米価が1年で2倍になった。原因は農水省・財務省の官僚主義にあると指摘されるが、私は倒産レベルの負債を抱えた農林中金を救済するための、農協を使った陰謀ではないかと考えている。
私は超低年金老人なので、年金だけで食べて行くのは不可能だ。年金も物価スライドで、ほんのわずか増額されたが、焼け石に水どころではない。
以前、5Kｇ1500円程度の米を食べていたが、現在は高すぎて、100円食パンか20円焼きそばくらいしか買えない。
ただ、ある方から米を送っていただき、さらに7年前の備蓄米が残っているので、なんとか食いつないでいるが、7年古米はさすがにまずい。
急激に減って行く預金残高が、私の余命を予告しているように見える。
金の切れ目に、いったいどんな死に方をすればよいのだろうか？ 餓死はいやだよ。
何度も書いているのだが、竹中平蔵が導入した新自由主義体制のせいで、大企業には600兆円の内部留保がうずたかく積もり、経営者と株主はほくほく、ほっかほかの御殿大名生活なのだが、庶民は、中産階級が消えてしまい、大金持ちと貧乏人だけの超格差社会に変貌した。
教育費、大学費用が暴騰しているので、金銭的に子供を大学に送れない家庭も激増している。私など「中卒」と嘲笑されているので、仲間が増えるのは結構なことだが。
今や、学歴と家の富裕度が完全に比例してしまう社会なのだ。
ただ、私は勉強は嫌いではなかったので、難度の高い資格をたくさん取得したものの、学歴の代わりに評価されることはなかったので、学歴がないと肉体労働が待っているのは事実だ。大型二種だって、あんなに高難度なのに、待遇は普通の運転手以下だ。
日本の経営者は、1910～45年、朝鮮からの移住者の子孫が多いんだよ……。だから儒教的学歴信仰の信者が多いんだ。
底辺の人生だけを送ってきた私にいわせると、人間性は底辺の方が絶対的に高い。底辺の人間は貧乏と苦難を経験している分、他人への思いやりに溢れている……といいたいのだが、残念ながらDV夫は、みんな底辺だよな……。
さて、今回は、過去2年間の凄まじい物価上昇、エンゲル係数の上昇が、これで終わったのか？ という問題だが、とても残念なことに、これから本番がやってくるというしかない。
それは、トランプというサイコパス（他人に共感できない）、ナルシズム（自己偏愛）大統領の登場が、世界経済に大恐慌をもたらしはじめているからだ。
トランプが始めた世界全体への25％関税は、世界中を大混乱に陥れている。アメリカ政府には経済のイロハが分かる人間がいないのか？ と思うが、トランプ以下、本当に低俗下劣、無知蒙昧の馬鹿しかいなことが世界に暴露されている。
何せ、トランプは近代科学が共有する価値観を真正面から否定し、狂信的愛国キリスト者の神輿に祭り上げられている。
愛国キリスト者というのは、もちろん米国民の25％を占める福音派プロテスタントのことだ。彼らは、新約聖書の愛や寛容の思想を拒絶し、キリスト教を名乗りながらキリストを否定する旧約聖書＝ユダヤ教のシオニズムを絶対視している。
人が戒律を破れば、たちまち重罰を科したり、処刑する思想を米政府や裁判所にまで持ち込んだ。
おかげで、強姦されて妊娠中絶したり、薬物で流産したりすると懲役の重罰が妊婦や産科医に科されることになった。
2021/09/24 ｢レイプされても堕胎できない｣アメリカで奇怪な中絶禁止法が合法になってしまう"やるせない理由" トランプの｢最高裁右傾化｣が影響
トランプが、世界経済を混乱させ、大恐慌に導いている理由は、独善的な関税政策だ。新自由主義推進の日経新聞までトランプ関税を批判している。
25％関税は、自由貿易を衰退させ、戦前のようなブロック経済化をもたらすのは当然だ。
