「大摩邇」所載の「あかいひぐま」記事の一部で、余計な情報、あるいは無駄口と思われる部分は省略した。
私が疑問に思うのは、「フーシ派」とは何者か、だ。その立ち位置がさっぱり分からない。反米集団でテロ組織のように思えるが、イランと関係があるとされているらしい。なぜ、「イエメン」という、私から見ればどうということもない小国の、おそらく政府とは無関係の単なる一組織が、西側世界を相手に戦争ができるのか。その資金源は何で、どこが本当は後押し(命令)しているのか。そもそも「フーシ派」という名前は何を意味するのか。宗教的な立ち位置なのだろうか。それと彼らの行動がどうつながるのか。すべて謎である。
まあ、アニメ的に言えば、「幻影旅団」、ただしアニメ(「H×H」)の話とは異なり、本当に幻影の戦闘集団ではないか。つまり、裏に別の実体がある気がする。つまり、あえて言えば、
米国にイエメンへの空爆、引き続きイランへの空爆の口実を与えるために活動しているのではないか。もっと大きく言えば
「全イスラム教=テロ集団」という西側のイメージ作り戦略の一部ではないか。まさに「幻影」のための旅団だ。(アニメでは小集団だが、旅団は本来は大軍である。フーシ派がどのくらいの規模かは分からない。)
いや、イラン政府自体がフーシ派との関係を自ら認めているらしい話もあるので、何とも言えないが、私には奇々怪々である。他の人は何も奇怪に思わないのだろうか。
後で、「フーシ派」について調べるかもしれないし、調べないかもしれない。
(追記)一応調べたが、何も言っていないも同然である。こういう理解で、「フーシ派=テロリスト」で世界があれこれ御託を並べるわけだ。
イエメン北部を拠点に活動するイスラム教シーア派の分派の一つであるザイド派の武装組織で、主体はフーシ部族。 ホーシー派、フス派などともよばれる。(以下引用)
ブライアン・シルハヴィー
ヘルスインパクトニュース編集部
紅海での海戦は展開し続けている。米国が間もなくイエメン空爆を開始するとの期待が高まる一方で、フーシ派は通過するすべての船舶を攻撃して海運を脅かし続けている。米国は船舶を保護するため、この海域で連合軍を構築しているが、その連合軍には、アラブの主要産油国(小さな島国バーレーンを除く)、たとえばサウジアラビアは関与していないようだ。
サウジアラビア、クウェート、UAE、カタール、その他の湾岸諸国がこの取り組みに参加するのか、それともパレスチナの人々を支援するために参加しないのか。
紅海での軍事行動は、双方からのレトリックに基づけば、もはや避けられないように思える。
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紅海や重要なバブ・アル・マンダブ海峡の商業船舶に対するイエメンからのフーシ派の攻撃は日常化しており、その結果、国防総省はミサイルやドローンによる攻撃を阻止するため、複数国による海軍機動部隊を発表した。しかし、フーシ派は、ガザ戦争への報復として、攻撃の継続を誓い、作戦を躊躇しないと述べている。
「アメリカが結成した連合は、イスラエルを守り、正当な理由もなく海を軍事化するものであり、イエメンがガザを支援するための合法的な作戦を続けることを止めることはない」とフーシ派のスポークスマン、モハメド・アブデル=サラムはXに書いている。
フーシ派は数週間前から、イスラエルの港に向かう船やイスラエルと関係のある船に対して宣戦布告している。
バブ・アル・マンダブ海峡と紅海の通過を一時的に停止した大手海運会社やコンテナ会社のリストは増え続けている:
イタリア・スイスの大手地中海海運会社
フランスのCMA CGM
ドイツのハパックロイド社
ベルギーのユーロナビ
石油大手BP
デンマークのA.P.モラー・マースク
台湾の海運会社エバーグリーン
ノルウェーのフロントライン
例えば、マースクは世界のコンテナ輸送の15%を占め、フロントラインは世界最大の海運会社のひとつである。この時点で、保険料やリスク関連コストの上昇に伴い、これらの超ハイリスク海域での操業を停止していない船はない、と言えるかもしれない。
月曜日、ロイド・オースティン米国防長官は、紅海をパトロールする10カ国の連合海軍が参加する新しい「多国間安全保障イニシアチブ」である「プロスペリティ・ガーディアン」作戦の開始を発表した。「航行の自由という基本原則を守ろうとする国々は、この非国家主体による挑戦に取り組むために団結しなければならない」と、イスラエルを訪問中のオースティンは語った。
アメリカの国防長官は、この連合を構成する国々を次のように述べた:
「紅海は航行の自由にとって不可欠な重要な水路であり、国際貿易を促進する主要な商業回廊でもある」とオースティンは強調した。
米英の軍艦がすでに無人偵察機やロケット弾を迎撃していることを考えると、これらの同盟国が緊迫した水路で軍事行動を起こす可能性は高い。(記事全文)
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イランは、米国が紅海で戦争を始めれば「とんでもない問題」に直面すると警告している:
元CIAアナリストのラリー・C・ジョンソンは昨日、『Redacted』に出演し、紅海におけるアメリカにとっての「問題」とは何かについて議論した。彼によれば、紅海における「問題」には、艦船を武装させる軍隊の減少や、弾薬の入港と補充が必要であることなどが含まれるという。
フーシ派の政治アナリストであるフサイン・アル・ブカイティは、フーシ派はアメリカとその連合軍を恐れていないと述べる。
もちろん、アメリカはオバマ政権時代から、正式な宣戦布告なしにイエメンで人々を殺害してきた。オバマはアメリカ史上初めて、イエメンに住んでいた16歳のアメリカ市民を、法の正当な手続きなしにドローン攻撃で処刑した大統領である。
トランプが大統領に就任すると、彼はアメリカ大統領としての最初の行動のひとつとして、8歳の少女を含むイエメンに住むさらに多くのアメリカ市民を裁判も正当な手続きもなしに殺害し、オバマの行動を継続した。(Source)
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