連続投稿だが、「暗黒夜考」氏が今後の世界経済動向について示唆的な発言をしているので、取り急ぎ転載のみしておく。
新ドル発行の世界経済に及ぼす危険性については何度か書いてきたが、それに歩調を合わせるかのように新ユーロまで発行されるとなれば、ただ事ではない、と見ていいのではないか。とは言っても、庶民レベルではそれに対してほとんど対策は不可能だろうから、災害が起こるのを知らずに災害に遭うか、知りながらどうすることもできずに巻き込まれるか、という違いでしかない。まあ、苦笑しながら眺めているだけだ。
（以下引用）
米大統領選にてオバマが”劇的”な再選を果たしたが、息をつく暇もなく様々な事象が起きはじめ出したようである。
まずはテレビや新聞紙上でも騒がれているアメリカにおける「財政の崖」問題であるが、これは「ブッシュ前政権から続けてきた大型減税の終了」と「赤字垂れ流し放題の米政府歳出の強制的な削減」を同時にこの年末に迎えるものである。
今のアメリカの”危機的”な経済状態を考えると、「５６００億ドル（約４５兆円）規模」という劇的な増税と歳出削減の双方を同時に行なうことは、まさに己自身を崖から突き落とすが如き話であり、”自殺行為”に等しいと言えよう。
同問題については、どの報道においても「ねじれ状態」にある議会における今後の動向次第との見方がされているが、今までユーロ危機ばかりを叫んでいたものが、急にアメリカの経済危機に矛先が向けられ騒がれ始めている時点で「壮大な八百長劇」が企てられているというのが個人的見解である。
即ち、仕組まれた「世界大恐慌劇」がいよいよ始まろうとしているのではないかということである。
「何故、金持ちも貧乏人も全員が不幸になる世界恐慌を仕組まなければならないのか？」
そのように不思議に感じる方が多いことであろうが、２０世紀初頭に起きた世界恐慌において何が起きたかを振り返れば、その意味がわかるであろう。
即ち、一握りのエスタブリッシュメント（特権階級）どもが「世界恐慌劇」を”意図的”に引き起こすことによって、”意図的”に毀損させられた一般市民の資産を”タダ同然”の金額にて買い漁ることによって”焼け太り”し、後の政界・財界を牛耳るということである。
（※上記動画参照）
欧州を中心とする王族（日本の天皇家も含む）や国際金融資本（ユダ金）らが、システムとして完全に行き詰った「資本主義」を捨て、新たな”オーダー（世界秩序）””支配体制”を構築するべく、またもや「世界恐慌劇」が”意図的”に引き起こされようとしているのである。
今回のシナリオは「ギリシャ危機」に端を発した「欧州危機」が、その何倍もの”爆薬”たるアメリカに飛び火し、やがて「世界同時不況」を引き起こすという”虚構劇”であろう。
野田政権や経団連・マスゴミが突如として「ＴＰＰ参加」を再び騒ぎ始めたが、先日のエントリーにてコメントしたように、ＴＰＰの本質は「貿易協定ではなく、国際金融資本（ユダ金）による世界支配の道具｣であり、意図的に沈没させんとする「アメリカ丸」から”大脱走”を図るべく、国際金融資本がその”寄生先”を環太平洋諸国に鞍替えしようとしているのである。
つまり、「ＴＰＰ」とは、アメリカ国家ではなく、アメリカに寄生してきた国際企業が、環太平洋諸国、特に日本にその”寄生先”を変えんとする「イナゴの大群」同然であるというのが個人的な見解である。
そしてもうひとつ注目すべき話が、欧州中央銀行（ＥＣＢ）による「新ユーロ紙幣」の発行である。
同問題については、あまり話題になっていないようであるが、「新札切替」が意味するものは実に大きいものである。
以下のサンケイビズ記事では新ユーロ発行の理由が「偽造対策の強化」とされているが、発行されて僅か１０年でわざわざ莫大なコストをかけて「新札切替」を行なうなど普通に怪しい話である。
考えられるのは、新札と旧札の交換比率が１：１ではなく、１０：１になるといった、事実上の”通貨切り上げ”が行なわれる可能性であろう。
早い話、国民の手持ちのカネが1/10の価値に毀損される一方で、国家の借金は1/10になるということである。
その割合がどれぐらいになるかは定かではないが、同記事にて「来年５月から流通開始」とあるように、何か大きな事が起きるとすれば来年５月あたりが怪しいとみるべき話であろう。
この個人的な「仮説」が当たっているかどうかはともかく、「新札発行」という国家イベントの裏側には”何某かの企て”があるものとみることが肝要である。
少なくとも「来年５月」という”サイン”を見落とすべきではない話であろう。
今回は随分と”個人的妄想”に基づくエントリーとなったが、「国家破綻劇」や「世界恐慌劇」といったものがコントロール不能な状態で起きるものではなく、そこには世界の支配階級の思惑が必ずと言ってよいほどに大きく作用していると考えることが肝要であろう。
