「混沌堂主人雑記」から転載。
非常に面白い内容の引用記事だが、残念なことに表記ミスが多く、また意味不明な表現が多い。しかし、概要を読みとれば十分だろう。
長い記事なので、私の感想は書かない。

（以下引用）

前半の記事の中で、「高気圧のために高温になる」というのは「？」であるが、記事中の「意見」ではなく「事実」だけを読み取れば十分である。
私の考えを言えば、（それも無知ゆえの妄想や妄言と思われても結構だが）地球の太平洋側の区域の「温帯」地域は全体に高熱化しており、それは地軸の傾きの変化のためだ、というのが私の前々からの考えだ。つまり、オーストラリアなどは、「より熱帯に近づく」わけである。
地球全体を俯瞰するには、西側国家中心の地域だけを見るのではなく、たとえばアフリカ南部の気候がどうなっているかも見るべきだろう。（私は、アフリカ南部は寒冷化していくと思っている。）
気候変化の要因には気流の変化、海流の変化など様々な要因があり、人類の排出する「二酸化炭素」など、その原因になりようがない、というのが私の考えだ。さらに言えば、気候は変化するのが当たり前であり、その対策を普段からしておくのが当然である。気候そのものを人為的に変えるというのは、まあ「気象兵器」レベルの短時間で些末な話だろう。大きな気候変動は、地球自体の活動のためだ、と考えるのが当たり前のコンコンチキではないか？　
地球は内部にマグマ、外部に海という流体を主とする不安定な存在であり、それが永遠に太陽の周りを同じ状態で回っていると考えるのは楽観的すぎるだろう。周りが真空だから、地球の活動はその軌道に影響を与えない、というのもひとつの説にすぎない。宇宙のほとんどが真空なのか、未知の「エーテル」なのか、まだ最終的結論が出ているはずがない。科学には最終的結論など無いのである。つまり、「確言」的な「定説」ほど非科学的なのである。

（以下「大摩邇」から転載）
（上記事後半省略）
（以下気象庁サイトから転載）

世界の地点別平年値（領域・国別に探す）

太字（青色）で書かれた地域名をクリックして下さい。その地域区分の国・地域名の一覧をご覧いただけます。
なお、平年値の統計期間は1991〜2020年です。

このページに掲載していない地点のデータについては、世界の天候データツール（ClimatView）をご利用ください。

日本国内のデータについては、過去の気象データ検索をご利用ください。

日本の民主主義の壊滅状態を根本に戻って考える意味で、カマヤン氏の昔のツィートを転載する。
非常に貴重な言葉だと思う。
まあ、とりあえず、私が今適当に思いつくのは、以下の５点である。

１：小選挙区制（根底に二大政党制信仰がある）をやめる。
２：各政党の「党議拘束」を禁止する。
３：世襲候補は、地元からの立候補を禁止する。
４：重要法案・政治問題の「閣議決定（国会の無力化）」を禁止する。
５：日米合同委員会のメンバーを公表し、その決定内容の公表を義務づける。


（以下引用）

「谷間の百合」さんの昨日の記事の一部だが、今読んだばかりで、これは非常に重要な指摘だ、と思うので転載する。
自民党に大きな不祥事があると、北朝鮮がミサイルを発射して日本のマスコミを大騒ぎさせて自民党の不祥事を有耶無耶にし、「自民党を助けてくれる」のは今ではほとんど「常識」に近いと思うが、そのことが逆に、米国の異常な「北朝鮮無視」に気づかなくさせていたようだ。
下の言葉が、その異常性を実に明確にしている。

（以下引用）

毎度言うとおり、地球と太陽の角度の変化で、地球の赤道地帯北端の気候が北に少し移動した、ということだろう。亜熱帯だった地域が熱帯化するわけだ。その結果、

「熱帯収束帯」

と呼ばれる、本来は赤道上空に広がる「雨を降らせる雲の帯」が、今年は、本来よりずっと北に移動していることが観測されていた

となる。熱帯は、雨が多いからこそ元はジャングルだったのである。
日本南部は温帯から亜熱帯になっていく。まあ、海洋によって気候が緩和されているが亜寒帯に近い東北や北海道（緯度は北欧と同じだったと思う）に住む人には、あるいは北欧やロシアに住む人にとっては、「長く暗い冬」から免れるわけで、朗報なのではないか。とは言っても、もちろん、これは超長期的な話だ。

