとされるが、まだ私は詳しい情報に接していない。グリーンピースが、反原発情報に積極的であるのに対し、ウイドントの反原発情報は見えない。
ホームサイトには、原発への見解が書かれていないので、まだ判断できるだけの情報を得ていないが、少なくとも反原発の記述は確認できなかった。
もう一つは、「クライメイト・リアリティ・プロジェクト」である。
https://greenz.jp/2019/11/01/climate_reality_project_tokyo/
この組織の創始者であり、最大の運営母体は、元アメリカ副大統領、アルゴアであり、メンバーには原発を救世主と位置づけるビルゲイツも含まれている。
そして、世界最大の金融資本であるロスチャイルドグループが全面的に支援している。
いわば、世界中の原子力利権が一堂に会したNGO組織ともいえよう。
アルゴアは、ロシア革命を資金面で支えたユダヤ人、アーマンド・ハマーの孫で、オクシデンタル・ペトロリウム社という、石油準メジャーであり、世界最大級の東欧ウラン鉱山を保有していることで知られる。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=164318
もちろん、ユダヤ金融資本のなかでは、ロスチャイルドグループの直系といえるだろう。
グレタは、環境保全のため、「二酸化炭素を出さない乗り物にしか乗らない」と宣言していて、列車移動は「原発電気を使っているからクリーン」と発言した。
NGOから提供されたのは「特等席」であるファーストクラスだったが、写真撮影では、あたかも二等車の床に座っているように演出した。
まさに世界を支配する超大金持ちが揃ったNGOだから、移動は天国を飛ぶようなもので、「航空機は石油燃料だから乗らず、代わりに石油を使わないですむヨットを利用した」という。
だが、そのヨットの名は「エドモンド・ロスチャイルド号」、価格は16億円だという。グレタをNYに送り届けた後、欧州から3名の大人がヨットの回収のためアメリカに出向いた。
いったい、グレタの移動に、どれほど巨額のNGO資金が投入されたのだろう?
https://ameblo.jp/deliciousicecoffee/entry-12561338566.html
彼女の周囲にいる人物は、いつでも、原子力を絶対的に信奉するメンバーばかりだ。 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-892.html
そして、いつでも「原発は地球温暖化ガスを出さないからクリーンなエネルギー」と発言している。
https://5chsoku.work/2019/12/21/post-12822/
チェルノブイリ事故に次いで福島第一原発事故が起きて、「1000万年に一度しかメルトダウン事故=過酷事故は起きない」と脳天気な確率を持ち出して安全性を強調してきた原子力産業が、慌てて、「たとえ事故がおきても、原発を使って二酸化炭素を抑制しないと、地球環境が破壊される」と言い換え始めたのである。
しかし、1000万年に一度しか起きないはずの原子炉メルトダウン事故は、スリーマイル・チェルノブイリ・フクシマと立て続けに起きて、結局、10年に一度の割合で、メルトダウンが起きていることにより、これから数年以内に、過酷事故を繰り返すことを約束されている。
100万キロワット級の原子炉がメルトダウンを起こせば、人類全体に「億の単位」の死者が出ると言われている。
そんな死者は、どこにも出ていないと思うかもしれないが、メディアの最大級のスポンサーが原子力産業であり、経済的拘束から真実を一切報道しないだけのことだ。
実は、大半の死者が、胎児の胚や三ヶ月齢の「周産期前胎児」の死産として現れる。ところが、「周産期」という概念は、受精から22週で法的人格が成立するという意味であり、このときから人口動態統計の対象になる。
つまり、それ以前の、もっとも放射線被曝感受性が高く、すなわち致死率が高い胎児は、まだ法的人間ではなく、統計の対象外という扱いであり、どれだけ死んだのか? 確実なデータが存在しないのである。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%91%A8%E7%94%A3%E6%9C%9F
一度でも「周産期前死産」を経験した女性は、半数以上に上るのではないかと思うが、これは「死産」ではなく、「病気」の扱いであり、出てきた胎児も「市販の豚肉程度のモノ」にすぎない。
このような理由で、原発放射能が最大の致死的被害を及ぼす「周産期前胎児」が、原発事故によって、どれだけ殺害されたのかという統計は、取得されないか、極秘にされているのだ。
しかし、いくつもの原発事故が重なって、実は、放出された放射能で、とんでもない遺伝子被害が出ていて、それが人類の未来を閉ざすものであるという認識に至った人々が劇的に増えてきた。
もう「地球温暖化を阻止するために原発を運転する」という悪質な詭弁が通用しなくなりはじめた。
そこで、原子力産業は、自分たちを正当化して、原子力による金儲けを維持するために、あの手この手を実行しはじめた。
その一環として、「環境保護」を錦の御旗に挙げた「環境市民団体=クライメイト・リアリティ」が、アルゴアによって登場させられたのである。
