マスメディアによる洗脳について。苫米地英人の発言を「阿修羅」記事の一部から転載。この元記事自体、おそらく著作権法に触れると思うが、苫米地英人という人物を世間に知らしめる材料にもなるのだから、本人もあまり固いことは言わないだろう。（現代における著作権の問題についても、いずれ考えたい。）
苫米地英人を知らない人は、ユーチューブで検索してみるとよい。ある種の天才の雰囲気を漂わせてもいるが、山師風でもある、面白い人物だ。だが、その発言は、至極まっとうであり、この洗脳時代を生きる基本姿勢を明確に述べている。特に、中国対グーグルの問題は、経済的世界支配層の世界支配に、国家がいかにして対抗するかという重要問題を含んでいる。
（以下引用）
＜2010年４月８日ー苫米地英人（新装刊 CIA洗脳実験室）より個人的備忘録＞
2010年初春、グーグルの中国撤退が世間を騒がせた。日本ではアメリカ＝グーグルの論理が自由主義だともてはやす報道ばかりで、中国は一方的にワルモノにされてるが、冷静にこの議論を眺めるとちがう一面が浮かび上がってくる。
中国の論理は、中国政府には、国民が何を見て何を見ないかを決める権利がある、というものだ。しかし特定のキーワードを検索させない、サイトを表示させないという検閲はそっくりそのままグーグルがやっている事だ。有名なグーグル八分のことである。
世界的なシェアを誇るグーグルで検索されないのは、存在していない事に等しい。グーグルの言い分は世界中の人々を洗脳する権利は自分たちが持つ。と言ってるのと同じだ。国民の洗脳権を国家が持つのか、外資系が持つのか。
自国民がどういう文章を読み、何を検索するかは国防上の重要な戦略情報だ。中国政府はそれを、中国国内で、中国企業でもない他国の企業にやらせるわけにはいかない。という。
アラブのある国では、情報がアメリカに筒抜けになる恐れのあるGメイルの利用を禁止した。アラブや中国は実はまともで、ぼんやりしてる日本政府のほうが主権国家として問題がある。
グーグルは利潤追求の一民間企業に過ぎず、私企業として当然の利益の最大化をしているに過ぎない。それを世界の理想的な人権保護の代表企業のように報道した日本のメディアは、「アメリカの正義」という覇権主義の洗脳者側の道具に成り下がってしまっているという事だろう。
友好的に忍び込んでくる洗脳の代表格はインターネットだ。さらにその上にテレビがある。日本のテレビは編集権の独立が完全に、急速に崩れてしまった。ネットでも記事と広告をできるだけ近くに置く、ネット広告が成功して、編集権の独立という倫理は忘れ去られている。
雑誌も部数が実売で落ち込み、ネット広告に対抗して、記事と広告をどんどん近づけている。そしてやはりテレビは雑誌やインターネットと比較にならないほど圧倒的に洗脳力が高いメディアだから、絶対的に編集権は独立していないといけない。
しかしインプレイス広告、つまり番組自体が広告となりテレビは国家や企業の洗脳の場に変わってしまった。広告を番組の中に入れてしまうと、視聴者は番組の臨場感の中で見るから広告効果が上がり、サブリミナルとなる。視聴者は全面的に無意識で洗脳されやすくなる。
テレビの空間は脳の視覚野と聴覚野に強く働きかける非常に単純な世界だ。これは爬虫類でも持っている脳幹情報処理で、恐竜の時代からあった。言語とちがってなんの訓練もいらない。このことがテレビの洗脳力を強力なものにしている。
テレビの洗脳は政治の世界にまで影響を及ぼしている。テレビタレントが次々と国政の場に選ばれ政治家はこぞってテレビ出演を求める。テレビから出てきた政治家は恐竜か爬虫類ていどだと思ったほうがいい。そういう政治家に投票する人も同じだ。本来ならば政治家のテレビ出演は規制すべき。
テレビは視聴者が少なくなってるとはいえ、影響力を考えたら、今の状態で残すのは非常に危ない。根本的にあり方を変えさせるべきである。国民の税金を何兆円も使って、たった数社の企業しかその恩恵に預かっていないような使われ方は間違っている。
