今年の３月からの、金（きん、ゴールド）の地金（じがね、インゴット）の価格の大上昇があった。金は、今、ドル建てて 1 オ（ウ）ンス ＝ ２,３００ドルだ。（徽宗注：１９４４年のブレトンウッズ体制当初は金１オンス＝３５ドルである。つまり、その当時から見るとドルの貨幣価値がとんでもなく下落しているわけだ。これはまた、世界全体の貨幣価値が下落し続け、金融経済が実物経済からとんでもなく乖離しているということである。言い換えれば、世界のすべてのカネが、破裂必至のバブル状態である。ドル暴落で他の貨幣が安心だとはならないのである。ブリックスは、それを読んで実物経済に舵を切っているようだ。）日本国内では、卸（おろし）で、１グラム＝１１５００円。小売りなら、１２,６００円だ。もう少し下がるの私は期待しているのだが、下がらない。「下がったら、（そこが買い場だから）買いなさい。今からでも間に合いますよ 」と言っているのだが。だからまだまだ、金（きん）を買いなさい。
私が、今書いている金融本の、骨格（こっかく）は、まず、 Ⅰ. 「アメリカは米国債（の支払い、償還）を踏み倒す。居直り強盗だ」 である。
これを、英語では、上品に、 sovereign debt restructuring 「ソブリン・デット・リストラクチュアリング」という、これは、「国家債務（ソブリン・デット）」の 「再編（リストラクチュアリング）」と訳されるだけで、このコトバの重大性を、日本の専門家たちは、誰も説明しない。この恐ろしい言葉の本当の姿を、分かりやすく説明しない。
だから、皆、ポカーンとしている。そのくせ、偉そうに、難しそうな経済（学）議論を、したり顔でやっている。一番、大事な、超重要な、この「ソブリン・デットのリストラクチュアリング」が、「借金の踏み倒し」であることを、誰も言わない。この ことの重要性を、私は、３月１７日の、自分の金融セミナーで、大声でだ怒鳴りながら説明したのだ。今度の私の金融本で、詳しく、丁寧にやる。それをどう書いたらいいのかで、私は目下、苦しんでいる。
そして、次に、 Ⅱ．「米国内にあるドルの、２０倍のドルが海外に流れ出している」 この世界中に存在するドル（これを、ユーロ・ダラー euro dollar と総称して言う）膨大なドル （アメリカ政府は、これらを管理できない。残高だけは分かる）を、アメリカ国内に還流させようとしている。だから日本政府が、秘密で、貢がされてきたアメリカへの資金援助の、その見返りが、１００年物（１００年後に返します）の米国債」の山なのだ。
そして、この世界中に垂れ流されているドルが、高金利に引かれて、ＮＹの金融市場に戻って来るのを、今、実行している。だから、ドルだけが、他通貨に対して高い（強い）という政策が行われている。ドル高円安の動きの根本は、ここなのだ。
NYの金融博奕（ばくち）人間たちがこの、外国から還流（かんりゅう）してくるドルを大歓迎して使っている。だからアメリカのワルたちは、「金利を上げろ。もっと上げろ。ＦＲＢのパウエル議長よ。今の政策金利５．５％では足りない」と喚（わめ）いている。こいつらを、金融タカ派（hawk ホーク）という。表面上は、いつも、（アメリカの）インフレがコワい。だから引き締めるために金利を上げるのだ、と言っている。そういう説明ばっかり、日本人も金融解説で、読まされる（テレビもこればっかりで説明する）。だから皆、金融のことが分からない。
それに対して、アメリカの金融制度が壊れることを本気で心配している人たちは、金融ハト派（dove ダブ）と呼ばれる。彼らは、金融緩和を続けるしかないのだ。もっと金利を下げて、かつ、財務省とＦＲＢは、もっと財政支援をしないと済まない（もっと米国債を発行し続けるしかない）」と言っている。
