イラン北西部の東アゼルバイジャン州で19日、ヘリコプターが墜落し、ライシ大統領やアブドラヒアン外相など搭乗していた8人全員が死亡しました。
国営メディアは霧などの悪天候が事故につながったという見方を伝え、当局が遺体を収容するとともに事故の原因を調べています。
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「smart flash」記事で、最近のネット記事は記事タイトルがコピーできない仕様がほとんどである。タイトルを覚えて記憶で書くほどの努力も嫌だから、それはどうでもいいことにする。
記事内容については、日本人も少しは学習して賢くなったという感じだが、国民が支持しなくても、アメリカの忠犬でいれば国政では自民党は安泰と悪党どもは思っているだろう。
写真はそのまま載せるが、嫌な顔を見たくない人にはお気の毒である。しかし、「中身がない」だけの薄っぺら顔の進次郎はともかく、河野太郎の顔ほど人に不快感を与える顔は珍しい。ここまでの悪相を自分で作り上げたのは稀有だろう。というのは、父親の河野洋平の顔は非常にまともだったからだ。
(以下引用)任期満了にともなう神奈川県小田原市長選が、5月19日、投開票された。4月28日の衆院3補選で事実上の3敗を喫した連鎖はここでも止められず、自民党が推薦した候補がまたも大敗して幕を下ろした。
「選挙は再選を目指して自民党、日本維新の会、国民民主党から推薦を受けた現職の守屋輝彦氏(57)、前回選挙で敗れるまで市長を3期12年務めた元職の加藤憲一氏(60)、新人で元会社員の古川透氏(64)の戦いになりました。
守屋氏は前回選挙で『市民ひとり10万円支給』という公約を掲げて当選しましたが、当選直後、『あれは、新型コロナウイルス対策で国が実施した特別定額給付金を迅速に支給する意図だった』と修正して市民を唖然とさせました。
そうしたマイナス要素もあり、加藤氏4万6068票、守屋氏2万5528票というダブルスコアに近い、屈辱の大敗になりました」(政治担当記者)
現職市長が選挙に敗れ、1期で交代するのは小田原市政では戦後初だという。地元紙の「神奈川新聞」は5月20日深夜の電子版で「戦後初の不名誉」という見出しをつけている。
「それ以上に自民党に衝撃をもたらしたのが、神奈川県は菅義偉前首相、河野太郎デジタル担当相、牧島かれん元行政改革担当相、小泉進次郎元環境相、三原じゅんこ参院議員など、名前が知られている自民党議員が多くいるにもかかわらず大敗したことです。
選挙戦では、地元の牧島氏はもちろん、河野氏と小泉氏が応援に入って支持を訴えたのですが……もはや両氏の “神通力” も通じないほど自民党は支持を失っています」(自民党関係者)
Xでも、
《異例の元職と現職の対決 ここまで大差がつくとは…》
《河野太郎、小泉進次郎らが応援に駆け付けたが、現職市長は惨敗》
《自民党に対しての評価は暴風並みの風の様だ》
など、驚きをもった意見が書き込まれている。
毎日新聞が5月18・19日に実施した全国世論調査では、岸田内閣の支持率は4月20・21日の調査から2ポイント下落の20%、不支持率は前回と同じ74%と下落傾向に歯止めはかかっていない。自民党への政党支持率に至っては前回から3ポイント下落の17%で、これは立憲民主党の支持率20%を下回っている。
また、同日にANNが実施した全国世論調査では、次の衆院選後に「自公政権の継続を期待する」は39%、「政権交代を期待する」は52%という結果になった。
今の自民党に、明るい材料は見つからない。
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「混沌堂主人雑記」から孫引き引用。イラン大統領の墜落死(暗殺の可能性大)と結ぶと、非常にわかりやすい。
もちろん、真相(特にイラン大統領の死は、事故の可能性があるだけに、逆に非常に巧妙な犯罪だとも推測できる。)は不明だが、「それで誰が利益を得るか」という推理小説の鉄則から見れば、犯人は明らかだろう。
まあ、これが誤った推測ならイスラエルにはお気の毒だが、ガザで何千名(万単位かも)の無辜の民を殺す大犯罪を既に犯している「犯罪国家」なのだから、その犯罪の巨大さに比べれば小さいものだ。
