副島の説が実現するかどうかは分からないが、書かれた内容は合理的に思えるし、その裏付けもかなりあるようだ。まあ、例によって悪文で誤字誤記だらけだが、内容の無い美文より内容のある悪文のほうが役に立つ。
（以下引用）どうでもいい、話の枕部分だけ省略。
それで。気分を変えて。えへん。4月29日から、日本政府（大蔵省と日銀）が、1ドル＝160円を機会に、一気に「円安阻止介入」に出て、5日には、1ドル＝151円まで円高（えんだか）になった。それで世の中は騒いでいる。 日本政府の金融官僚たちは、一致団結して、「なにくそ。NYの投機筋（博奕打ちたち）どもめ（その裏にアメリカ政府がいる）。日本国を舐（な）めているのか」で、5兆円規模の介入（円買い、ドル売り）を連続3回、世界中の 外国為替市場で、やった。もっとやるだろう。
私、副島隆彦の予測は、日本政府は、当面、今年は、1ドル＝120円台に戻す、だ。
それ以上の事ではない。
なぜ、１２０円/ドルなのか、と言うと、５０年間の長期のドル円の為替のグラフを見たら、一目瞭然だ。
なぜなら、この１２０円前後、というのは、１９８０年代からの、日本の為替水準の 定型（ていけい）であって、
この１ドル＝１２０円を基準として上下に１０円ずつ動いていい、というのは、欧米（G7）との密約なのだ。
秘密の合意事項 が有る。だから、１２０円前後なのである。
私は、為替の動きで、右往左往している、FX（エフ・エックス）取引、をやっているような、簡易な博奕打ちたち
とは付き合いたくない。このFX取引というのは、外国為替証拠金（しょうこきん）取引、と言って、馬鹿みたいに簡単なバクチだ。パチンコや競輪、競馬を半分本業にしているような者たちが、やっている。そして、CFD（キャッシュ・フォー・ディファーレンス）と言って、差金（さきん）決済というが、勝ち負けの資金の動かし方を、その日のうちに終わらせるような単純ギャンブルだ。投資倍率（レヴァレッジ）が２５倍とかできるから、１００万円で２５００万円の取引が出来る。ドル円の値動きが激しいときは、それなりに大きな儲けになる。生来のバクチ好きだけが嵌（はま）る取引だ。普通の人は近寄らない。
日本政府には、今以上の、世界の金融を動かす力はない。アメリカからの厳しい監視を、何とか逃れて、少しずつ新しい世界勢力（すなわち、「 貧乏大国同盟 」グローバル・サウス ）の方へ擦（す）り寄って行く、という動きになる。
それしかない。
今の日本政府の「円安阻止のための介入」の動きで、一番大事なのは、今から１２日前の、以下の日経の記事だ。
「 円買い介入の上限どこまで 鈴木財務相「（日本政府は）米国債を売却できる」 」 2024年4月22日 日経新聞
である。ここで、鈴木俊一財務大臣が、はっきりと、 「日本は、米国債（までも。ドル預金だけでなく）を売却できるのだ」と言っている。日本の外為特会（がいためとっかい）＝外貨準備高（がいかじゅんびだか） に積み上がっている、１３００億ドル（２００兆円）の8割以上を占める米国債までも、日本は売ろうと思えば売れるのだ。そのように 大蔵省（私は、もう日本財務省というコトバがいやになった。大蔵省と書く。１９９９年まで使われていた大蔵省に戻せ。アメリカが大蔵省というコトバを潰したんだ。 ）と日銀の官僚たちは、腹の底からアメリカに怒っている。
この1３00億ドル（２００兆円）は、最後に載せる、日経の4月12日の記事の最後に書いてある。「 財務省によると（2024年）3月末時点での日本の外貨準備の残高は1兆2906億ドル（およそ199兆円）」と。
そして、この外為特会の米国債のほかに、もっと膨大の米国債を、日米の 裏帳簿（うらちょうぼ）で買わされている。ほとんどは、100年物の米国債だ。それでアメリカにこの40年間、貢ぎ続けている。その金額は・・・・だ。あまりにも膨大なので、今でも、誰も信じてくれない。私、副島隆彦の本にだけ、この金額は書かれている。
この数年だけでも、どれぐらいたくさんの、日本エリート官僚たちが、「それは出来ません。そんな法律は日本にはありません」と、アメリカ政府に逆らって、近年だけでも殺されたことか。大蔵・日銀だけでなく、外務省も、総務省も死んでいる。ほとんどは、過労が原因の病気で死んだことにされているが。