（以下「大摩邇」から引用）

私はかなり前から、1ドルの適正円換算は１００円以下だ、と、このブログで書いてきて、今のドルの現実経済（米国の産業力低下）から遊離した異常なバブル的ドル高から見て、円安が小泉・安倍らによる「日本売り」的な売国行為の結果だとも言っていたが、副島隆彦などの記事を読んで、それが具体的にはユダ金による「円キャリートレード」によるカネ儲け手法であると知って、それも書いてきた。
で、その主張が野口悠紀雄によって追認された形である。もうすぐ、ユダ金によるこの「金融詐欺」の事実が日本や世界の常識になるだろう。で、それがバレたということは、ドル崩壊が近いという事になりそうである。
その前に、日本の株価崩壊が来る可能性が高い。一流企業の株価が最低まで下落して、あらかじめドルを円に換えていた外資が日本企業を買いあさることになると思う。つまり、どう転んでもユダ金は儲けるだろう。


（以下引用）

2022年以降の円安の原因は金融関連変数

購買力平価より円安は歴史的に異例

　2022年以降、続いていた急激な円安は、日本銀行の7月利上げを機に円高方向に向かい始めた。

　為替レートがこれからどうなるかに、多くの人が強い関心を持っている。なぜなら、為替レートは消費者物価や企業利益に大きな影響を与えるからだ。

　日経平均株価の暴落を引き起こした主要な原因は、為替レートの円高への移行だったと考えられ、そしてこの転換を引き起こしたのは、実体経済の変化ではなく、金利差の予想や円キャリー取引などの金融関連変数だった。

　もともと急激な円安は、アメリカの金利引き上げに日本がまったく追随せず、マイナス金利を継続したために日米金利差が開き、円キャリー取引という投機取引が増大したためだった。

　だがこうした金融関連変数ではなく実体経済を反映した購買力平価による為替レートは1ドル100円程度だ。

　今後、そこまで円高に戻ることはあり得ないと多くの人が考えるだろう。だが市場レートが購買力平価より円安になるのは歴史的に見ると、むしろ異例のことなのだ。

背後にある「ファンダメンタルズ」が重要

市場為替レートのアンカーの役割

　一般に金融変数は、実体経済に関連する変数に比べて変動率が大きく、また将来を見通すのが難しい。金融変数は投機によって大きく動くからだ。

　しかも円キャリーの実態については、正確な定量的情報が得られない。日本政府や日本銀行も、これらについての正確な情報は持っていないと考えられる。したがって、円キャリーに関するデータを元として将来の為替レートを予測することは難しい。

　そこで「ファンダメンタルズ」（基礎条件）の分析が重要になのだ。これは、金融変数の背後にあってそれを動かす実態経済の状況だ。株価の場合には、企業の利益動向などがファンダメンタルズとされる。

　ファンダメンタルズは、金融的要因によって動く市場価格のアンカーとしての役目を果たすと考えられる。つまり、市場価格は投機的要因によって、ファンダメンタルズで決まる価格から大きく乖離するが、長期的に見ればファンダメンタルズ価格に回帰していくと考えられる。

購買力平価は世界的な一物一価実現

「ビッグマック指数」では1ドル＝84円

　では、為替レートについてのファンダメンタルズは何だろうか？　つまり、市場為替レートの背後にあって、それを動かす実体経済の状況は何だろうか。

　しばしば指摘されるのは、経常収支の動向だ。最近では新NISA（少額投資非課税制度）による海外投資の増加やデジタル赤字の増大などが円安要因として指摘された。

　これらはそれ自体としては重要だ。しかし、それらが直接に為替レートに影響することはないと考えられる。

　なぜならこれらは、金利差という金融的要因によって引き起こされる円キャリー取引に比べれば、問題にならないほど規模が小さいからだ。それらが為替レートに影響するとすれば、円キャリー取引などに影響を与えることによってだと考えられる。

　為替レートについてのファンダメンタルズは、購買力平価だと考えられる。これは、世界的な一物一価を実現するような為替レートのことだ。

　仮に、あらゆる財やサービスが、ゼロのコストで、国際的に自由に取り引きされるなら、価格の違いは裁定取引によって埋められ、世界的な一物一価が実現されるからだ。移動コストが高い財やサービスでも、その生産に必要な生産要素が移動すれば、同様の状態がもたらされるだろう。

　よく知られている購買力平価として、イギリスの経済紙エコノミストが作成する「ビッグマック指数」がある。ビッグマックは、世界のどこでもほぼ同じ品質なので、価格も等しいと考えることができる。そのような価格を実現する為替レートがビッグマック指数による購買力平価だ。