(以下引用)寺島メソッド翻訳NEWS より上記文抜粋・・・・・・・・・・スロバキアのロバート・フィツォ首相は、ウクライナ紛争に対する西側の方策を批判していることで知られている<記事原文 寺島先生推薦>Slovak PM Robert Fico: Noted critic of Western approach to Ukraine conflict同首相を狙った銃撃はロシアとスロバキアの関係も狙ったものだった、とロシアの国会議員は主張出典:RT 2024年5月12日<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2024年5月19日3期目のスロバキア首相を務めているロベルト・フィツォ氏はロシアとウクライナの紛争問題に関して欧州連合やNATOの双方と真っ向から対立している。RTはこのスロバキア指導者の姿勢と、それがなぜEU当局の怒りを買ったのかを考察する。同スロバキア首相は水曜日(5月15日)、ハンドロヴァの町を訪問中に銃撃され、重篤な状態で手術のため病院に搬送された。同首相の襲撃者は逮捕され、報道によると、野党進歩スロバキア党の支持者である、詩人のジュラジ・チントゥラ容疑者(71)である、と特定された。チントゥラ容疑者は警察に対し、フィツォ首相を撃ったのは、政府の政策に「同意できない」ためだ、と語った。ロシアのコンスタンチン・ザトゥリン議員はこの報道に対して、「この事件は、フィツォ首相やスロバキアに対する攻撃であるだけではなく、ロシアとスロバキアの関係に対する攻撃でもあります」と述べた。「フィツォ首相は、欧州内で展開されている偽情報拡散工作にもかかわらず、スロバキア国民の大多数、少なくとも半数がロシアに同情していることをよく承知していました」と付け加え、このスロバキア首相が「際限のない恐喝と脅迫にさらされており」、EU当局の政治的立場に対して同首相が反対の立場をとっていたことを理由にEUから非難されていた点を指摘した。フィツォ首相はこれまで2006年から2010年と2012年から2018年の2回、スロバキア政府を率いた。同首相は昨年10月に政権に復帰し、ウクライナへの武器供与の停止を訴え、「スロバキアの人々は戦争よりも大きな問題を抱えています」と主張した。フィツォ首相は昨年8月の選挙集会で、ウクライナ紛争は「ウクライナのナチスとファシストがドンバスのロシア人住民を殺害し始めた2014年に始まったものです」と述べた。彼はまた、ウクライナのアゾフ大隊を「明らかにファシスト連隊」である、とも述べた。選挙に勝利したフィツォ首相は、ウクライナに対するスロバキアの軍事援助をすべて停止した。前政権はすでにウクライナに7億2800万ドル相当の武器や装備、弾薬を送っていた。また、隣国チェコが主導するウクライナへの武器購入を目的とした約20カ国の連合への参加も拒否した。フィツォ首相は先月、スロバキア政府はウクライナのNATO加盟申請を阻止する、と述べた。なお、米国主導のこの軍事同盟の加盟には、加盟32カ国の全会一致の同意が必要となる。フィツォ首相は「スロバキアに必要なのは、ウクライナの中立です。もしウクライナがNATO加盟国になれば、我が国の利益は脅かされることになるでしょう。なぜならウクライナのNATO加盟は、大規模な世界紛争の理由となりうるからです」と述べた。スロバキアの新政府は、紛争は外交によって解決されるべきであり、その解決は早ければ早いほど良い、と主張している。フィツォ首相は中国やブラジル、ローマ教会が提示した和平案を賞賛したが、ウクライナはいずれも拒否した。今月初め、フィツォ首相は、ウクライナがおこなっている戦争を支援するためにNATO軍を派遣する可能性についてのエマニュエル・マクロン仏大統領の話に反論し、そんなことをすれば世界は第三次世界大戦の瀬戸際に導かれるだろう、と述べた。「スロバキアはウクライナでの戦争とは何の関係もありません。スロバキア全土に明確な伝言を伝えさせてください。誰が尋ねようとも、スロバキア兵士はスロバキアとウクライナの国境を越えて、ウクライナに足を踏み入れることはありません、とフィツォ首相はスロバキア国会で語った。そのわずか数日後、EUのジョセップ・ボレル外交政策責任者は、ロシアはEUにとって存続の脅威である、という同責任者の主張に対して、「全てのEU加盟国が同意しているわけではなく」、一部の加盟国はロシアを「良き友人」と考えている、という事実を嘆いた。同責任者は名指しこそしなかったが、フィツォ首相とハンガリーのヴィクトル・オルバン首相は、ウクライナ問題でEU当局に反対し、ロシアとの関係維持を目指してきた。首相としての最初の任期中、フィツォ首相は1850年代のスロバキア国民の覚醒に対するロシアの支援を引き合いに出し、ロシアとの関係改善を目指していた。同首相は、2014年のEUの対ロシア制裁は「無意味」でスロバキア経済に有害である、と批判した。同首相は2022年2月以降に課せられた制裁拡大についても同様の立場をとっていた。 -