このハト派の方が大人（おとな）だ。ポール・ボルカ―（デイヴッド・ロックフェラーの金融経済の大番頭）の系統の米財務官僚たちだ。このボルカ―の若い頃、愛人だった、ラエール・ブレイナードが、今、NEC(大統領直属の国家経済会議)の責任者で、アメリカの予算を組んでいる。日本では、木原誠二（きはらせいじ）と島田隆（しまだたかし）たちが、「ああ、ほんとうにキツイなあ。こんなにアメリカにふんだくられると、予算も組めないよ」と、日本の予算を最高度で組んでいる。だから「日本は、金利を上げれないんだよー。１０年物の国債が、１％を越すと、もう利払いの計算が出来なくなって、財政破綻するんだよ。
だから、日銀植田と一緒になって、マイナス金利から脱却した、といいながら、今も、ゼロ金利のママなのだ。日本はこれでいいのだ。ガマンにガマンで生きる。日本国民に多大の苦労を掛けながら、日本の為政者（いせいしゃ）たちは、頑張っている。このことを日本国民が分からない。アメリカの手先どもが、日本政府（岸田政権）を腐（くさ）すことばっかりやっている。日本は、アメリカの金融市場が崩れ落ちるまで、我慢に我慢で、待っているしかない。これでいい。
金利（インタレスト）というのは、とにかく、低い方がいいのだ。産業資本家（経営者たち）にとっては、金利は低い（安い）方がいい。銀行から借りている融資金の金利が上がるのが、経営者は、とにかく嫌いだ。この「経営者（産業資本家）にとって、金利は安い方がいいのだ」という経済の原理（ﾌﾟリンシプル）を、まずしっかり分かりなさい。産業資本家は、もの作りをして商品を作って、お店を経営して、その売りと利益から、従業員の給料を苦労して、払っているのだ。このことが分からないと、他の偉そうな議論をいくらしても無意味だ。世の中の仕組みの根本が分かったことにならない。
だから、それに対して、金儲けにだけ執着する、強欲人間たちである、金融博奕人間たちは、その歪んだ精神で、博奕の種銭（たねぜに）にするために、金利は高いほうがいい。 それが今の世界帝国の金融の城であるＮＹに集まっている。そして、彼らが、度を越した金融博奕（ばくち）をするものだから、やがて、市場が破裂を起こす。彼らは、先物（さきもの）と言って、「自分が持ってもいないものを、売る」この理屈をどこまでも拡張する。
おカネが何十倍にでも膨らむ。それが世界に災いをもたらす。現在、世界中の債務（世界借金 world debt ワールド・デット）は、３７７兆ドルにまで膨らんでいる。 これが２０１０年には、８０兆ドルだった。これらの膨大な、生まれてしまった借金の残高このことを、世界中で、真面目で頭のいい人間たちは、心配している。どこまででも、どれだけでも、通貨（ドル）を刷って、政府の予算が足りなかったら、どれだけでも米国債（ナショナル・ボンド、TB 米財務省証券）を 刷ればいいんだ。それが、ケインズ経済学の教えだ、となっている。ケインズ博士が、墓場の陰で、「馬鹿ども目が。やっぱりこういうことをしたか。私には初めから分かっていたよ、お前たちがやるだろうことが 」と嘆いている。
アメリカの強欲人間たちは、 Ⅱ．の「海外にある、アメリカ国内にあるドルの２０倍のドル」を、NYに呼び戻して、それを使いたい、と考えている、アメリカのゴロツキの、金融博奕人間（金融ユダヤ人）どもが、タカ派であり、「もっともっと金利を上げろ。金融市場を過熱させる。それが（人間の欲望を肯定する）資本主義というものだ」と騒いでいる。
それに対して、これ以上の国家債務（米国債の発行）には、堪えられません、と真面目な米財務官僚（ボルカ―派）は分かっている。
