スポーツ団体の理事起用を巡る女性蔑視発言を撤回し、謝罪した森会長（ロイター）

　女性蔑視（べっし）発言が問題となっていた東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が１１日、辞意を固めた。複数の組織委理事はスポーツ報知の取材に対し、森会長による理事会が機能していなかった実情を明かした。 　東京五輪・パラリンピック組織委員会のある理事はこの日、森会長辞任を報道で知った。「とても驚いている。直接的には何も知らされていないので、明日（１２日）の理事会・評議員会の合同懇談会で話を聞きたい」と驚きを隠せない様子だった。別の理事は「森さんは政財界、スポーツ界に精通して、ここまでやってこられた。体調が悪くても、自ら動いて海外まで交渉に行かれることもあった。組織委は７年間、森さん中心に回ってきた。今後が心配だ」と不安そうに話した。 　森会長がけん引して、五輪開催へ数々の難局を乗り越えてきたのは事実。組織委では会長続投を容認する方針ではあったが、一方でその舞台裏は機能していなかった。理事会の運営に不満の声が上がっていた。昨年、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、東京五輪は開催危機に直面した。日本中が開催の可否に揺れる中、３月２４日に１年延期が決まった。その時、ある理事は「臨時理事会を開き、話し合うと思っていたが、そういう連絡はなかった。何のための理事会かと思った」と疑問を持ったという。同３０日に理事会は開かれたが、当初から予定されていたもので、延期の経緯を淡々と説明されるだけだった。 　意思決定機関である理事会では、会議の残り５分くらいで出席者に「何かありませんか？」と声がかけられることが多かったというが、そんな短い時間では議論には至らなかった。 　こんな例もある。１７年１１月、新国立競技場の五輪後の利用として、球技専用への改修案が当時、ほぼ固まりかけていた時だった。理事が「五輪が終わった後も陸上で使うことはできないのか」と発言したが、森会長から一蹴されたという。現時点ではトラック存続も検討されているが、ある理事は「何をお前は言ってるんだ、と言わんばかりの威圧的な雰囲気でした。その後、理事会で異論を言う人はいなくなったように思う」と振り返った。 　「組織委は森会長、武藤事務総長ら一部の方が、ほとんどのことを決めて、理事はその決定事項を会議で聞かされているという流れ。せっかく、様々な分野から集まってきているのだから、もっと意見の交換をすることが必要だと思う」とある理事は指摘した。五輪本番まで半年を切った時点でのトップ交代。開催可否という最大の問題を抱えたまま、川淵体制に移行するなか、今後の理事会のあり方も問われる。（久浦　真一） 　◆東京五輪・パラリンピック組織委員会　２０１４年１月設立。ＩＯＣや国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）と連携して大会の開催準備や競技運営を行う。事務総長は元財務事務次官の武藤敏郎氏。新型コロナウイルスで１年延期された影響で追加経費が膨らみ、昨年末に発表された予算計画第５版では総額１兆６４４０億円の開催経費のうち、７２１０億円を分担する。発足時の職員数は４４人で、今年１月時点では約３５００人。大半が国や東京都、地方自治体、スポンサー企業から出向しており、本番では大幅に拡充される。