グレタは、世界原子力産業で、もっともボロ儲けをしたがっているアルゴアが作り出した「原発推進天使」である。
ユダヤ金融資本の「切り札」といってもいい。
https://www.youtube.com/watch?v=5lYTwNGEx8M
https://www.youtube.com/watch?v=5lYTwNGEx8M
アメリカ政府は、グレタの活動について、中国政府と結びつける宣伝を行ってきたが、グレタを登場させたのは、実は、アメリカ政府そのものであり、アメリカを支配するユダヤ金融資本なのである。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=350780
アル・ゴアは2004年に環境関連産業と持続可能な産業に投資をするヘッジファンド、「ジェネレイション・インベストメント・マネージメント(Generation Investment Management LLC)」をパートナーのデビッド・ブラッドとともに設立した。
デビッド・ブラッドは、「気候変動関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」という組織のメンバーである。
「気候変動関連財務情報開示タスクフォース」は、
1)気候変動のリスクと機会を開示する企業の支援、
2)低炭素社会へのスムーズな移行による金融市場の安定化
の2つの目的を持つ組織だ。
「TCFD」の議長には、元NY市長マイケル・ブルームバーグが就任している。
メンバーには「JPモーガンチェイス」、「ブラック・ロック」、「バークレイ銀行」、「HSBC」、再保険大手の「SWISS Re」、中国の大手銀行の「ICBC銀行」、インドの最大手鉄鋼会社の「タタ・スチール」、イタリアの半国有のエネルギー会社の「ENI」、世界的化学会社の「ダウ・ケミカル」、世界最大の鉱業企業の「BHPピリトン」など、そうそうたる企業が幹部を代表者として派遣している。
興味を引くのは、いずれも「地球温暖化」を名目にした二酸化炭素排出利権に深く関与している巨大企業ばかりで、中国ICBC銀行は、「中国は開発途上国なので、先進国と応分の負担をするのは間違っている」と主張し、莫大な利益を得ている中国政府の代理人だが、二酸化炭素温暖化説は、世界中の研究者から批判を浴びていて、これを前提に数十兆円というマネーが飛び交っている現実は胡散臭いというしかない。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-433.html
アルゴアが、二酸化炭素温暖化効果への危機を訴えて2017年ノーベル賞を得たとき、最後に、「だから二酸化炭素を出さない原発が必要」と締めくくった。
http://amanakuni.net/Namaenonai-shinbun/Namae160abe.html
https://greenz.jp/2007/10/14/algore_ipcc_win_nobel_prize/
結局のところ、世界原子力産業は、相次ぐ巨大事故による原発への不信感から、原子力産業が世界から見放されてゆく危機を打ち破るための大きな理由を探し出し、それを二酸化炭素温暖化説に求めたのだ。
温暖化には、さまざまな原因が言われていて、二酸化炭素増加も、その一説にすぎず、メタンやフロンなどの弊害が大きいとする研究者も多い。
しかし、メタンが原因とされるなら、原発推進の理由が失われてしまうし、地球上に残る最後の巨大利権といわれるメタンハイドレードの採掘もストップされてしまうから、どうしても二酸化炭素を温暖化の原因と決めつけなければならなかった。
そのために、強烈なインパクト、宣伝効果をまとったグレタという少女が必要だった。
https://tocana.jp/2020/01/post_138895_entry.html
すでに、グレタは、列車利用について、「原発電力を利用しているから環境破壊を引き起こさない」と発言していて、今後も「原発ヨイショ」発言が加速するにちがいない。
(以下引用)容量オーバーなら適宜カットする。
2020年01月18日 (土) 18:04
カテゴリ : 未分類
昨年、9月23日にニューヨークで開催された「国連気候アクション・サミット2019」。スウェーデンの16歳の少女グレタ・トゥーンベリの発言が、世界的に注目され、グレタは一躍「時の人」あるいは、「環境保護のために遣わされた天使」のような扱いを受けている。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/greta-thunberg-un-speech_jp_5d8959e6e4b0938b5932fcb6
https://www.youtube.com/watch?time_continue=2&v=OAQ-JCYPGac&feature=emb_logo
グレタさん演説のウラで、日本メディアが報じない「ヤバすぎる現実」
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/67794
そもそも、無名の16歳の少女が、どんな理由で、トランプ大統領さえ出席するような国連の世界的テーブルで発言できたのか?
