徽宗皇帝のブログ

私はIT用語に詳しくないので、IT社会の危険性を論じることが困難なのだが、その危険性だけは確信している。それは、極端に言えば、すべての財産を一瞬で失う可能性の高い社会なのである。
簡単な例で言えば、家にCDやレコードがあり、プレイヤーがあれば、停電さえなければいつでも好きな音楽が聴ける。書籍も同様だ。それが「財産を実物で持つ」ということだ。しかし、その「財産」がすべて「電子情報」だけに替わりつつあるのがIT社会なのである。世の中から現金が追放され、電子マネーだけになるのも、「実物」が「電子情報（データ）」に置き換わることだ。その「情報」は常に誰かの手で操作され、いつでも「所有者」から取り上げることができるわけだ。
「グレートリセット」の最終目標は全人類から「実物財産」を取り上げ、その所有するのは電子情報だけにすることで、それはもちろん全人類の奴隷化になる。或る日突然全財産を取り上げられる恐怖があるのだから、奴隷に甘んじるしかないわけだ。

（追記）「櫻井ジャーナル」記事の一節である。

　また、パンデミックを利用して「デジタル・ワクチン・パスポート」の導入も進められようとしている。EUではパンデミックより前、2018年4月に「ワクチン・カード／パスポート」をEU市民に携帯させるという計画がたてられ、2022年に導入するという日程が決まった。地球上に住む全ての人間の個人情報を私的権力が集中管理するシステムを見据えている。

　このシステムは監視や管理だけが目的ではない。例えば今年2月、イギリスのドミニク・ラーブ外相は出演した番組の中で、​パブやスーパーマーケットに入るためにも「ワクチン・パスポート」を必要にすることを考慮中​だと語っている。完全な自給自足をしないかぎり、パスポートなしに生活できなくなる。

　イギリスでは4月12日からパブやカフェの営業が再開されたが、飲み物や食事の提供は戸外で、しかも飲み食いは席に着いて行わなければならない。しかも、​飲み食いするためには携帯電話へ追跡アプリをインストールしていなければならず​、それを店のスタッフへ確認させるため、携帯電話を渡す必要があるという。

　通貨のデジタル化も推進されるだろうが、そうなると、支配者が「好ましくない」と判断した人の銀行口座が凍結されるということもありうるだろう。実際、アメリカ政府はいくつかの国の資産を凍結している。それよりは容易だ。

（以下引用）竹熊健太郎のツィートである。ネットIDを乗っ取られたらしい。

いまAppleのサポートと電話したが、結論から言うと、私のAppleIDに紐付いているApple製品は全部アクティベーションロックを解除した上で初期化する必要があるとわかった。iCloudに入っているデータは全部パーだって。目の前が真っ暗になった。