引用のみ。
(以下引用)簡単にスマホも乗っ取られる
偽造マイナンバーカード(以下・マイナカード)がからむ詐欺が続出しています。大阪府八尾市の市会議員・松田憲幸氏は、偽造マイナカードで自分のスマホを乗っ取られ、225万円のロレックスの時計を不正購入されました。
事件が発覚したのは、4月30日のこと。仕事で外出中に、突然携帯電話が使えなくなり、おかしいと思って八尾市内のソフトバンクショップに行って聞くと、「この電話は、名古屋市内の店舗で機種変更されています」と言われました。携帯電話が、他人に乗っ取られていたのです。
調べてみると、乗っ取られた携帯にインストールされていたPayPayで5万円をチャージ、そこから4130円がタクシー代として使われ、名古屋市内のコンビニで348円分買い物された履歴が残っていました。加えて、キャッシュレス決済で17万円以上使われていたのです。
驚いて、すぐさま携帯電話を停止。それに紐づいていたクレジットカードの利用も即刻停止しました。ですが犯人は、ショッピングサイトのIDやパスワードを悪用し、クレジットカードが不要のローンを組んで、なんと225万円もの高級時計ロレックスを買い、すでに受け取った後でした。
東京でも、同じような被害が出ています。4月、東京都議会の風間ゆたか議員が、松田市議と同じ名古屋市内のソフトバンクショップで、偽造マイナンバーカードで機種変更され、10万円とPayPayで1000円のチャージ、2390円のタクシー代を盗まれました。風間議員は、名古屋市内のソフトバンクショップには一度も行ったことがありません。
なぜ、これほどまでに簡単に携帯電話を機種変更ができ、チェックされずに本人になりすまして巨額の買い物ができたのでしょうか。
目視のみでの確認が危険
スマホ・携帯電話に詳しいジャーナリストの石川温氏はこういいます。
「携帯ショップでは、通常、店頭でICカードを機械でチェックして本人確認をするようになっています。ただ、今回、ソフトバンクのお店が『目視のみ』で本人確認をしていたため、悪用されたようです。運転免許証などはきちんとコピーして保管できるのですが、マイナンバーカードの場合は、裏面は認められた者以外がコピーすることを法律で禁止しているので、目視で済ませていたのでしょう」
運転免許証は、本人証明をする場合、裏面、表面の両方をコピーすることになっています。けれど、マイナンバーカードは、表面は身分証明書として広く利用することが想定されるのでコピーできますが、裏面は、特定個人情報の収集・保管制限に違反する可能性があるので、ケースによっては懲役や罰金を課せられる可能性があるのです。
また、カードに搭載されている情報を読み取るためのICカード読み取り機についても、マイナカードを読み取れるものと読み取れないものがあります。そのため、目視でいいということになっているのかもしれません。
偽造されたマイナカードでネット銀行の口座を開設され、詐欺師に約1400万円を騙し取られたケースもありました。
被害者は北海道に住む70歳の女性で、今年1月に、総務省の職員や警察官を名乗る詐欺師から「あなたの口座の個人情報が流出したようなので調査しています」という電話を受け、指示されるままにスマホのビデオ通話でマイナカードを見せました。
詐欺師は、この画像をネットなどに取り込んだと思われ、これをもとに偽のマイナカードをつったと推測されています。その偽マイナカードで女性になりすまし、被害者女性の名義で銀行口座を開設。いっぽうで言葉巧みに女性を騙し、この口座に1400万円を振り込ませたのです。
オレオレ詐欺の高度化を助長
ここまではオレオレ詐欺などでよくある手口ですが、問題は、なぜわざわざマイナカードを偽造したか、ということ。