太平洋戦争の原因は、アメリカによる原油囲い込みなどが、日本経済を窒息させることで、日本を暴発に仕向けたものだった。
日本が、生糸暴落による昭和恐慌などで経済疲弊していたのに、戦艦大和に代表される凄まじい対米戦費を捻出できた理由は、岸信介や里見甫による世界への麻薬販売による利益だった。
ブロック経済化による窮迫は、どんな倫理的崩壊であっても正当化してしまう。戦前、世界の麻薬密売の9割以上が日本（昭和通商）によるものだった。
おまけに、アヘンでなくヘロインやコカインまで製造販売していたから、青幇が激怒して北京通州基地を襲撃し、猟奇虐殺を行ったのだ。
だから、ブロック経済化は、世界に闇経済をもたらす。こうなると中国発フェンタニルが主役に躍り出るにちがいない。必ず日本にも入ってくる。
なお、メキシコ麻薬マフィアが成長したのは、日本が作らせたアフガン麻薬の流通から始まって、戦後は青幇国民党の「黄金の三角地帯」が関与している。
麻薬と言えば中国であり、それは中国共産党の秘密利権でもある。
ブロック経済化で、一番問題になるのが食料である。主食の流通の流動性が損なわれることで、食糧自給率の低い日本のような国が劇的なダメージを受けることになる。
供給元の救いの神だったはずのカナダが、EU加盟を表明した。
これでEUブロック経済圏にカナダが組み込まれ、EU域内での食料不足が解決する代わりに、カナダ小麦をあてにしていた日本などが、自由貿易の供給ラインから疎外されることになった。
これで、日本の食糧危機が深刻さを増すことになった。今の食料高騰が緩和される見込みがなくなったのだ。
つまり、本当の食糧危機と高騰はこれからやってくる。日本がEUに加盟できる可能性はゼロだ。
トランプの宗教的政策のせいで、世界はニューデール危機以来の大恐慌が約束されてしまった。森永卓郎が指摘していたとおりだ。
アメリカから小麦を買いたくとも、巨大な貿易障壁が作られてしまったので、価格が暴騰することは避けられないだろう。アメリカ国内の物価の凄まじい高騰が約束されたからだ。
もう、日本の消費者は、食料品値上げに対応できる余力を失っている。私が今、アテにしている20円のうどんや焼きそば玉も、暴騰するに違いない。こうなると霞を食べて生き抜く術を身につけるしかないだろう。
輸出産業は、結局、アメリカを諦め、東アジアブロック圏のなかでこじんまりと貿易するしかない。日本と台湾を基軸に、フィリピン、ベトナム、マレーシアなどが加わるブロックだ。
食料不足など生活窮迫が何をもたらすかといえば、結局、戦前と同じように戦争への圧力を増すことになる。
中国は、習近平がすでに張又侠に排除されていることを繰り返し書いているが、影に隠れた張又侠体制も、実は非常に侵略的で、台湾や尖閣諸島への侵攻を仄めかしている。
戦争経済は、もの凄い需要を喚起するので、為政者は戦争による巨大な消耗が経済活性化をもたらすことを期待するようになる。
また生活に疲弊した国民大衆に、巨大な財政投資を与えることになり、間違いなく生産活動が活性化する。
中国共産党は、習近平の極端な経済無知のため、「セイの法則」＝「不況は供給を増やすことで解決できる」という妄想に支配されてきたが、戦争による消耗が、圧倒的な需要喚起を起こすことを知り、結局、消耗と需要を求めて台湾侵攻を行う道しか残されていないと私は思う。
尖閣も同じだ。そして、アメリカは助けない。日米安保も廃棄される。
トランプは、日本の防衛費を20倍にしろと要求しているのだが、内部留保を崩されないため、財界は自民党に金をばらまいて、必死に阻止するだろう。
トランプは、日本に武器を売りつける以上のことはしないはずだ。
だから、これからひどい飢えと戦乱の時代がやってくると覚悟するべきだ。
庶民の生活防衛としては、ダーチャ共同体を結成することだけが残されていると思う。