この日経の記事の 「日本は、手持ちの大量の米国債までも売ることができるのだ」が重要。この記事は、私のこの文の最後に載せる。
４月２９日（月。日本は祝日）からの世界中の為替市場での日本政府の「ドル売りによるこれ以上の円安を食い止める介入（インターヴェンション）」について、この記事を無視して、あれこれ語ることは出来ない。
日本政府は、これからも（２０２２年１０月に一度やったときは米国債を売った）ガンガン、保有する大量の（膨大な）米国債を世界の主要国の為替市場で、売ればいいのだ。 １４０兆円分（１０００億ドル）売れ、２８０兆円分（２０００億ドル）売れ、いくらでも持っているゾ。
今こそ、アメリカのドル（すなわち米国債を、無限に発行している ）支配体制を、打ち壊せ。日本が最先頭となって。そうすれば、1ドル＝100円を軽く越えて、80円、60円、40円と、円高になって行く。と、私、副島隆彦は書きたいが、そんなことを、日本が出来る訳（わけ）がないのだ。これから、私が書くことを、皆、しっかり読みなさい。
そうすれば、サウジや他の貧乏大国のブラジル、インドたちが、日本に拍手喝采（はくしゅかっさい）してくれる。アメリカと大きく睨（にら）み合っている大国のロシアと中国も黙って喜んで、日本を見直す。
だが、そんなことが日本に出来るわけがない。おととい、私は、ここまで書いて
不愉快になってやめた。 そうしたら、昨日（5月5日）、私の読者から、次のような質問と情報提供が有った。
（転載貼り付け始め）
＊＊＊＊さまへ 副島隆彦から
以下の貴兄からの 貴重な 情報をありがとうございます。
「 サウジ金塊（きんかい）引き出し要求 【本文】 いつも、学問道場拝見しています。中国のウィチャットを見ると、サウジや中東各国とアフリカ主要国がアメリカに金塊の引き出しを要求しているとの報道があります。ドルの信用失墜が進んでいるのですか？ 」
副島隆彦です。そのとおりです。私は、中国の SNSである、ウイチャット（トニー・マーのウイチャットペイの トウイッター機能ですね）を知りません。中国語も読めませんので。＊＊さんは、中国文を読めるのですか。この情報は貴重なので、皆に知らせないといけません。もうすこし詳しくこれらのネット上の会話のやりとりの文 を、私に教えてください。
サウジたち 新興国（貧乏大国の同盟） が、IMF=世銀 体制（ブレトンウッズ体制）の条約の条文どおりに、「我が国が保有する、この大量の米ドルを、金（きん）の地金（じがね）に変えてくれ、アメリカ政府よ 」と要求するのは、自然です。
今の金ドル体制は、１９７１年８月の「ニクソン・ドル・ショック」で大きくぐらついた。アメリカ政府が、金とドルの兌換（だかん）を政府間で、停止したからだ。その原因は、英と仏の財務省が、「うちに溜まっている、この大量の米ドルを約束どおり、金（きん）に換えてくれ」と要求したからだ。アメリカ政府は、「それでは出来ません」と断った。それがドル・ショックだ。これが、もうすぐ起きる、ということだ。
今度は、その役目を、サウジや中東産油国と、インドやブラジルの貧乏大国たちがやる、ということだ。それが上記の「手持ちのドルを金塊に換えてくれ」の要求だ。 同じことが今、起きている。
もっと古くは、その４０年前の１９３１年に、イギリス銀行（バンク・オブ・イングランド ＢＯＥ）に対して、アメリカ財務省が、「これらのポンド紙幣を、金に換えてください」とお願いした時に、イギリス銀行はそれが出来なかった。もう新興国のアメリカの方が実体の経済力でイギリスをはるかに追い抜いていた。だから、この１９３１年に、正式に金ポンド体制が、壊れた。その時までの大英帝国を中心とする世界通貨体制が終焉（しゅうえん）した。これで、今、何が起きているか、皆さんの頭（知能）でも、分かるでしょう。アメリカさまに、脳の芯（しん）の部分から、やれているいる（洗脳されている）者たちを除いて。
