ディープステートの狙い - 新世界秩序
では、ディープステートは世界をどうしたいのか？ 単刀直入に言うと、ディープステートが頂点の世界を築こうとしているという。彼ら自身の表現では「新世界秩序」。
いわゆる陰謀論のいかつい表現では、「人類奴隷化計画」とも。
ユダヤ系フランス人経済学者 ジャック・アタリ*は、そのまんま「新世界秩序」を書名にして出版。アタリの「予言」は異常なほど当たることで有名。
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アタリによると、2030年にはGAFA*が世界を統治。国家は民営化されるという。これは彼らディープステートの「予定」なのかもしれない。
* ジャック・アタリ - 歴代フランス大統領の顧問を歴任。欧州最高の知性と評される。パンデミック、リーマンショックを「予言」。2025年中国共産党崩壊も「予言」している。
* GAFA - Google、Apple、Facebook、Amazonなどの巨大IT企業。
世界政府は絵空事ではない
現に中国共産党は、世界覇権（世界征服）を狙っている。
そもそも陰謀論とは、こそこそ影で企むもの。国際金融資本家グループは、世界政府樹立を隠していない。
ディープステートの一人とされるデイヴィッド・ロックフェラーは、世界政府樹立への努力を回顧録で事実上述べている。前述のジャック・アタリも、今世紀中の世界政府誕生を予言。
世界を ユダヤ安住の地にするまで
ディープステートの主体は、ロスチャイルド家に代表されるような ユダヤ系の左派エリート層。
歴史上、キリスト教に迫害され続けた彼らの夢は、キリスト教徒に代わり 世界を支配すること。ユダヤが支配する世界を築けば、もう迫害を恐れることはない。
ディープステートの野望『新世界秩序』とは？ - 1%による99%支配計画グローバル化で人類奴隷化
「新世界秩序」を築く方法の一つが「新自由主義」。ユダヤ人経済学者ミルトン・フリードマンたちが推進した。具体的には、ヒト・モノ・カネが国境を越える超グローバル市場の推進で、ワン・ワールドの樹立を目指している。
その結果は悲惨なことになった。まるで共産党エリートによる一党独裁と、そっくりな世界になってしまったのだ。
国際貧困支援NGOオックスファムの発表によると、2019年超富裕層26人の資産は、全人類の半分と同じ資産額。一方で、一日1ドルで生活する人類は多い。
世界の富は 一極集中
人々の富は、利子をつけて「中央銀行」へ返済され続けるのだから当然だ。
そして世界中の中央銀行をコントロールするのは、中央銀行の中央銀行「BIS」*。そのBISはユダヤ系 国際金融資本家たちがコントロール。
世界が愛で一つになるというなら素晴らしい。でも１％の支配者が、99%を奴隷にするというなら話しは変わる。
* BIS - Bank for International Settlements. 国際決済銀行。世界各国の中央銀行総裁がスイスのバーゼルで会議する機関。前身は第一次世界大戦敗戦国ドイツの賠償金委員会。歴代事務局長の多くが、フランス銀行を運営するフランス二百家族出身。
「新自由主義 ＝ 共産主義」？ - 唯物思想・拝金主義という共通項グローバル化で 世界は混乱
グローバル化の美名で進められた新自由主義的な規制緩和、国境の廃止は、国家主権を弱体化。それは各民族のアイデンティティをも希薄なものにした。
21世紀は世界中で移民、難民が衝突。内戦も発生。
ディープステートの戦略⑤『移民難民で国家破壊』 - EU・アメリカ・日本も標的に世界はグローバリズム卒業へ
今後、世界はグローバリズムを卒業し、ナショナリズムへ舵を取ると多くの識者が分析し始めている。
- 英国はグローバリズムの失敗を後悔し、EU離脱を決定。いわゆるブレグジット。
- シリア難民の大量受け入れで、ドイツの治安は急激に悪化。難民への福祉で国家財政は大打撃。メルケル首相は 難民受け入れの失敗を認め、党首を辞任。
- 米中デカップリングが急速に進行。米中貿易戦争で、アメリカは工場を中国から引き上げる意向。
【グローバリズム vs 民主主義】アメリカファーストの意味はディープステートから国家主権を守ることユダヤ内部で ナショナリズムの台頭
ユダヤ内部でも変化が起きている。トランプ大統領の出現により、本稿でご紹介した「グローバルユダヤ」でなく、国家アイデンティティを大切にする「民族ユダヤ」が台頭しているという。
トランプ大統領はグローバリズムに反対を唱え、愛国心、ナショナリズムをアメリカ国民に訴えている。「各国が自国を大切にすることで、戦争は避けられる」との考えだ。
2020米国大統領選挙「MAGA」でわかるトランプ大統領の政治理念馬渕睦夫 大使の著書がわかりやすい
馬渕睦夫 元全権大使の著書が、静かなブームになっている。ディープステートの解説が 非常にわかりやすい。
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馬渕大使はYouTubeでもご覧頂きたい。
※ 念のためお断りしておくが、筆者が馬渕大使を 一方的にご紹介させて頂いただけである。
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