通常、金融機関は、高齢者のオレオレ詐欺被害などを警戒し、多額の振り込みがあるとチェックし、警告を発したり、振り込む前に阻止したりするところが多くなっています。でも、振込先が本人名義の口座なら、自分の口座から自分の口座にお金を移すということなので、金融機関には単なる資金移動にしか見えないわけです。
そうなると、金融機関が不正な振込と認識するのは難しく、詐欺という疑いすら抱かないのでしょう。つまり、「オレオレ詐欺の高度化」にマイナカードが使われたということです。
実はマイナカードには、悪用されかねないいくつもの落とし穴が存在します。下の図は、国が「マイナンバーカードの安全性」について解説しているものです。
これを見ると、「顔写真入りのため、対面での悪用は困難」とあり、「なりすましはできない」とはっきり書かれています。でも、今回は簡単に本人になりすまされてしまいました。しかも、カードの本人の顔写真を犯人のものに貼り替えるという、きわめてシンプルな方法です。
もちろん、マイナカードには、ICチップがついているので、これを読み取れば、顔写真だけを貼り替えたとしても、偽カードだということは確認できるでしょう。
しかし、マイナカード専用のカードリーダーは、役所や病院などには置かれているところが多いのですが、不特定多数の店舗や事務所にはあまり置かれていないし、専用カードリーダーのように、設置に補助金も出ません。
このため、多くの場所では、出されたカードが本物であるという前提の上に立って、カードの顔と本人の顔を見比べて、一致していれば本人であることを確認するしかないのです。
すでに、「SIMスワップ詐欺」といって、「フィッシングメール」を送りつけて個人情報を盗み、偽の身分証明書をつくって金を巻き上げる詐欺が横行していますが、そのマイナカードバージョンが、これからは増えるかもしれません。
カードは持ち歩くな
ちなみに、ICチップ部分には、「大切な個人情報は入っていない」とありますが、ICチップそのものに情報は入っていなくても、このICチップは個人情報に入るための鍵のようなもので、暗証番号があればこの鍵を開けて「マイナポータル」に入ることができ、山のようにある個人情報に辿り着くことは可能です。詐欺師から見たら、個人情報の宝の山を手に入れたようなものと言っても過言ではありません。
デジタル庁では、これを「持ち歩いて使ってください」と宣伝しています。しかし、私はよほどのことがない限り、マイナカードは持ち歩かない方がいいと思っています。
なぜなら、うっかりカードを出して、背後からこっそり携帯電話で盗撮されたら、顔写真を張り替えるだけで、本人に成りすませる偽造カードが、簡単につくれてしまうからです。
そうなると、マイナカードには住所が載っているので、前述の1400万円を盗られた女性のように、家にオレオレ詐欺がやってこないとも限りません。
後編記事はこちら:「災害で役立つ」どころか、「新しい詐欺」の温床に…マイナカードの大ウソを垂れ流した政府の大罪
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世界中の人間が、「政府とは国民のためにある」という当たり前のことを理解できないのが不思議なことである。まあ、そのように教育され、国民が「政府」に食いつくされるわけだ。かと言って、無政府主義が機能するはずもないから、せめて民主主義、となるが、その民主主義も代議制民主主義と選挙操作で必ず腐敗の極みになる。
かえって「独裁国家」とされるロシアや中国のほうがはるかに健全な政治を行っている。まあ、これは「独裁者」の資質によるから、一般的モデルにはなりにくい。プラトンが「国家」で論じた難問がいまだに解決されていないのである。強いて言えば、プーチンのロシアが「哲人統治」に近いか。だから平和主義者の私が「戦争当事国」のロシアを支持するわけだ。
これはつまり、国民(ロシア人、ウクライナのロシア系住民)を救うための戦争だからだ。一方、片方の戦争当事国であるウクライナのキエフ政府が不法クーデターで政権を手に入れた不法政府であり、国民の意思を代表していないのも明白だし、その悪逆非道の行為で自国のロシア系住民を圧迫し続けてきたのも明白だ。
つまり、プーチンの決断は、山賊に囚われた人々を救うために、その山塞を攻撃する行為なのである。通常の帝国主義戦争とはまったく異なるわけである。しかも、その山賊たちは、明らかに背後に西側政府がいて、彼らはロシアという国家そのものを滅ぼそうとしているのである。この場合はロシアこそが「国家防衛戦争」なのである。逆に、「防衛戦争」を大義名分とした侵略戦争もあり、アメリカが台湾を利用してやろうとしているのがそれだ。