本当にあと少しで、おそらく今年の１０月の、ロシアのエカテリンブルグでの BRICS首脳会議で、新（しん）世界通貨（ BRICS通貨。 ただし政府間だけ。その他にBRICSボンド（債券）を発行する。これは世界中の金持ちが買う）が出来ることが、受け皿になるでしょう。 中国は、自分が先に手を出して、米国債を売ることをしません。このことを嫌がっている。中国が NYの債券市場で、米国債を、たとえば、１０００億ドル（７０００億元、１４兆円分）も売れば、現在の世界ドル体制は、一気にガラガラと崩れます。
これを、“金融核（かく）爆弾である ”と、私はずっと呼んでいる。
それを怖れて、つい先週も、イエレンと、ブリンケンが必死で、北京まで行って、「もし、中国がこれをやるなら、アメリカとしては、中国を SWIFT（スウイフト） から締め出す」と脅している。 この手は、ロシアに対して、２０２２年２月２４日（ウクライナ侵攻の日）に実施した。これと同じ手だ。あの時、英米のワルたちは、世界中の中央銀行に預けてあった ロシア政府のドル預金を、強制的に差し押さえた（forefeiture フォーフィチュア) した。
日本では、あのマイケル・グリーンが米大使館職員を引き連れて、日銀に乗り込んで、大声で「そのロシア政府の外貨預金、５兆円をアメリカに渡しなさい」と喚（わめ）いた。日本の官僚たちが、「そんな法律は有りません。日本はロシアと戦争していません。敵性国の資産没収の法律は、今の日本にはありません」と抵抗した。 こういう闘いだ。
習近平は、困った顔をして、不愉快そうに、「バカだなあ、お前たちは。今、中国が、お前たちを追い詰めたら、お前たちは、何をするか分からない（核を撃つかも）。だから、中国からは先に手を出さないよ」という返事をしているはずです。
「でも、どうせ、他の 新興国（貧乏大国の同盟たち。70カ国ぐらい ）が、もう黙っていないだろうな」という顔を、習近平はしている。 取り敢えず、以上です。 貴重な情報をありがとうございます。
（転載貼り付け終わり）
副島隆彦です。今、世界はこのようになっている。だが、私がいくら書いても、皆、（少数の私の熱心な読者たち以外は）分かろうとしない。世界は今も「強いアメリカ、強いドル」で動いている、と信じて疑わない。
私は、毎日、不愉快になって、「ほらみろ、バーカ、アメリカと デープステイトども」と呪詛（じょそ）しています。が、なかなか、一冊の本にしようとしない。何故なのか、自分でもわかりません。
日本国内の大量の馬鹿たち（アメリカの手先ども。一緒にアメリカと心中しろ）を、私は、もうこれ以上、説得する気が無くなっている。 編集長だけが、「早く本を書いてよ」と、せっつく。これがまた本当にイヤだ。 これが私の日常だ。「日本では、唯一、私が、正確に世界を解釈、説明している」という自負から出て来る、不愉快さだ。他に言いようがない。
来年でＷＷⅡ（第２次世界大戦）の終結（日本は敗戦）からの戦後８０年の周期の終わりとなる。そして次の新しい新世界体制 （ニュー・ワールド・オーダー）が始まる。世界民衆に夢と希望を持たせるために、「新しい世界が始まる」とだけ書いてもいいのだが、そういう訳（わけ）にも行かない。冷酷で厳しい世界の新体制が始まる。それは、新（しん）通貨体制でもある。
今のアメリカが世界の一極支配体制（パクス・アメリカーナ。アメリカの力による世界秩序 ）である時代が終わる。いいことだ。実に良（よ、い）いことだ。 よーい、よーい。それで、よーし、よーし、だ。
副島隆彦が、この５年間（５年前からの私の金融本で）書き続けただろ。「２０２４年に、世界の金融経済が変わる。アメリカのドルによる支配（ドル覇権）が終わる」と。
今頃になって、「ああ、そうか。やっぱり、副島隆彦が、２０２４年にアメリカで大きな金融危機が起きて、アメリカが没落する、の予測のとおりだったんだ」と、分かる人たちがどんどん増えている。だが、これを書くと、私が、威張りん坊の、自己満悦（まんえつ）の人間になるから、あまり書きたくない。だから次の本のすぐには書きたくない。「私が言った（書いた）とおだろ」と、何十回も言うと嫌（いや）がられるのだ。それでは私は、どうしたらいいのだ。
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