新ドル発行の世界経済に及ぼす危険性については何度か書いてきたが、それに歩調を合わせるかのように新ユーロまで発行されるとなれば、ただ事ではない、と見ていいのではないか。とは言っても、庶民レベルではそれに対してほとんど対策は不可能だろうから、災害が起こるのを知らずに災害に遭うか、知りながらどうすることもできずに巻き込まれるか、という違いでしかない。まあ、苦笑しながら眺めているだけだ。
（以下引用）
米大統領選にてオバマが”劇的”な再選を果たしたが、息をつく暇もなく様々な事象が起きはじめ出したようである。
まずはテレビや新聞紙上でも騒がれているアメリカにおける「財政の崖」問題であるが、これは「ブッシュ前政権から続けてきた大型減税の終了」と「赤字垂れ流し放題の米政府歳出の強制的な削減」を同時にこの年末に迎えるものである。
今のアメリカの”危機的”な経済状態を考えると、「５６００億ドル（約４５兆円）規模」という劇的な増税と歳出削減の双方を同時に行なうことは、まさに己自身を崖から突き落とすが如き話であり、”自殺行為”に等しいと言えよう。
同問題については、どの報道においても「ねじれ状態」にある議会における今後の動向次第との見方がされているが、今までユーロ危機ばかりを叫んでいたものが、急にアメリカの経済危機に矛先が向けられ騒がれ始めている時点で「壮大な八百長劇」が企てられているというのが個人的見解である。
即ち、仕組まれた「世界大恐慌劇」がいよいよ始まろうとしているのではないかということである。
「何故、金持ちも貧乏人も全員が不幸になる世界恐慌を仕組まなければならないのか？」
そのように不思議に感じる方が多いことであろうが、２０世紀初頭に起きた世界恐慌において何が起きたかを振り返れば、その意味がわかるであろう。
即ち、一握りのエスタブリッシュメント（特権階級）どもが「世界恐慌劇」を”意図的”に引き起こすことによって、”意図的”に毀損させられた一般市民の資産を”タダ同然”の金額にて買い漁ることによって”焼け太り”し、後の政界・財界を牛耳るということである。
（※上記動画参照）
欧州を中心とする王族（日本の天皇家も含む）や国際金融資本（ユダ金）らが、システムとして完全に行き詰った「資本主義」を捨て、新たな”オーダー（世界秩序）””支配体制”を構築するべく、またもや「世界恐慌劇」が”意図的”に引き起こされようとしているのである。
今回のシナリオは「ギリシャ危機」に端を発した「欧州危機」が、その何倍もの”爆薬”たるアメリカに飛び火し、やがて「世界同時不況」を引き起こすという”虚構劇”であろう。
野田政権や経団連・マスゴミが突如として「ＴＰＰ参加」を再び騒ぎ始めたが、先日のエントリーにてコメントしたように、ＴＰＰの本質は「貿易協定ではなく、国際金融資本（ユダ金）による世界支配の道具｣であり、意図的に沈没させんとする「アメリカ丸」から”大脱走”を図るべく、国際金融資本がその”寄生先”を環太平洋諸国に鞍替えしようとしているのである。
つまり、「ＴＰＰ」とは、アメリカ国家ではなく、アメリカに寄生してきた国際企業が、環太平洋諸国、特に日本にその”寄生先”を変えんとする「イナゴの大群」同然であるというのが個人的な見解である。
そしてもうひとつ注目すべき話が、欧州中央銀行（ＥＣＢ）による「新ユーロ紙幣」の発行である。
同問題については、あまり話題になっていないようであるが、「新札切替」が意味するものは実に大きいものである。
以下のサンケイビズ記事では新ユーロ発行の理由が「偽造対策の強化」とされているが、発行されて僅か１０年でわざわざ莫大なコストをかけて「新札切替」を行なうなど普通に怪しい話である。
考えられるのは、新札と旧札の交換比率が１：１ではなく、１０：１になるといった、事実上の”通貨切り上げ”が行なわれる可能性であろう。
早い話、国民の手持ちのカネが1/10の価値に毀損される一方で、国家の借金は1/10になるということである。
その割合がどれぐらいになるかは定かではないが、同記事にて「来年５月から流通開始」とあるように、何か大きな事が起きるとすれば来年５月あたりが怪しいとみるべき話であろう。
この個人的な「仮説」が当たっているかどうかはともかく、「新札発行」という国家イベントの裏側には”何某かの企て”があるものとみることが肝要である。
少なくとも「来年５月」という”サイン”を見落とすべきではない話であろう。
今回は随分と”個人的妄想”に基づくエントリーとなったが、「国家破綻劇」や「世界恐慌劇」といったものがコントロール不能な状態で起きるものではなく、そこには世界の支配階級の思惑が必ずと言ってよいほどに大きく作用していると考えることが肝要であろう。
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