誰もが首をひねっただろう。
その理由は、グレタを全面バックアップする有力な市民団体NGOの存在にあった。
ひとつは、「ウイ・ドント・ハブ・タイム(We have no time)(我々には時間がない)」
https://www.wedonthavetime.org/
この組織は、世界の温暖化利権の背後にいて暗躍しているとされるが、まだ私は詳しい情報に接していない。グリーンピースが、反原発情報に積極的であるのに対し、ウイドントの反原発情報は見えない。
ホームサイトには、原発への見解が書かれていないので、まだ判断できるだけの情報を得ていないが、少なくとも反原発の記述は確認できなかった。
もう一つは、「クライメイト・リアリティ・プロジェクト」である。
https://greenz.jp/2019/11/01/climate_reality_project_tokyo/
この組織の創始者であり、最大の運営母体は、元アメリカ副大統領、アルゴアであり、メンバーには原発を救世主と位置づけるビルゲイツも含まれている。
そして、世界最大の金融資本であるロスチャイルドグループが全面的に支援している。
いわば、世界中の原子力利権が一堂に会したNGO組織ともいえよう。
アルゴアは、ロシア革命を資金面で支えたユダヤ人、アーマンド・ハマーの孫で、オクシデンタル・ペトロリウム社という、石油準メジャーであり、世界最大級の東欧ウラン鉱山を保有していることで知られる。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=164318
もちろん、ユダヤ金融資本のなかでは、ロスチャイルドグループの直系といえるだろう。
グレタは、環境保全のため、「二酸化炭素を出さない乗り物にしか乗らない」と宣言していて、列車移動は「原発電気を使っているからクリーン」と発言した。
NGOから提供されたのは「特等席」であるファーストクラスだったが、写真撮影では、あたかも二等車の床に座っているように演出した。
まさに世界を支配する超大金持ちが揃ったNGOだから、移動は天国を飛ぶようなもので、「航空機は石油燃料だから乗らず、代わりに石油を使わないですむヨットを利用した」という。
だが、そのヨットの名は「エドモンド・ロスチャイルド号」、価格は16億円だという。グレタをNYに送り届けた後、欧州から3名の大人がヨットの回収のためアメリカに出向いた。
いったい、グレタの移動に、どれほど巨額のNGO資金が投入されたのだろう?
https://ameblo.jp/deliciousicecoffee/entry-12561338566.html
彼女の周囲にいる人物は、いつでも、原子力を絶対的に信奉するメンバーばかりだ。 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-892.html
そして、いつでも「原発は地球温暖化ガスを出さないからクリーンなエネルギー」と発言している。
https://5chsoku.work/2019/12/21/post-12822/
チェルノブイリ事故に次いで福島第一原発事故が起きて、「1000万年に一度しかメルトダウン事故=過酷事故は起きない」と脳天気な確率を持ち出して安全性を強調してきた原子力産業が、慌てて、「たとえ事故がおきても、原発を使って二酸化炭素を抑制しないと、地球環境が破壊される」と言い換え始めたのである。
しかし、1000万年に一度しか起きないはずの原子炉メルトダウン事故は、スリーマイル・チェルノブイリ・フクシマと立て続けに起きて、結局、10年に一度の割合で、メルトダウンが起きていることにより、これから数年以内に、過酷事故を繰り返すことを約束されている。
100万キロワット級の原子炉がメルトダウンを起こせば、人類全体に「億の単位」の死者が出ると言われている。
そんな死者は、どこにも出ていないと思うかもしれないが、メディアの最大級のスポンサーが原子力産業であり、経済的拘束から真実を一切報道しないだけのことだ。
実は、大半の死者が、胎児の胚や三ヶ月齢の「周産期前胎児」の死産として現れる。ところが、「周産期」という概念は、受精から22週で法的人格が成立するという意味であり、このときから人口動態統計の対象になる。
つまり、それ以前の、もっとも放射線被曝感受性が高く、すなわち致死率が高い胎児は、まだ法的人間ではなく、統計の対象外という扱いであり、どれだけ死んだのか? 確実なデータが存在しないのである。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%91%A8%E7%94%A3%E6%9C%9F
一度でも「周産期前死産」を経験した女性は、半数以上に上るのではないかと思うが、これは「死産」ではなく、「病気」の扱いであり、出てきた胎児も「市販の豚肉程度のモノ」にすぎない。