もはやテレビ局にはポリシーもなく、あっても視聴率至上主義に逆らえない民放を、電波法や放送法で守る必要は無い。特定の民間企業の広告に過ぎないものに、公共の電波を使わせる理由はない。
しかし電波利権はなかなか強固で、自民党の手を離れたものの、いまだにその権力構造は崩れていない。インターネットは、テレビほどの影響力を持たないにせよ、編集権の独立というメディアとしての基本的なルールを満たそうともしない、マスメディアとしてみるなら最悪のメディアである。
利用するときは、このことを必ず念頭におき、インターネットは必要な情報を得るためだけに使うこと。自分の欲しい情報がないときにはインターネットを見ない。手持ち無沙汰のネットサーフィンや、ブログ、ツイッターめぐりに意味はない。
欲しい情報がないなら、さっさと目を離したほうがいい。ただ画面をみていても余計な洗脳をされるだけだ。目の前にあるメディアはなんらかの洗脳手段だと思って間違いはない。
メディアに洗脳があふれる時代に、どのようにすれば自分の脳を守ることができるだろう。それは本当の情報はこの世にはないということを、しっかりと認識することからはじまる。本当の情報がある、と考えるのは、すでに洗脳されている証だ。
情報にはかならず、発信者の都合と受信者の都合がある。まずは自分を疑ってみて欲しい。それから発信者の都合を考える。都合がないとわざわざコストをかけて発信しないはずだ。広告から国家的なものまで発信者の都合は必ずある。
そして、ひとつのものごとに対し、その裏側も読み取る習慣をつける。自分の煩悩を上手に誘導するのも大事なことだ。ほどほどに煩悩を制御する。それが洗脳されない秘訣だ。
ちょっと煩悩が出たら一時間考えてみる。それだけでぜんぜん違うはずだ。しかし、無意識に直接に語りかけてくる情報を吟味することはできない。だからテレビは絶対にみてはいけない。それが、洗脳に対する最大の防御である。
以上転載。
苫米地英人を知らない人は、ユーチューブで検索してみるとよい。ある種の天才の雰囲気を漂わせてもいるが、山師風でもある、面白い人物だ。だが、その発言は、至極まっとうであり、この洗脳時代を生きる基本姿勢を明確に述べている。特に、中国対グーグルの問題は、経済的世界支配層の世界支配に、国家がいかにして対抗するかという重要問題を含んでいる。
（以下引用）
＜2010年４月８日ー苫米地英人（新装刊 CIA洗脳実験室）より個人的備忘録＞
2010年初春、グーグルの中国撤退が世間を騒がせた。日本ではアメリカ＝グーグルの論理が自由主義だともてはやす報道ばかりで、中国は一方的にワルモノにされてるが、冷静にこの議論を眺めるとちがう一面が浮かび上がってくる。
中国の論理は、中国政府には、国民が何を見て何を見ないかを決める権利がある、というものだ。しかし特定のキーワードを検索させない、サイトを表示させないという検閲はそっくりそのままグーグルがやっている事だ。有名なグーグル八分のことである。
世界的なシェアを誇るグーグルで検索されないのは、存在していない事に等しい。グーグルの言い分は世界中の人々を洗脳する権利は自分たちが持つ。と言ってるのと同じだ。国民の洗脳権を国家が持つのか、外資系が持つのか。
自国民がどういう文章を読み、何を検索するかは国防上の重要な戦略情報だ。中国政府はそれを、中国国内で、中国企業でもない他国の企業にやらせるわけにはいかない。という。
アラブのある国では、情報がアメリカに筒抜けになる恐れのあるGメイルの利用を禁止した。アラブや中国は実はまともで、ぼんやりしてる日本政府のほうが主権国家として問題がある。
グーグルは利潤追求の一民間企業に過ぎず、私企業として当然の利益の最大化をしているに過ぎない。それを世界の理想的な人権保護の代表企業のように報道した日本のメディアは、「アメリカの正義」という覇権主義の洗脳者側の道具に成り下がってしまっているという事だろう。