　最新の推計である2024年6月を見ると、次の通りだ。ビッグマックは日本では480円、アメリカでは5.69ドルだ。これら等しくする為替レートは、1ドル84.36円だ。これが購買力平価である。

　しかし7月末の市場為替レートは150.46円だったので、市場為替レートは購買力平価に比べて43.9％も円安だということになる。

　購買力平価の半分以下とは！　あまりの異常さに言葉を失う。

IMFとOECDでは1ドル＝100円程度

正常化に向けた為替変動も大きくなる可能性

　ビッグマック指数は、ビッグマックという一つの商品だけを取り上げたものだが、本来であれば、もっと多数の商品やサービスの価格も考慮に入れて、購買力平価を計算すべきだろう。そのような購買力平価がさまざまな機関によって作成されている。

　図表1には、IMFとOECDによる購買力平価を市場為替レートとともに示す（注）。

　現在ではどちらの指数で見ても、円の購買力平価は1ドル＝90～95円程度だ。ビックマック指数の場合ほどではないが、市場レートが購買力平価に比べて著しく過少評価だという点は変わらない。

　仮に購買力平価を為替レートの長期的均衡値と考えれば、「いまの市場為替レートは長期的均衡値に比べて著しく円安であり、いずれは1ドル＝100円程度まで円高になる」ということになる。

　多くの人が、現実の為替レートは購買平価より円安になるのが普通だと考えている。しかし、それはここ数年のことだ。これまでは逆に、現実の為替レートがあるべき水準よりも円高になる場合の方が多かったのだ。今回は異常な事態だと考えなければならない。

　多くの人は、1ドル150円以上の円安という為替レートに慣れてしまったので、それがいかに異常なものかという感覚を失っている。だから、1ドル100円といえば、そんなことはあり得ないと考えるだろう。

　しかし、図表1が明確に示すように、市場為替レートが購買力平価より円安になるのは、歴史的にみれば異例のことなのだ。つまり、現在の市場為替レートは、異常な金融条件が引き起こした投機のためにファンダメンタルズに比べて著しく円安になっているのだ。

　つまり、2020年頃まで1ドル100円程度だったのが、わずか数年の間に160円程度にまで円安が進んでしまったことの方が異常だったのだ。

　生産量や雇用数など、実体経済の活動状況を示す変数が、短期間のうちにこれほど急激に変化することはありえない。こうした急激な変化が起こったのは、それが金利や投機取引などの金融変数だからだ。つまり、この数年間の円安をもたらしたものは、実体経済の変動ではなく金融状況の変化なのだ。

　繰り返せば、異常な円安は、アメリカの金利が急激に上昇し、それにもかかわらず日本がマイナス金利政策を継続したという異常な状態によってもたらされたものだ。

　その状況が、いま急速に変化しようとしている。ここ数年の異常な状態が、これからアメリカの金利引き下げによって正常化していくことは間違いない。少なくとも、方向性としてはそうだ。だから、それによる為替レートの変動が極めて大きなものになったとしても、少しも不思議はない。

（注）IMFとOECDの購買力平価は異なる値だ（2023年は前者が1ドル＝90.96円、後者が94.68円）。ただし、ほぼ等しい値であり、図表1のスケールでは、ほとんど見分けがつかない。

（一橋大学名誉教授　野口悠紀雄）

「大摩邇」所載の生チョコぽん酢さんの記事の一部で、記事の最重要点と私が思う部分だけを抜粋して転載する。この「日本看護倫理学会」の声明は、非常に貴重な発言で、拡散に値する。いや、ぜひ拡散すべきだと思う。

（以下引用）

「大摩邇」から転載。
地球全体の気候変動なのだから、それは「二酸化炭素が原因」ではなく、地球の傾きの変化だと見るのが当然だろう。そしてそれは長い間極度の乾燥地帯（死の土地）だったところが生命を育む土地になるということだ。気候変動はむしろ福音なのである。目の前の災害だけを見るのではなく、そういう視点が大事だろう。そして「地球温暖化詐欺」を拒否することだ。

（以下引用）

「阿修羅」から転載。戦後日本の政治史、より詳しく言えば「属国化」の歴史を非常に分かりやすく説明している。
社会科教師は、この短い文章をコピーして生徒に配布すべきだろう。まあ、それをやると首になること確実だがwww　で、相変わらず不毛な社会科授業をやって俸給を得るわけだ。歴史や地理の些末事を教えるより、何百倍も有益な知識がこの短い文章で得られるのである。そして、近い将来に、日本が真の独立を得る契機になるかもしれないのである。
植草一秀は、この文章を書いただけでも、日本国民に重大な貢献をした。ネットの一部では「常識」でも、それがこれほど簡潔にまとめられた文章は滅多にない。