私は超低年金老人なので、年金だけで食べて行くのは不可能だ。年金も物価スライドで、ほんのわずか増額されたが、焼け石に水どころではない。
以前、5Kｇ1500円程度の米を食べていたが、現在は高すぎて、100円食パンか20円焼きそばくらいしか買えない。
ただ、ある方から米を送っていただき、さらに7年前の備蓄米が残っているので、なんとか食いつないでいるが、7年古米はさすがにまずい。
急激に減って行く預金残高が、私の余命を予告しているように見える。
金の切れ目に、いったいどんな死に方をすればよいのだろうか？ 餓死はいやだよ。
何度も書いているのだが、竹中平蔵が導入した新自由主義体制のせいで、大企業には600兆円の内部留保がうずたかく積もり、経営者と株主はほくほく、ほっかほかの御殿大名生活なのだが、庶民は、中産階級が消えてしまい、大金持ちと貧乏人だけの超格差社会に変貌した。
教育費、大学費用が暴騰しているので、金銭的に子供を大学に送れない家庭も激増している。私など「中卒」と嘲笑されているので、仲間が増えるのは結構なことだが。
今や、学歴と家の富裕度が完全に比例してしまう社会なのだ。
ただ、私は勉強は嫌いではなかったので、難度の高い資格をたくさん取得したものの、学歴の代わりに評価されることはなかったので、学歴がないと肉体労働が待っているのは事実だ。大型二種だって、あんなに高難度なのに、待遇は普通の運転手以下だ。
日本の経営者は、1910～45年、朝鮮からの移住者の子孫が多いんだよ……。だから儒教的学歴信仰の信者が多いんだ。
底辺の人生だけを送ってきた私にいわせると、人間性は底辺の方が絶対的に高い。底辺の人間は貧乏と苦難を経験している分、他人への思いやりに溢れている……といいたいのだが、残念ながらDV夫は、みんな底辺だよな……。
さて、今回は、過去2年間の凄まじい物価上昇、エンゲル係数の上昇が、これで終わったのか？ という問題だが、とても残念なことに、これから本番がやってくるというしかない。
それは、トランプというサイコパス（他人に共感できない）、ナルシズム（自己偏愛）大統領の登場が、世界経済に大恐慌をもたらしはじめているからだ。
トランプが始めた世界全体への25％関税は、世界中を大混乱に陥れている。アメリカ政府には経済のイロハが分かる人間がいないのか？ と思うが、トランプ以下、本当に低俗下劣、無知蒙昧の馬鹿しかいなことが世界に暴露されている。
何せ、トランプは近代科学が共有する価値観を真正面から否定し、狂信的愛国キリスト者の神輿に祭り上げられている。
愛国キリスト者というのは、もちろん米国民の25％を占める福音派プロテスタントのことだ。彼らは、新約聖書の愛や寛容の思想を拒絶し、キリスト教を名乗りながらキリストを否定する旧約聖書＝ユダヤ教のシオニズムを絶対視している。
人が戒律を破れば、たちまち重罰を科したり、処刑する思想を米政府や裁判所にまで持ち込んだ。
おかげで、強姦されて妊娠中絶したり、薬物で流産したりすると懲役の重罰が妊婦や産科医に科されることになった。
2021/09/24 ｢レイプされても堕胎できない｣アメリカで奇怪な中絶禁止法が合法になってしまう"やるせない理由" トランプの｢最高裁右傾化｣が影響
トランプが、世界経済を混乱させ、大恐慌に導いている理由は、独善的な関税政策だ。新自由主義推進の日経新聞までトランプ関税を批判している。
25％関税は、自由貿易を衰退させ、戦前のようなブロック経済化をもたらすのは当然だ。
太平洋戦争の原因は、アメリカによる原油囲い込みなどが、日本経済を窒息させることで、日本を暴発に仕向けたものだった。
