「逝きし世の面影」から転載。（冒頭部だけ省略。）
現在の政府（世耕グループか）によるネット規制の状況がかなり推測できる記事である。
文章の流れのままで読むと、途中で、「ハフィントンポスト」がガセネタ記事を書いたということなのか？と思うだろうから、私が赤字に変えてある部分を先に読んでおくほうが、無駄な心理的負担（これを「サスペンス＝心理的宙吊り状態」と言う。映画や小説では意図的効果として狙うが、レポート的記事では読者の負担となるので、結論やまとめはなるべく早く提示したほうがいい、というのが新聞記事などの鉄則。）を避けることができる。まあ、筆者が「文学」を書いているなら余計なお世話だが、重要情報を拡散するのがメインの目的なら、なるべく読者に配慮して書くべきだろう、ということである。と言うのは、私自身がこの「心理的宙吊り状態」でかなりいらついたからである。
現代人は情報取得に関してかなり短気になっていることが私自身によって証明されているようなものだ。ということは、「グーグル検索の２ページまでに出てこない情報は、この世に存在しないも同然」という、下記記事で書かれたことの真実性が分かるわけだ。（笑）
（以下引用）
『グーグルが乗っ取られる？？』
2015年02月18日に投降された、『2月2日のある出来事がGoogle検索結果から"消えた"ことが意味することとは？』とのタイトルのハフィトン・ポストの記事では、
『2015年2月2日のある出来事が、存在しなかったかのような状況になっている。
Googleである複数ワードで検索をすると、何も検出されない事態になっているのだ。スマートフォンなどの情報端末を含むインターネット通信が発展した今、検索は情報を得る手段として日常やビジネスにおいて重要な要素となっている。
検索結果の2ページ目以内に結果が表示されなければ、この世に存在しないと表現されるほど、検索上位に出ることは検索エンジン対策（SEO）ビジネスが存在し、企業が躍起になってSEO対策を講じるほど重要なことだ。
2月9日のこと。
メジャーな検索エンジンであるGoogleで、「後藤健二 報道ステーション 2月2日」で検索しても、検索結果が何も出てこないということをSNSで知り、やってみたが確かに何も出てこない。』
という。
この、報道ステーションの2月2日の報道内容とは日本政府（安倍晋三）による後藤健二氏などの日本人２名の人質交渉の対応だった。
具体的には、
『安倍総理は、外務省の進言を無視して日本人2人がシリアで拘束されていることを知りながらもエジプトでISILに対抗するために2億ドルの支援を表明した』である。
２月２０日朝に、『何も出てこない』との１８日付けハフィトン・ポスト記事が事実かどうか、『後藤健二 報道ステーション 2月2日』で検索して、自分で試してみると、出るわ出るわ。
新聞とかテレビなど既存のメディアでは報道がゼロなのでネットと無関係な一般の市民は誰も知らない。
ところが、『2月2日のある出来事がGoogle検索結果から"消えた"ことが意味することとは？』とのネット記事は大勢が読んでいたのである。
『一つも無い』どころか、逆にてんこ盛り（炎上）状態なのですが、物事の流れとして当然こうなる。
『２月２日のテレビ報道』記事がグーグルの検索エンジンから消えている事実が９日頃にはネットで話題となっていて１８日にはハフィトン・ポスト記事で紹介されていた。
日本政府の人質対応の『報道ステーションの2月2日の報道内容』がグーグルでは『検索できない』状態が、２週間程度は完璧に成功していたのである。
それにしても日本国（安倍晋三）の幼児化が凄まじい。
資本主義の社会では金さえあれば何でも可能だが、本来あるべき物が一つも無ければ、余計に目立つのです。
（本来は情報の洪水で目立たなくするアメリカ式なのだが、戦後レジームからの脱却で情報統制も全部を一網打尽に消す７０年前に逆戻り。これでは間違いなく失敗する）