（以下引用）

「悪夢の民主党政権」本当の意味
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2024/08/post-5731e9.html
2024年8月26日　植草一秀の『知られざる真実』

日本の野党には二つの類型がある。

ひとつは革新野党。

５５年体制で構築された自民政治を刷新する路線を取る。

もうひとつは守旧野党。

政権与党に参画していないが自民と類似する。

亜流与党である。

敗戦後にＧＨＱが日本民主化を断行した。

民主化を主導したのはＧＨＱのＧＳ（民政局）。

一気呵成に日本民主化の核心を遂行した。

集大成は日本国憲法。

日本国憲法は１９４７年５月３日に施行された。

日本国憲法施行と同時に総選挙が実施され片山哲内閣が誕生した。

片山哲は社会党党首だった。

民主化日本の発足と同時に革新政権が生み出されたのである。

しかし、この１９４７年に米国の外交基本路線が転換した。

新たに中核に置かれたのは「ソ連封じ込め」。

これに連動して対日占領政策が大転換した。

民主化から非民主化＝反共化に舵が切られた。

ＧＨＱの主導権はＧＳからＧ２（参謀２部）に移行した。

Ｇ２は日本の革新政権を潰しに向かった。

このなかで下山事件、松川事件、三鷹事件の国鉄三大怪事件が発生した。

すべてＧＨＱが主導した事件であると考えられる。

共産党排撃の工作活動だった。

Ｇ２は日本の旧軍人を活用。

日本民主化は中止され、戦後民主化は「逆コース」に転じた。

その延長線上に現在がある。

１９４７年の総選挙が示すように、日本の革新勢力が一つにまとまれば、いつでも革新政権が誕生する。

その実例が２００９年の鳩山内閣誕生だった。

米国は自民党と結託して「米国が支配する日本」を築き上げてきた。

しかし、２００９年にこれを打破された。

これが日本支配者である米国と、その支配下にある自民にとっての「悪夢」なのだ。

「悪夢の民主党政権」の意味はこのことである。

二度とこの過ちを繰り返してはならない。

これが彼らの基本認識だ。

そのための方策が共産党攻撃である。

「共産党は怖い」というイメージを流布して、日本における革新勢力の連帯を潰す。

このことが実践されてきた。

しかし、次元は次の段階に移行している。

日本の二大政治勢力を自公と第二自公にする策略が張り巡らされている。

米国は「第三極」と称して、第二自公勢力の創設に力を注いできた。

「みんなの党」、「維新」、「希望の党」、「国民民主党」はすべて、この目標に沿う動きである。

２０１７年から２０２１年まで立憲民主党が革新勢力の旗頭になりかけたが、米国支配勢力はここにも工作の手を伸ばした。

立憲民主党を「革新野党共闘」から引きはがす工作が展開された。

２０２１年の衆院総選挙で立憲民主党が惨敗した理由は野党共闘を否定したことにある。

「野党共闘路線に傾いたから立憲民主党が負けた」という虚偽情報が流布されているが事実に反する。

２０２１年１０月、枝野幸男氏が野党共闘を否定したために立憲民主党は惨敗したのである。

ところが、その後の立憲民主党代表には野党共闘路線をより強く否定する泉健太氏が就任し、２０２２年参院選でさらに大惨敗を喫した。

その延長線上に今回の立憲民主党代表選があるが、立候補者が泉健太氏、枝野幸男氏、野田佳彦氏ではお話にならない。

２０１２年に民主党を完全破壊したのが野田佳彦氏である。

野田佳彦氏を浮上させたのもメディアだ。

メディア情報誘導でＡ級戦犯の野田佳彦氏を再浮上させている。

その背景に、日本政治を自公と第二自公の二大政治勢力体制に移行させようとするＣＩＡの目標が存在する。

「大摩邇」から転載。
ロシアと中国の互恵関係がどんどん進化し、相対的に欧米諸国の衰退が明白になりつつあるようだ。
で、我が国の政治家はアホ＆売国奴しかいないという状態。もはや国民は自虐的に笑いながら滅びを待つしかないか。これって民主主義国家なのか？　つまり、国民の自業自得？

（以下引用）