日本が、生糸暴落による昭和恐慌などで経済疲弊していたのに、戦艦大和に代表される凄まじい対米戦費を捻出できた理由は、岸信介や里見甫による世界への麻薬販売による利益だった。
ブロック経済化による窮迫は、どんな倫理的崩壊であっても正当化してしまう。戦前、世界の麻薬密売の9割以上が日本（昭和通商）によるものだった。
おまけに、アヘンでなくヘロインやコカインまで製造販売していたから、青幇が激怒して北京通州基地を襲撃し、猟奇虐殺を行ったのだ。
だから、ブロック経済化は、世界に闇経済をもたらす。こうなると中国発フェンタニルが主役に躍り出るにちがいない。必ず日本にも入ってくる。
なお、メキシコ麻薬マフィアが成長したのは、日本が作らせたアフガン麻薬の流通から始まって、戦後は青幇国民党の「黄金の三角地帯」が関与している。
麻薬と言えば中国であり、それは中国共産党の秘密利権でもある。
ブロック経済化で、一番問題になるのが食料である。主食の流通の流動性が損なわれることで、食糧自給率の低い日本のような国が劇的なダメージを受けることになる。
供給元の救いの神だったはずのカナダが、EU加盟を表明した。
これでEUブロック経済圏にカナダが組み込まれ、EU域内での食料不足が解決する代わりに、カナダ小麦をあてにしていた日本などが、自由貿易の供給ラインから疎外されることになった。
これで、日本の食糧危機が深刻さを増すことになった。今の食料高騰が緩和される見込みがなくなったのだ。
つまり、本当の食糧危機と高騰はこれからやってくる。日本がEUに加盟できる可能性はゼロだ。
トランプの宗教的政策のせいで、世界はニューデール危機以来の大恐慌が約束されてしまった。森永卓郎が指摘していたとおりだ。
アメリカから小麦を買いたくとも、巨大な貿易障壁が作られてしまったので、価格が暴騰することは避けられないだろう。アメリカ国内の物価の凄まじい高騰が約束されたからだ。
もう、日本の消費者は、食料品値上げに対応できる余力を失っている。私が今、アテにしている20円のうどんや焼きそば玉も、暴騰するに違いない。こうなると霞を食べて生き抜く術を身につけるしかないだろう。
輸出産業は、結局、アメリカを諦め、東アジアブロック圏のなかでこじんまりと貿易するしかない。日本と台湾を基軸に、フィリピン、ベトナム、マレーシアなどが加わるブロックだ。
食料不足など生活窮迫が何をもたらすかといえば、結局、戦前と同じように戦争への圧力を増すことになる。
中国は、習近平がすでに張又侠に排除されていることを繰り返し書いているが、影に隠れた張又侠体制も、実は非常に侵略的で、台湾や尖閣諸島への侵攻を仄めかしている。
戦争経済は、もの凄い需要を喚起するので、為政者は戦争による巨大な消耗が経済活性化をもたらすことを期待するようになる。
また生活に疲弊した国民大衆に、巨大な財政投資を与えることになり、間違いなく生産活動が活性化する。
中国共産党は、習近平の極端な経済無知のため、「セイの法則」＝「不況は供給を増やすことで解決できる」という妄想に支配されてきたが、戦争による消耗が、圧倒的な需要喚起を起こすことを知り、結局、消耗と需要を求めて台湾侵攻を行う道しか残されていないと私は思う。
尖閣も同じだ。そして、アメリカは助けない。日米安保も廃棄される。
トランプは、日本の防衛費を20倍にしろと要求しているのだが、内部留保を崩されないため、財界は自民党に金をばらまいて、必死に阻止するだろう。
トランプは、日本に武器を売りつける以上のことはしないはずだ。
だから、これからひどい飢えと戦乱の時代がやってくると覚悟するべきだ。
庶民の生活防衛としては、ダーチャ共同体を結成することだけが残されていると思う。
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