安倍晋三ですが民主党の岡田元代表の国会本会議の質問中に演壇上で自分の演説原稿を声を出して練習してい不真面目な映像がテレビで放映されているし、首相なのに予算委員会では野党議員の質問中に無関係な『日教組はどうするの』と閣僚席から野次る始末。日本は最高責任者の資質が子供なのです。
『禁止キーワード』
ネット空間では、ある一定の言葉は自働的に排除するようにスパムがあらかじめ設定されているのだが、困ったことに『禁止されたキーワード』が何であるかがの表示が何処にも無い。
以前に反戦塾さんへ日本の国是である対米従属の謎の一つとして、イタリアのニッコロ・マキャヴェッリの『人間というものは、危害を加えられると思い込んでいた相手から、親切にされたり恩恵を施されたりすると、そうでない人からの場合よりずっと恩に感ずるものである。』との君主論の中にある名言の一例として、アメリカのガリオア・エロアを出したのです。ところが、これが禁止用語だったので何度送ってもスパムコメントしても全て駄目。最後にガリオア基金に変えたらコメント出来たとの御粗末な話も有る。
安倍晋三はクールジャパンの一つとしてアニメなど日本の漫画文化を世界に広める心算なのですが、世界から見える日本製アニメは『ヘンタイ』と呼ばれていることは知らないらしいのである。何とグーグルでは『ヘンタイ』が禁止用語なのです。ローマ字表記ではブログ記事に書いても機械的に受け付けない設定になっていた。
日本のエロ漫画ですが、世界では『H・E・N・T・A・I』として知られていたのである。
青少年健全育成条例改正案(慎太郎ワールド）2010年12月23日 | 文化・歴史
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/1f64539bc3d7f1dfccdedf6a0381f7e1
日本では『可愛い』（キュート）は全てに優先する価値観だが欧米世界では軽蔑的な意味も含まれている。
欧米白人女性では初めてＮＨＫの朝ドラのヒロインを演じるシャーロット・ケイト・フォックスさんは『アメリカでは女性は、パワフル 、ストロング、セクシー、その三つが合わさって、ビューティフルっていわれる』と日本とは大きく違うビューティフルの意味を指摘するが、キュートは褒め言葉では無くて『大人ではない』（子供である）との隠れた侮蔑の意味が有る。
『ＩＳＩＳ（イスラム国）の宣伝広報活動を、実質的に支援するアメリカのグーグルやマイクロソフト』
公共料金を滞納しても即座に使用停止にはならないが、電話料金の場合は１分１秒でも滞納すれば回線を切断されて使えない。
水道や電気やガスとは違い一々現場に出向かなくても、自由に電話会社がスイッチ一つで勝手に切断出来るのです。
そもそもインターネットはアメリカが軍事用に開発したもので、アメリカのグーグル本社の判断一つで、１８日付けハフィトン・ポストの指摘しているように、不都合だと判断すれば即座に切断が可能なのです。（記事自体の削除も簡単だし、ネット上に記事が存在しても誰も検索出来なければ効果はほぼ同じ）
ＩＳＩＳ（イスラム国）が戦闘員のリクルートにインターネットを利用しているとの報道が本当なら、アメリカが空爆する以前にネット切断など簡単に出来る。
マスコミ報道が事実であるとすると、本当ならとっくの昔にスパム認定を行っていてＩＳＩＳのサイトは一般に視聴できない設定になっている。
ところが人質の首の切断など、世界中がこれだけＩＳＩＳの残虐性を大問題としているのに、いまだに一般市民の誰もがＩＳＩＳのサイトへのアクセスが自由に行える不思議。
アメリカが、ＩＳＩＳの情報宣伝を野放し状態にして密かに支援している理由には、マスコミでは報道されないが高度な政治的な判断が当然行われているのである。
（アルカイダとはＣＩＡのデータベースの意味だったとの有力な説が有るが、そのアルカイダから分離したＩＳはＣＩＡの宣伝広報部門の一セクション程度の存在）