だから、なぜ、こんなに円安（１６０円まで行った。他の国々も同じ）になるのかが分かるだろう。日本で借りられる「年率０．１％の 安価な資金を使って、米国の年率５．５％の高利の債券を買って運営」すれば、その差額で自動的に儲かる。これを、「円キャリー・トレイド（取引）」という。こういう金融博奕（ばくち）を山ほど、やっている。ただし、この動きが、どこまで出来るか、だ。
すなわち、 Ⅰ．のあまりにも摺り過ぎた（発行して、垂れ流した）米国債を、どうやって返済するか、償還できるか。その前に、信用崩壊が起きないか、だ。ここのところの闘いを、今、人類はやっているのだ。だから、皆、分かりなさい。
Ⅲ．（３つ目）が、前述した、新興国（貧乏大国たち）７０カ国ぐらいも、国内が大量の自国の国債（借金証書）を抱えて、その償還が出来ず、今にも国家破産（デフォールト）しそうだ。この貧乏国たちは、強国であるアメリカのように「謝金を踏み倒す」ことは出来ない。IMF＝世銀から借りている膨大な借款を、「もう、返せません。返す気が有りません」と宣言して、アルゼンチン（もう９回、これまでに破産した）を筆頭にして、「外国からの借金をチャラ、パーにしてくれ」と、騒ぎだそうとしている。これらの貧乏国の債務（借金）も、ほとんどは米ドル建てになっている。
それをわざと捻じ曲げて、貧乏諸国への中国からの借款を「債務の罠（わな）」だとか、盛んに書いている日本人の専門家や記者たちは、アメリカの手先を通り越して、統一教会（Moonies ムーニー）どもだ。
私の、今度の金融本では、２０１５年に起きた、ギリシアの国家破綻の時に登場した、バルファキスという勇敢な経済学者が、ツイプラス左翼救国政権の財務相（ファイナンシャル・ミニスター）になって、「ギリシア国は、破産しました。ですから、民間企業と同じく、破産手続きを取ります。外国からの借金は、ほとんど返しません」という経済理論を、本当に、実行しようとした。そして、怒りを買って辞任させられた。このバルファキスの優れた宣言が、これから、世界中で生きて来る。
今、Ｇ２０で、「この国家が破産した時に、どうやって債務をパーにすることを認めるか」の議論を始めている。 「パリ債権者会議」という世界の支配者たちが、隠然（いんぜん）と作っている、”Paris Club” 「パリ・クラブ」が壊れる、ということだ。もう、欧米白人たちが世界を支配している時代ではなくなるである。
アメリカは、借金を踏み倒すが、小国たちは、夜逃げ（run away ランナウエイ）することを考えている。それでも借金を返せなかった、国民は、塗炭の苦しみを味あう。「娘が、女郎屋（ソープランド）に売られる。男なら、マグロ漁船に乗って来いや」の世界だ。 このことが分かって、始めて、世界の金融も分かるのだ。
Ⅳ（４つ目）は、アメリカ屋内の不動産と、NYなどの大都市のアパート価格の下落、暴落が始まっている、という事実だ。私の次の本に載せるが、FTの記事で、NYでは６０％の下落をしている。全米の住宅地では、３３％の下落をしている」が、事実だ。 これは、RMBS （住宅抵当証券）や、商業ビルのCRBS などの、マネタイズ（証券化）した、ボロくず債券（ハイリスク・ハイリターン債）の金融市場と直結する。これらの大親分が、Ⅰ．の米国債だ。
そして、Ⅴ．（５つ目）が、アメリカ国内の政治の動乱状況だ。もし、１１月５日のアメリカ大統領選挙が、まともに行えないなら（きっと、また、巨大な不正選挙 voter fraud ヴォウター・フロード をやる） 、その前から、アメリカは、内乱、内戦状態になるだろう。 トランプ派の国民が、もう黙っていない。おそらく数万人の若者が、両方穂勢力で、銃撃戦となって死ぬだろう。
