しかし、櫻井氏が明確に示した「世界の人口が二十億人くらいのころに、致死率が２％、死者数が一億人なら、世界で五十億人が感染したことになる」というのは傑作である。この数字を操作した人間（世界支配層の手下）のいい加減さが良く分かるし、それに関係した人間すべてが、この算数レベルの計算の確認もしなかったこともわかる。
ちなみに、「一億÷０.０２＝一億×５０＝五十億」である。分数（０.０２を１００分の２、つまり５０分の１と分数化すると計算に便利）の割り算は逆数を掛ける、という例のあれだ。なお、全体の計算は「感染者数×致死率＝死者数」の逆算で、「死者数÷致死率＝感染者数」である。
（以下引用）
医薬品メーカーを儲けさせるだけでなく社会の収容所化を定着させるためにCOVID-19は使われている。そうした政策を推進するためには人びとを恐怖させる必要がある。アメリカのスコット・ジャンセン上院議員によると、病院では死人が出ると検査をしないまま死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込むことが推奨されているという。そうしたことが広がっているのは、病院が受け取れる金額が多くなるからだ。人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるという。病院経営上の理由から新型コロナウイルスで死んだことにしているようだ。
イタリアも戒厳令的な状態を解消しようとしている国のひとつだが、同国の健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディはコロナウイルスが直接的な原因で死亡した人数は、死亡したCOVID-19の感染者の12％にすぎないとしていた。またビットリオ・スガルビ議員によると、COVID-19が原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないという。
アメリカにしろ、イタリアにしろ、人びとを脅すために詐欺的な宣伝が繰り広げられている疑いがあるわけだが、そうした実態がEU諸国の動きに現れているとも言える。日本で新型コロナウイルスの検査が進まなかった一因は、死亡率を高く見せるためだった可能性がある。
COVID-19と比較するため、1918年から20年にかけて猛威を振るったインフルエンザ、いわゆるスペイン風邪を引き合いに出す人がいる。「スペイン」という国名が使われているが、このインフルエンザの最初の患者はアメリカのカンザス州にある軍事基地で見つかったという。
スペイン風邪の死者数はかつて、5000万人から1億人でCFR（致死率）は10から20％だと言われていたが、ここにきて死者数は1700万人から5000万人、CFRは2から3％だと下方修正した解説が現れた。
CFRが1％未満だとも言われているCOVID-19を語るため、CFRが10から20％のスペイン風邪を引き合いに出すのは不適切だということだということになるため、数値を下げたのだろう。
しかし、そうすると新たな問題が生じる。10から20％なら患者数は2億5000万人から10億人だが、2から3％だとすると5億7000万人から25億人ということになる。ちなみに当時の世界の人口は20億人弱。もし死者数が1億人でCFRが2％だったとするなら50億人が感染したことになってしまう。勿論、これはありえない。
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