友好的に忍び込んでくる洗脳の代表格はインターネットだ。さらにその上にテレビがある。日本のテレビは編集権の独立が完全に、急速に崩れてしまった。ネットでも記事と広告をできるだけ近くに置く、ネット広告が成功して、編集権の独立という倫理は忘れ去られている。
雑誌も部数が実売で落ち込み、ネット広告に対抗して、記事と広告をどんどん近づけている。そしてやはりテレビは雑誌やインターネットと比較にならないほど圧倒的に洗脳力が高いメディアだから、絶対的に編集権は独立していないといけない。
しかしインプレイス広告、つまり番組自体が広告となりテレビは国家や企業の洗脳の場に変わってしまった。広告を番組の中に入れてしまうと、視聴者は番組の臨場感の中で見るから広告効果が上がり、サブリミナルとなる。視聴者は全面的に無意識で洗脳されやすくなる。
テレビの空間は脳の視覚野と聴覚野に強く働きかける非常に単純な世界だ。これは爬虫類でも持っている脳幹情報処理で、恐竜の時代からあった。言語とちがってなんの訓練もいらない。このことがテレビの洗脳力を強力なものにしている。
テレビの洗脳は政治の世界にまで影響を及ぼしている。テレビタレントが次々と国政の場に選ばれ政治家はこぞってテレビ出演を求める。テレビから出てきた政治家は恐竜か爬虫類ていどだと思ったほうがいい。そういう政治家に投票する人も同じだ。本来ならば政治家のテレビ出演は規制すべき。
テレビは視聴者が少なくなってるとはいえ、影響力を考えたら、今の状態で残すのは非常に危ない。根本的にあり方を変えさせるべきである。国民の税金を何兆円も使って、たった数社の企業しかその恩恵に預かっていないような使われ方は間違っている。
もはやテレビ局にはポリシーもなく、あっても視聴率至上主義に逆らえない民放を、電波法や放送法で守る必要は無い。特定の民間企業の広告に過ぎないものに、公共の電波を使わせる理由はない。
しかし電波利権はなかなか強固で、自民党の手を離れたものの、いまだにその権力構造は崩れていない。インターネットは、テレビほどの影響力を持たないにせよ、編集権の独立というメディアとしての基本的なルールを満たそうともしない、マスメディアとしてみるなら最悪のメディアである。
利用するときは、このことを必ず念頭におき、インターネットは必要な情報を得るためだけに使うこと。自分の欲しい情報がないときにはインターネットを見ない。手持ち無沙汰のネットサーフィンや、ブログ、ツイッターめぐりに意味はない。
欲しい情報がないなら、さっさと目を離したほうがいい。ただ画面をみていても余計な洗脳をされるだけだ。目の前にあるメディアはなんらかの洗脳手段だと思って間違いはない。
メディアに洗脳があふれる時代に、どのようにすれば自分の脳を守ることができるだろう。それは本当の情報はこの世にはないということを、しっかりと認識することからはじまる。本当の情報がある、と考えるのは、すでに洗脳されている証だ。
情報にはかならず、発信者の都合と受信者の都合がある。まずは自分を疑ってみて欲しい。それから発信者の都合を考える。都合がないとわざわざコストをかけて発信しないはずだ。広告から国家的なものまで発信者の都合は必ずある。
そして、ひとつのものごとに対し、その裏側も読み取る習慣をつける。自分の煩悩を上手に誘導するのも大事なことだ。ほどほどに煩悩を制御する。それが洗脳されない秘訣だ。
ちょっと煩悩が出たら一時間考えてみる。それだけでぜんぜん違うはずだ。しかし、無意識に直接に語りかけてくる情報を吟味することはできない。だからテレビは絶対にみてはいけない。それが、洗脳に対する最大の防御である。
以上転載。
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