徽宗皇帝のブログ

「大摩邇」の別記事だが、「スエズ運河封鎖」をDS犯罪だと見做す人はまだいないようだ。しかし、世界の「脱炭素化」は結局原子力産業を利する結果になるしかないはずだ。
スエズ運河を「封鎖」した船の船名が「ever green」である（「ever given」だという説もある。）のが、背後のユダ金のニヤニヤ顔を想起させる。言うまでもなく「green」は脱炭素化の象徴として用いられている言葉だ。

なお、私は最初「パナマ運河」だと勘違いしていた。私の世界地理の理解はその程度だwww　まあ、社会科全体の理解と記憶は中学生の並み以下だろう。それでブログを書いているwww そもそも、学校から与えられた知識（単なる受験知識）全体にたいして価値を置いていないし、さほど信じてもいないのである。

（以下引用）


攻撃を受ける炭化水素類

この金融カルテルの当面の標的は、世界経済の屋台骨である石油、石炭、天然ガスの分野である。石油業界のアナリストは、今後5年以内に、世界最大のエネルギー部門への投資額が激減すると予測している。「ブラックロックの会長兼CEOであるラリー・フィンク[Larry Fink]は、CEOに宛てた2021年の手紙の中で、「エネルギー転換がすべての企業の成長見通しの中心となることを考慮して、我々は企業に対し、自社のビジネスモデルがネット・ゼロ経済とどのように両立するかについての計画を開示するよう求めています」と書いている。ブラックロックは、7兆ドル以上を投資対象とする世界最大の投資グループである。ブラックロックの別の役員は、最近開催されたエネルギー会議で、「ブラックロックが行くところには、他の企業もついてくる」と語った。



エネルギーコンサルタント会社ウッドマック［WoodMac］のグローバル・エクスプロレーション担当副社長アンドリュー・レイサム[Andrew Latham]は、「資本を引きつけ続けるためには、ポートフォリオは、低コスト、長寿命、低炭素集約型のバレルなど、コアとなる有利な資産を中心に構築する必要があります」と述べた。



バイデン政権は、連邦地や沖合での新規リースやキーストーンXL石油パイプラインを禁止し、石油・ガスを段階的に廃止するという公約をすでに実行している。石油・ガス部門とその派生物である石油化学製品は、世界経済の中心に位置している。国営企業や上場企業を含む世界最大の石油・ガス企業50社は、2015年に約5.4兆ドルの収益を記録した。

バイデン新政権が、いわゆる化石燃料に反対するイデオロギーを押し付けると、世界では石油・ガスへの投資が激減する。ダボス会議のグローバリストやESG金融機関の役割は、それを保証することにある。

そして、敗者は私たちになるだろう。