現在の政府（世耕グループか）によるネット規制の状況がかなり推測できる記事である。
文章の流れのままで読むと、途中で、「ハフィントンポスト」がガセネタ記事を書いたということなのか？と思うだろうから、私が赤字に変えてある部分を先に読んでおくほうが、無駄な心理的負担（これを「サスペンス＝心理的宙吊り状態」と言う。映画や小説では意図的効果として狙うが、レポート的記事では読者の負担となるので、結論やまとめはなるべく早く提示したほうがいい、というのが新聞記事などの鉄則。）を避けることができる。まあ、筆者が「文学」を書いているなら余計なお世話だが、重要情報を拡散するのがメインの目的なら、なるべく読者に配慮して書くべきだろう、ということである。と言うのは、私自身がこの「心理的宙吊り状態」でかなりいらついたからである。
現代人は情報取得に関してかなり短気になっていることが私自身によって証明されているようなものだ。ということは、「グーグル検索の２ページまでに出てこない情報は、この世に存在しないも同然」という、下記記事で書かれたことの真実性が分かるわけだ。（笑）
（以下引用）
『グーグルが乗っ取られる？？』
2015年02月18日に投降された、『2月2日のある出来事がGoogle検索結果から"消えた"ことが意味することとは？』とのタイトルのハフィトン・ポストの記事では、
『2015年2月2日のある出来事が、存在しなかったかのような状況になっている。
Googleである複数ワードで検索をすると、何も検出されない事態になっているのだ。スマートフォンなどの情報端末を含むインターネット通信が発展した今、検索は情報を得る手段として日常やビジネスにおいて重要な要素となっている。
検索結果の2ページ目以内に結果が表示されなければ、この世に存在しないと表現されるほど、検索上位に出ることは検索エンジン対策（SEO）ビジネスが存在し、企業が躍起になってSEO対策を講じるほど重要なことだ。
2月9日のこと。
メジャーな検索エンジンであるGoogleで、「後藤健二 報道ステーション 2月2日」で検索しても、検索結果が何も出てこないということをSNSで知り、やってみたが確かに何も出てこない。』
という。
この、報道ステーションの2月2日の報道内容とは日本政府（安倍晋三）による後藤健二氏などの日本人２名の人質交渉の対応だった。
具体的には、
『安倍総理は、外務省の進言を無視して日本人2人がシリアで拘束されていることを知りながらもエジプトでISILに対抗するために2億ドルの支援を表明した』である。
２月２０日朝に、『何も出てこない』との１８日付けハフィトン・ポスト記事が事実かどうか、『後藤健二 報道ステーション 2月2日』で検索して、自分で試してみると、出るわ出るわ。
新聞とかテレビなど既存のメディアでは報道がゼロなのでネットと無関係な一般の市民は誰も知らない。
ところが、『2月2日のある出来事がGoogle検索結果から"消えた"ことが意味することとは？』とのネット記事は大勢が読んでいたのである。
『一つも無い』どころか、逆にてんこ盛り（炎上）状態なのですが、物事の流れとして当然こうなる。
『２月２日のテレビ報道』記事がグーグルの検索エンジンから消えている事実が９日頃にはネットで話題となっていて１８日にはハフィトン・ポスト記事で紹介されていた。
日本政府の人質対応の『報道ステーションの2月2日の報道内容』がグーグルでは『検索できない』状態が、２週間程度は完璧に成功していたのである。
それにしても日本国（安倍晋三）の幼児化が凄まじい。
資本主義の社会では金さえあれば何でも可能だが、本来あるべき物が一つも無ければ、余計に目立つのです。
（本来は情報の洪水で目立たなくするアメリカ式なのだが、戦後レジームからの脱却で情報統制も全部を一網打尽に消す７０年前に逆戻り。これでは間違いなく失敗する）