要するに、「言葉ではなく、行為を見ろ」というだけの話で、ネットを含む世界のマスコミ、つまり「言葉」を西側政府、あるいはDSが支配しているという現状をよく理解することである。
(以下「大摩邇」から転載)その「行為」を見れば、ウクライナ政府の本質は明白だろう。国民を滅ぼし尽くす政府とは何か。まさに一部の人間に利用された「売国政府」なのである。 -
記事内容自体がアンチ・デサンティス的なもので、「マブハイ」氏、あるいは「メモ・独り言」氏は解説していないようなので、記事掲載の意図がつかみにくいが、おそらく「地球温暖化危機」論者への反対の機運の顕れとして載せたのではないか。
記事中のデサンティスの発言の中にも、「中国を悪役に仕立てる」ネトウヨ的発言もあり、なかなか混沌としてはいるが、政治家が「気候変動危機(地球温暖化危機と実質的に同一)」否定の言葉を上げたということ自体が貴重である。
トランプも、イスラエル問題(ガザ大虐殺問題)ではその正体の一部(親ユダヤ、つまり親DS)を現したが、気候変動問題についての姿勢を明確にすれば、まだまだ「利用価値」の大きい存在になれるかと思う。
まあ、基本的には「自国の利益、つまり自国国民の真の利益」のために行動する政治家を国民が選べばそれでいい。ただ、自国のその「国家的行動」が、イスラエルのような絶対的非道の場合は、そういう選択はするべきではないだろう。もはや帝国主義の時代ではないし、DSの支配も終わりが近いのではないか。
(以下引用) -
人によっては最大級の重大ニュースだろうし、別の人にとっては死ぬほどどうでもいいニュースだろう。私はその中間だ。
正直言って、「欧州戦争」なら、ぜひ起こってほしいとすら思っている。あんな馬鹿どもの、いや、鬼畜外道の国々など滅びたほうが世界平和のためだろう。その相手と目されているロシアに頑張ってほしい。ぜひ、欧州全域に原爆ミサイルを撃ち込んでほしいものだ。それこそが、過去300年以上も欧州が他国を搾取し続けた悪行にふさわしい報いだ。もちろん、欧州に米国も含めたいが、そうなると米国の手下の日本が真っ先に戦場になるだろうwww
(以下引用) -
まあ、20年以上も前から私が言って(書いて)いることである。
今さら何も言うことはない。
(以下引用)人気記事TOP3
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1:ソース
米高官、ガザ侵攻「ジェノサイドではない」 イスラエルに自制は要求
2024/5/14 11:47
https://mainichi.jp/articles/20240514/k00/00m/030/046000c>>r1 こいつらどう見てもヨーロッパ系白人のくせに旧約聖書のヘブライ人の末裔って言い張るんか
>>r1 イスラエルで大規模な反ネタニヤフのデモが起きてるってニュースもあるけど
>>r1 人類最高のIQ&ノーベル賞大量受賞の頭脳に加えて出生率もクソ高いユダヤ人はまさに無敵で弱点がない こいつらを敵に回した時点でパレスチナの敗北は確定してる
>>r1 やっぱ宗教って邪悪だわ禁断の果実そのもの、宗教と言う名の果実を食べたせいで価値観の違いが生まれ、争いになり平和なエデンとは遠ざかる
>>r1 パリ五輪でもミュンヘン時みたく反イスラエルテロが起きて大量のユダヤ人が死んで欲しい
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原口一博は、何だか命を捨ててかかっているみたいな感じである。国会でまともな質問をしているのは山本太郎と原口一博だけではないか。
(以下引用)原口 一博@kharaguchi
戦争屋の罠に嵌るな。中国と台湾は、対立などしていない。対立させたい者が外にいるだけだ。 -
「大摩邇」から転載。
私はこの玉蔵氏のペンネーム(ネットネーム。確か「ふぐり玉蔵」だったか。ブログ名も確か「黄金の金玉を知らないか」だったと思う。)や文章(文体。「ヒャッハー!」「~ですた。」)が大嫌いで、ほとんど読んだこともなかったが、記事冒頭を見て内容を読み、今回記事に関しては、転載する価値があると判断した。
(以下引用)赤字部分は徽宗による強調。この部分だけでも読むべきだろう。