このような理由で、原発放射能が最大の致死的被害を及ぼす「周産期前胎児」が、原発事故によって、どれだけ殺害されたのかという統計は、取得されないか、極秘にされているのだ。
しかし、いくつもの原発事故が重なって、実は、放出された放射能で、とんでもない遺伝子被害が出ていて、それが人類の未来を閉ざすものであるという認識に至った人々が劇的に増えてきた。
もう「地球温暖化を阻止するために原発を運転する」という悪質な詭弁が通用しなくなりはじめた。
そこで、原子力産業は、自分たちを正当化して、原子力による金儲けを維持するために、あの手この手を実行しはじめた。
その一環として、「環境保護」を錦の御旗に挙げた「環境市民団体=クライメイト・リアリティ」が、アルゴアによって登場させられたのである。
グレタは、世界原子力産業で、もっともボロ儲けをしたがっているアルゴアが作り出した「原発推進天使」である。
ユダヤ金融資本の「切り札」といってもいい。
https://www.youtube.com/watch?v=5lYTwNGEx8M
https://www.youtube.com/watch?v=5lYTwNGEx8M
アメリカ政府は、グレタの活動について、中国政府と結びつける宣伝を行ってきたが、グレタを登場させたのは、実は、アメリカ政府そのものであり、アメリカを支配するユダヤ金融資本なのである。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=350780
アル・ゴアは2004年に環境関連産業と持続可能な産業に投資をするヘッジファンド、「ジェネレイション・インベストメント・マネージメント(Generation Investment Management LLC)」をパートナーのデビッド・ブラッドとともに設立した。
デビッド・ブラッドは、「気候変動関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」という組織のメンバーである。
「気候変動関連財務情報開示タスクフォース」は、
1)気候変動のリスクと機会を開示する企業の支援、
2)低炭素社会へのスムーズな移行による金融市場の安定化
の2つの目的を持つ組織だ。
「TCFD」の議長には、元NY市長マイケル・ブルームバーグが就任している。
メンバーには「JPモーガンチェイス」、「ブラック・ロック」、「バークレイ銀行」、「HSBC」、再保険大手の「SWISS Re」、中国の大手銀行の「ICBC銀行」、インドの最大手鉄鋼会社の「タタ・スチール」、イタリアの半国有のエネルギー会社の「ENI」、世界的化学会社の「ダウ・ケミカル」、世界最大の鉱業企業の「BHPピリトン」など、そうそうたる企業が幹部を代表者として派遣している。
興味を引くのは、いずれも「地球温暖化」を名目にした二酸化炭素排出利権に深く関与している巨大企業ばかりで、中国ICBC銀行は、「中国は開発途上国なので、先進国と応分の負担をするのは間違っている」と主張し、莫大な利益を得ている中国政府の代理人だが、二酸化炭素温暖化説は、世界中の研究者から批判を浴びていて、これを前提に数十兆円というマネーが飛び交っている現実は胡散臭いというしかない。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-433.html
アルゴアが、二酸化炭素温暖化効果への危機を訴えて2017年ノーベル賞を得たとき、最後に、「だから二酸化炭素を出さない原発が必要」と締めくくった。
http://amanakuni.net/Namaenonai-shinbun/Namae160abe.html
https://greenz.jp/2007/10/14/algore_ipcc_win_nobel_prize/
結局のところ、世界原子力産業は、相次ぐ巨大事故による原発への不信感から、原子力産業が世界から見放されてゆく危機を打ち破るための大きな理由を探し出し、それを二酸化炭素温暖化説に求めたのだ。
温暖化には、さまざまな原因が言われていて、二酸化炭素増加も、その一説にすぎず、メタンやフロンなどの弊害が大きいとする研究者も多い。
しかし、メタンが原因とされるなら、原発推進の理由が失われてしまうし、地球上に残る最後の巨大利権といわれるメタンハイドレードの採掘もストップされてしまうから、どうしても二酸化炭素を温暖化の原因と決めつけなければならなかった。
そのために、強烈なインパクト、宣伝効果をまとったグレタという少女が必要だった。
https://tocana.jp/2020/01/post_138895_entry.html
すでに、グレタは、列車利用について、「原発電力を利用しているから環境破壊を引き起こさない」と発言していて、今後も「原発ヨイショ」発言が加速するにちがいない。
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