安倍晋三ですが民主党の岡田元代表の国会本会議の質問中に演壇上で自分の演説原稿を声を出して練習してい不真面目な映像がテレビで放映されているし、首相なのに予算委員会では野党議員の質問中に無関係な『日教組はどうするの』と閣僚席から野次る始末。日本は最高責任者の資質が子供なのです。
『禁止キーワード』
ネット空間では、ある一定の言葉は自働的に排除するようにスパムがあらかじめ設定されているのだが、困ったことに『禁止されたキーワード』が何であるかがの表示が何処にも無い。
以前に反戦塾さんへ日本の国是である対米従属の謎の一つとして、イタリアのニッコロ・マキャヴェッリの『人間というものは、危害を加えられると思い込んでいた相手から、親切にされたり恩恵を施されたりすると、そうでない人からの場合よりずっと恩に感ずるものである。』との君主論の中にある名言の一例として、アメリカのガリオア・エロアを出したのです。ところが、これが禁止用語だったので何度送ってもスパムコメントしても全て駄目。最後にガリオア基金に変えたらコメント出来たとの御粗末な話も有る。
安倍晋三はクールジャパンの一つとしてアニメなど日本の漫画文化を世界に広める心算なのですが、世界から見える日本製アニメは『ヘンタイ』と呼ばれていることは知らないらしいのである。何とグーグルでは『ヘンタイ』が禁止用語なのです。ローマ字表記ではブログ記事に書いても機械的に受け付けない設定になっていた。
日本のエロ漫画ですが、世界では『H・E・N・T・A・I』として知られていたのである。
青少年健全育成条例改正案(慎太郎ワールド）2010年12月23日 | 文化・歴史
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/1f64539bc3d7f1dfccdedf6a0381f7e1
日本では『可愛い』（キュート）は全てに優先する価値観だが欧米世界では軽蔑的な意味も含まれている。
欧米白人女性では初めてＮＨＫの朝ドラのヒロインを演じるシャーロット・ケイト・フォックスさんは『アメリカでは女性は、パワフル 、ストロング、セクシー、その三つが合わさって、ビューティフルっていわれる』と日本とは大きく違うビューティフルの意味を指摘するが、キュートは褒め言葉では無くて『大人ではない』（子供である）との隠れた侮蔑の意味が有る。
『ＩＳＩＳ（イスラム国）の宣伝広報活動を、実質的に支援するアメリカのグーグルやマイクロソフト』
公共料金を滞納しても即座に使用停止にはならないが、電話料金の場合は１分１秒でも滞納すれば回線を切断されて使えない。
水道や電気やガスとは違い一々現場に出向かなくても、自由に電話会社がスイッチ一つで勝手に切断出来るのです。
そもそもインターネットはアメリカが軍事用に開発したもので、アメリカのグーグル本社の判断一つで、１８日付けハフィトン・ポストの指摘しているように、不都合だと判断すれば即座に切断が可能なのです。（記事自体の削除も簡単だし、ネット上に記事が存在しても誰も検索出来なければ効果はほぼ同じ）
ＩＳＩＳ（イスラム国）が戦闘員のリクルートにインターネットを利用しているとの報道が本当なら、アメリカが空爆する以前にネット切断など簡単に出来る。
マスコミ報道が事実であるとすると、本当ならとっくの昔にスパム認定を行っていてＩＳＩＳのサイトは一般に視聴できない設定になっている。
ところが人質の首の切断など、世界中がこれだけＩＳＩＳの残虐性を大問題としているのに、いまだに一般市民の誰もがＩＳＩＳのサイトへのアクセスが自由に行える不思議。
アメリカが、ＩＳＩＳの情報宣伝を野放し状態にして密かに支援している理由には、マスコミでは報道されないが高度な政治的な判断が当然行われているのである。
（アルカイダとはＣＩＡのデータベースの意味だったとの有力な説が有るが、そのアルカイダから分離したＩＳはＣＩＡの宣伝広報部門の一セクション程度の存在）
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