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徽宗皇帝のブログ

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地球温暖化よ、早く進行しろ
「ギャラリー酔いどれ」から転載。
ロシアの天然ガスが安価に手に入り、ガス料金が下がれば、庶民としては嬉しいことだ。
私は温暖な沖縄から京都に来て、冬の寒さにはほとほと参っている。何しろ、まだ11月だのに、家の中でも外套を着て靴下を履き、手袋をしないと寒くてたまらないのだ。冬には、朝起きた時など、体が凍えていて、熱湯風呂に入って体を「解凍」しないと、一日が始まらない。仕事から帰ってきた時も同様だ。体は冷え込んでいて、また風呂に入る。起きている間はエアコンのお世話になる。(石油ストーブの方が安価かもしれないが、それは今のところは使っていない。安全性に疑問を持っているので。)冬の間のエネルギー費用が馬鹿げた金額になるのも当然だろう。
そう考えると、沖縄はエネルギー費用に関してはタダみたいなものだ。冬の暖房費など、わずかなものだし、(少し我慢して、厚着さえしていれば、暖房器具を使わないままで生活することもできる。)夏の冷房費だって、窓を開けて生活すれば、エアコンを使わない生活も可能だ。ただ、デスクワークをする人(学生含む)は、エアコンを使わない生活は難しいだろう。
いずれにしても、温暖な地域でのエネルギー費用は、寒冷な地域のエネルギー費用に比べて、遥かに低いことは(当然の)事実である。
私がいつも言うように、地球温暖化は、それが事実なら、むしろ全世界的には恩恵であり、デメリットなどほとんどゼロだろう。異常気象(気象災害)の原因が温暖化だとかいうのも怪しいものである。


(以下引用)



 ◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201511/article_79.html
richardkoshimizu's blog  2015/11/10
サハリンパイプライン計画」 年明け始動へ
 日本、ロシアともに大きなメリット



より抜粋、

ロシアの極東地区では、豊富な天然ガスが産出されます。

サハリンから北海道へ、この天然ガスをパイプラインで送れば、
京浜工業地帯で、ロシアの安価な天然ガスをそのまま使用することができます。

現在、日本は、ブルネイなどで産出される天然ガスを一旦、液化・LNG化し、
専用運搬船でどんぶらこどんぶらこと日本へ運んでいます。
とてもコストが高くなります。

サハリンの天然ガスを使用すれば、日本はエネルギーコストを著しく削減して、
経済発展が可能となります。

ところが、パイプライン計画には大きな障害があります。

米国1%の主要事業の一つが、エネルギー産業です。

エクソン・モービルなどのユダヤ石油産業は、
日本に世界一高いエネルギーを売りつけることで、巨利を上げています


ロシアに世界一美味しい日本市場を奪われるのは死活問題です。

また、エネルギー需給で日ロ関係が緊密になれば、
ユダヤ米国による日本統治の「拘束力」が弱まります。

日本を未来永劫、奴隷国家にしておきたい米国1%は、
何としても日ロ関係の進展を妨害したい
のです。

そこで、3回の不正選挙を通じて、安倍晋三傀儡政権を維持してきました。

不正選挙の黒幕は、米国1%だったのです。

安倍という、卑しい傀儡偽首相を操ることで、日ロ関係の進展を阻んできたのです。

これは「政府を企業家が支配して使役する」コーポラティズムという手法なのです。

勿論、ユダヤ手法です。


*ブランチ 2015/11/9

昨年度、本ブログでも取り上げられたかと思いますが、

2014年11月7日、日露天然ガスパイプライン推進議員連盟の総会が開かれ、
「日露天然ガスパイプライン早期実現に関する政府への要請書」も採択されています。

想定しているパイプラインは総延長1350kmで、建設費は6000億。
安倍の無駄遣いから比べたら安いものです。

危険極まりなく、ろくに稼動もしていない原発建設に不必要な税金使うのやめて、
一日も早く日露天然ガスパイプラインを敷設し、
ロシアから安価な天然ガスを輸入すべきだと思います。 参照→

「サハリンパイプライン計画」年明け始動へ  日本、ロシアともに大きなメリット

(東洋経済ONLINE 2014年11月10日)


http://toyokeizai.net/articles/-/52897?display=b




(追記)こういう記事を読んで、「地球温暖化対策を急げ」と騒ぐ人が膨大にいるのだろう。私は、「温暖化詐欺」のための記事にしか見えない。マラリアが大変なら、マラリア対策をすればいい。何も、地球全体の温度を下げるなどと無茶な話に持っていく必要は無いだろう。そもそも、仮に温暖化の進行が事実だとしても、二酸化炭素が温暖化の原因だと証明されたわけでも何でもない。原因不明の温暖化を止める方法など、分かりはしないだろう。



気候変動で「最貧困層1億人増」「7.6億人が家失う」恐れ

2015.11.10 Tue posted at 16:33 JST



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(CNN) 地球の気候変動をこのまま放置すれば、今後15年のうちに世界で最貧困層が1億人以上増加し、計7億6000万人の住む土地が水没する恐れがあるとの報告書が新たに発表された。


今月30日からパリ郊外ルブルジェで開かれる国連気候変動会議(COP21)を前に、2つの報告書が8日、同時に公表された。


ひとつは世界銀行の研究報告。最貧困層が増える危険性は、サハラ砂漠以南のアフリカと南アジアで最も大きいと指摘している。


世銀によれば、気候変動はすでに作物の収穫減や食料価格の高騰など、貧困層の主要な収入源である農業に大きな影響を及ぼし、貧困削減を目指す取り組みの妨げとなっている。


水を媒介とする感染症やマラリアなど危険性も高まる。マラリアは気温が2~3度上昇すれば、感染の危険にさらされる人が1億5000万人も増える恐れがある。


研究チームを主導した世銀の上級エコノミスト、ステファン・アルガット氏は「この研究が示す通り、貧困対策と気候変動対策は別々でなく同時に進めるべきだ」と主張。今後15年間、気候変動に配慮した開発を進めることで、貧困層の増加を食い止められる可能性が高まると強調した。


具体的には、COP21の主要議題となる温室効果ガス排出量の削減のほか、水害に備える早期警戒システムの導入や、暑さに強い作物の開発などが役立ちそうだ。




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