忍者ブログ

徽宗皇帝のブログ

徽宗皇帝のブログ

地震と地ならし
「大摩邇」記事の一部を転載。こうした大災害に関して「陰謀論」的な話をすると「不謹慎だ!」と攻撃されがちだが、発言弾圧こそが専制政治(工作員)の特徴であるので、気にせず引用する。なお、今年になってから特に目立つが、これまで載せた記事のほとんどは、転載記事が不完全な形でしか引用できないようになっていた。

(以下引用)



輪島市街地で火災、珠洲市では多数の家屋倒壊…石川県が災害救助法を申請 (msn.com)


 


 



 


■SDGs未来都市計画に積極的な珠洲市



 


特に珠洲市はSDGs未来都市計画=「スマートシティ計画」があり、今回多数の家屋の倒壊が発生したことは「マウイ島の再来か」などの鋭い指摘の声が上がっているようです。


 


https://x.com/BUNBUN40661725/status/1741809725635961144?s=20


 


「珠洲市SDGs未来都市計画」


1077.pdf (suzu.lg.jp)


 



↓宣言賛同自治体一覧


PowerPoint プレゼンテーション (suzu.lg.jp)


 


 


■前日に発生した「変電所での爆発音のニュースがたった1日で削除されている


能登半島沖大地震の前日の12月31日に、「能登町の変電所トラブル、3回」という報道がいくつかの報道機関によってネット上でも上がっていたものが、翌1日に何故か削除されています。


 


 


「2023年12月31日午後2時10分頃、石川県能都町宇出津山分にある北陸送配電の変電所でトラブル、160世帯停電」「変電所で『3回、爆発のような大きな音がした』と近くに住む人から消防に通報がありました」という記事ですが、これが全て、1月1日の能登半島地震の報道のさなかに削除されてしまったそうです。
 



 



 


これらの記事が一斉に、たった1日で削除された理由って何なのでしょう?


 



 


昨年11月にも横浜駅近くで原因不明の電力機器の爆発を報じるニュースがあり、そちらの記事は1か月以上経った現在でも残っています。


 


11月26日日午後1時55分ごろ、横浜市港北区新横浜2丁目の近くで、「屋外の変電設備が爆発した」と通行人から119番通報があった。


 


港北署によると、屋外に設置された電力機器が何らかの原因で爆発した。けが人はいないという。周辺の一部地域では約5時間にわたり停電した。


現場はJR新横浜駅近く。この影響で、新横浜ラーメン博物館も停電し、同日中の営業を取りやめた。  


 


東京電力パワーグリッド神奈川総支社によると、同社が歩道に設置した電力回路を遮断する開閉器が爆発した。爆発の発生とほぼ同じ時刻から同区新横浜2丁目で最大約460軒が停電し、同6時55分ごろに復旧した。  


 


同社は、停電の原因は調査中としているが、開閉器の爆発と関連している可能性が高いという。


JR新横浜駅近くで電力機器が爆発 周辺で最大460軒停電 ラーメン博物館が営業取りやめ(カナロコ by 神奈川新聞) - Yahoo!ニュース


 


新横浜駅近くで電力機器が爆発 最大460軒停電 ラーメン博物館が休業 | カナロコ by 神奈川新聞 (kanaloco.jp)


 


 


ライブドア・ニュースを例にとると、横浜のニュースの方は1か月以上経った現在でも「概要」が残っています。


 



新横浜駅近くで変圧器が爆発、現場周辺で460軒停電も - ライブドアニュース (livedoor.com)


 


 


■横浜のニュースは残っているのに、2日前の類似のニュースは即座に一斉削除


11月26日の横浜駅も、12月31日の能登町も「変電所トラブル」で、比較的小規模ではあるものの周辺地域が停電になったようです。


 


 


共通しているのは変電設備の「爆発」が原因のトラブルであるという点です。


 


 


横浜のニュースでは「屋外に設置された変圧器が何等かの原因で爆発した」と報じられています。


 


 


爆発についての原因が不明ということは、テロの可能性も否定できません。


 


 


31日の記事が即座に削除された理由は、翌1月1日に発生した能登半島沖地震と何らかの関連を疑問視する声(現在、X(旧Twitter)などで人工地震説などが拡散している)を抑え込むため、各社に対して削除要請があったのかもしれません。


 


 


例えばライブドアニュースを例にとっても、11月26日の同様の記事がそのまま残っているのに、12月31日の記事が僅か1日で「概要」も残さずに全て削除された理由は、それ以外には考えられません。


 


参考:


情報統制の実例と最新の動向~ニュースメディアやSNSとの付き合い方 (best-legal.jp)




拍手

PR

コメント

コメントを書く