その前に、８月１９日（？）から、始まる、米民主党の党大会（ナショナル・コンヴェンション）、ミシガン州（大都市シカゴが有る）の南の都市でのようだ。 この会場は、数万人の、怒れる貧しい若い労働者と学生たちが押し掛けるだろう。デープステイイト（超財界人と軍産複合体と法曹）に対する憎しみが限界まで来ている。ロバート・“ボビー”・ケネディJr （７１歳、父親は殺された）が、この会場に来るかもしれない。やっぱり騒乱状態になるだろう。警察（ライオット・ポリス。機動隊）だけでなく州兵（ナショナル・ガード）も出動するだろう。FEMA フィーマも？
トランプ大統領の、生き残っている側近たちは本気で考えている。もし、彼らデー欧ステイトがすんなり大統領選挙の結果を認めて、権力を明け渡すなら、その日のうちに、戒厳令（マーシャル・ラ＝）を発令して、デープステイトの主要な人間たち、数万人を、ただちに国家反逆罪で、逮捕、拘束するだろう。
そして、金融政策としては、ただちに、ドルの切り下げ（まず２０％とかを切り下げる）を実行しようとしている。この構想はすでに周囲に知られている。その時は、「ドルは暴落する」では済まないのだ。 これらのことを、日本人は分かりなさい。
Ⅵ．（６つ目）が、ロシアと中国の動きである。５月にプーチンが北京に行って、習近平と話し合う。ウクライナの停戦のことも当然だが、ここまで私が書いて来た、「アメリカの金融崩れから、自然に世界通貨体制が変わる」の話もするだろう。
副島隆彦です。以下は、昨日、私が書いていた文だ。これももう、そのままここに載せる。内容は繰り返しだ。
「ドルの下落」。その背後に、米国債の世界的な、暴落（金利は上昇）、投げ売りの始まりがある。 今の為替の変動は、アメリカの金融崩れの第２段階だ。日本ごとき、今や世界政治の実力では、アメリカの属国（従属国、朝貢国）をやり過ぎて、準（じゅん）大国にまで落ちてしまった国が、 アメリカを相手に、ＮＹの金融市場で、ドルと 米国債を、大量に売り払って、それで、アメリカのドル覇権（the ＵＳdollar hegemony ザ・ユーエス・ダラー・ヘジェモニー）を突き崩（くず）すなど、出来るわけがない。このことも、重々、承知の上で、私、副島隆彦は、書いている。
日本政府（大蔵省と日銀）が、米国債をＮＹ金融市場で一気に、１兆ドル（１５０兆円分）売ったら、本当にアメリカの金融市場（ＮＹとシカゴの先物市場）は崩壊する。この時は、アメリカ政府（金融市場の監視当局）は、ただちに、サーキット・ブレイカーどころか、国家緊急金融統制令（こういう法律が有る）を発令して、金融市場を、その取引を、一瞬で、凍結（とうける、フリーズ）する。 そして、「市場での大量のドル売りを無かったことにする」をする。その特別な法律のことを、私は、すでに、自分の本に〇年前に、詳しく書いている。今度また書こう。
アメリカのトランプ大統領の、まだ生き延びているスタッフ（忠実な側近）たちは、１１月に、順調に（当然のこととして、アメリカ国民の８０％の支持を受けている）自分たちが大統領選挙に勝って、正当に権力の座に戻ったら、ただちに、「ドルの切り下げ（dollar round down）20% 」 とかの大胆な決断をし、ただちに実行する気でいる。
このことは、公然たる事実である。そうなれば、１ドル＝１００円を割る、どころではない。米ドルは、８０円、６０円、４０円と、どんどん崩れてゆく。今のアメリカは、そのような内向き政策しかできない。これが、America first ! 「アメリカ・ファースト ！」政策である。このアメリカ・ファースト ! を、私、副島隆彦が、もう１０年前から、ずっと「バカ、こら。これを、アメリカが一番、とか
アメリカ第一主義と 訳すのは、誤訳（ごやく）を 通り越して、低能（ていのう）、低知能の翻訳だ」とずっと、怒ってきた。正しくは、アメリカ・ファースト ！ は、「アメリカ国内優先（こくないゆうせん）主義」と訳せ、と、私が、ずっと強調してきただろ。 アメリカは国内問題が山積していて、とても、もう、諸外国を支配し管理している（世界の警察官。ワールド・ポリスをやる）暇（ひま）も余裕もない。だから、トランプたちは、世界中に置いている米軍基地も、全部、アメリカの領土（国境線内。領土、領海の内側。太平洋ならグアムまで）に戻せ、と言っている。米軍の軍人たちも、「もう帰りたい。外国になんかいたくない。自分の国を守るためなら頑張るけど、外国のことなど知ったことではない」と思っている。米軍人はもう戦争をする気がない。だからウクライナに軍事支援で、山ほど、武器弾薬を送っている。自分たちはもう外国で死にたくない。これがアイソレソニズム（isolationism 
孤立主義。本当は、アメリカ国内優先主義。外国のことは２の次主義 ）である。
今日は、もうこれぐらいにしましょう。
（以下が、冒頭に書いた、重要な日経の記事。転載貼り付け始め）
〇 「 円買い介入の上限どこまで 鈴木財務相「米国債を売却できる」 」
広瀬洋平記者 2024年4月22日 日経新聞
「米国との関係で売却できないということはない」。円買い・ドル売りの為替介入の原資として米国債を売却し、ドルに換金するのは難しいのではないか。鈴木俊一財務相は12日の衆院財務金融委員会で問われると、こう言明した。
市場では政府・日銀が22年10月以来の円買い介入に動くとの警戒感がくすぶる。好調な米景気を背景に米金利の先高観が強まり、対ドルの円相場は下落が続く。足元では1ドル=154円台と34年ぶりの円安水準にある。
円買い介入に踏み切る際は、ドルを売る元手として「外貨準備」を充てる。政府と日銀が保有する預金などの外貨建ての資産だ。財務省によると3月末時点での日本の外貨準備の残高は1兆2906億ドル（およそ199兆円）ある。
実際に介入に動く場合は、まずは総額の1割を占める預金を使うとみられてきた。7割以上を占める証券の多くは米国債とされる。売却してドルに換金すれば介入に使えるものの、利回り上昇圧力となるため米国の理解を得にくいとの見方があったからだ。
ただ政府と日銀が22年秋に9兆円超の円買い介入を実施した際は、米国債を売却したようだ。直後の外貨準備は証券が減り、預金残高はほぼ動かなかった。財務省の神田真人財務官は当時、原資は「無限にある」と市場をけん制したこともある。
介入規模は天井知らずなのか。BofA証券の山田修輔氏は「国内総生産（GDP）の2%が上限になる」とみる。
一般的に米財務省は、相手国が自国貿易に有利な通貨安方向への為替操作をしていないかを分析している。その基準の一つに「過去1年のうち8カ月以上の介入かつ総額がGDP比2%以上か」がある。
直近の22年秋の介入は円買いだったが、山田氏はそれがこの範囲に収まる規模だったとして「通貨高誘導の介入だとしても、当局は意識する」とみる。いまのGDP比2%は12兆円ほどになる。
仮にこの水準が上限だったとしても、財務省はそう受け止められないメッセージを発信する可能性が高い。介入はタイミングや規模を見透かされればされるほど効果が薄まるからだ。ある財務省の幹部も「2%なんて意識したことはない」と強調する。
鈴木氏の発言も額面通りには受け取れない。今はわずかな米国債の売却でもインフレ退治に苦しむ米国を刺激しかねないのは事実だ。市場を疑心暗鬼にさせる戦略とも解釈できるが、通貨政策の戦略の要諦は「言わぬが花」なのかもしれない。
（転載貼り付け終わり）
副島隆彦拝
