ガソリン代が戦後最悪の高騰を見せている。時間の問題でリットル200円時代に突入する勢いだ。
その最大の原因は、政府による燃料補助金の縮小、打ち切り政策にある。
高騰続く「ガソリン価格」補助金打ち切りで、さらに上がる可能性も…リッター200円時代を前に政府はどう対応する？ 専門家が解説 8/20(日)
自民党政権は、2030年までにガソリン自動車の販売を禁止する方針だ。
だからガソリン補助金を打切って値上げすれば、電気代高騰でEV化が足止めを食らっている現状をEV有利に持ち込むことができるわけだ。
「電気の方がガソリンより安い」という宣伝を続けることができる。
燃料代の負荷は、全国の運送業者を直撃していて、これによって燃料代を価格転嫁できない全国で中小零細の倒産が激発していて、今後も爆発的に加速するだろう。
まともな政権なら、社会不安を引き起こす燃料代高騰に対して補助金を打ち切ることなど考えないはずだが、自民党政権は違う。彼らは、何よりもユダヤ金融資本の飼犬なのだ。自民党はアメリカに隷属するポチであり、ユダヤ金融資本の指示に従わなければ潰されるという恐怖感を抱いている。
だから岸田政権は、選挙で負けてもEV化を有利にする環境に貢献するつもりなのだ。
政府が｢2030年ガソリン車禁止｣を打ち出した訳 方針急転換でメーカーの戦略修正は必須に 2020/12/08
いわゆる「カーボンニュートラル」政策は、ビルゲイツ、アルゴアらのユダヤ金融資本＝ダボス会議が気候変動を理由に、世界各国に押しつけてきた問題だが、実は、本当の理由は、二酸化炭素を削減することではなく、電気総需要を拡大することだといわれる。
リニア中央新幹線も、人口減少の日本社会にあって、飽和にはほど遠い高速鉄道輸送能力の強化が目的であろうはずがなく、中央リニア路線だけで30万人都市と同等の電気を消費するリニア鉄道を運行すれば、原子力発電所新設のための強力な裏付け理由と説得力になることが真の目的であるといわれる。
つまり、原発増設のために、リニアが計画されたのだ。
電気一元化社会（総電気化社会）は、エネルギーの何もかもが電気利用になるのだが、その理由として化石燃料浪費による温暖化抑制が掲げられている。
だから発電するにしても、CO2を発生する化石燃料発電では問題解決にならないので、「CO2を発生しない」とうそぶく原子力発電に一元化するというわけだ。
だが、その原子力発電の温排水こそが、海水温を上昇させ、異常気象、猛暑を招いている最大の要因である。
二酸化炭素は、メタンなどと比べて、温暖化効果は数十分の一以下にすぎない。エアコン冷媒のフロンに比べると数万分の一以下にすぎない。
気温・海水温が上昇すれば極地方に閉じ込められているメタンが解放され、温室効果ガスが爆発的に放出されることになり、取り返しがつかない。
中国やタイなどでは、フロンガスは無制限に排出されている。
さらに、日本政府は世界最大級のメタンハイドレード資源を採掘使用し、今の何百倍ものメタン排出を計画しているのだ。
日本政府の温暖化への危機意識は口先だけで、実際には正反対の結果を招く温室効果ガス大量放出に向けて驀進しているといっていい。
二酸化炭素温室効果を抑制するためには、世界の自動車をEV化し、化石燃料動力を廃止して、人間社会を電気一元化社会にする必要があるというのがダボス会議の主張であり、日本政府は、完全に無批判に、まるで操り人形のようにダボス会議の言いなりになっている。
そのダボス会議の本質は、ビルゲイツ、アルゴア、バフェットらGAFAMユダヤ金融資本の巣窟である。
彼らの本当の目的は、人類の温暖化からの救済などではない。原子力発電にかかわってきたユダヤ金融資本の利権を、原発最優先社会にすることで確乎たるものに構築し、世界人民に君臨するユダヤ金融資本の地位を神のように確実なものにすることだ。
そして、二酸化炭素排出を、新自由主義における「市場原理に委ねる」こと、つまり、炭素排出税を支払えばいくらでも排出の贅沢を許容し、金を払えない者は、移動さえも制限する（15分都市構想）という人間生活に二酸化炭素排出の大きなタガをはめる仕組みを作るということだ。
金持ちだけが自由を満喫できる人間であって、持たざる民は家畜（ゴイム）としてスーパーシティの豚小屋に押し込めて管理するということだ。
その「電気一元化社会」の電気を作るシステムは何かというと、ダボス会議は「原子力発電」と決めつけている。自然再生可能エネルギーは、刺身のツマのようなお飾りにすぎず、主力は原発であるとレールが敷かれている。
このため、ビルゲイツは、もう10年も前から新型原子炉の開発に巨額の投資を行ってきた。
また、アルゴアは、世界最大級の核燃料資源を保有するオクシデンタル・ペトロリウム社のオーナーであり、チェルノブイリ事故によって無価値な有害ゴミに転落した自社のウラン鉱を純金よりも高い価値に変えるのが、エネルギー電気一元化、原子力発電推進の真の目的であると考えられている。
もしも、ガソリン価格がリットル200円を超えると、低迷するEVカーの販売に大きなアドバンテージになるという思惑が自民党にあるようだが、残念ながら欧州や中国におけるEVカーの普及と失速、失敗の現実を多くの日本人が知ってしまっているので、もはやEVカーが補助金をもらっても主役になることはありえない情勢だ。
私は2018年頃から、このブログで繰り返し「EVカーに未来はない」と書き続けてきた。
未来の主力が電気自動車という経営判断は間違っていたこと 2019年07月16日
電気自動車を買うのはやめた方がいい 2020年12月17日
EV車の未来 2021年12月05日
ただ、今はトヨタの水素自動車に期待が集中しているように思われるが、私は、水素自動車にも未来はないと考えている。
水素自動車に未来はあるか？ 2021年05月24日
理由は、水素の持つ「宇宙一小さい活性元素」という性質にある。水素は必ずタンクの金属格子に入り込んで素材と結合し、腐食させる性質があり、自動車用水素タンクの寿命は普通10年程度、20年になると自然爆発する可能性が出てくる。
しかも、タンクのコストは、100万円単位である。EVのバッテリーと同様の耐久性不足、劣化が存在しているのだ。
だから、我々の選択肢は、エネルギー浪費を節約する自転車社会に向かうしかないと、何回も書いてきた。
世界は自転車社会に向かう 2019年07月26日
EVは自転車、車椅子の補助動力として生き延びる可能性がある。しかし、永久に主役にはなりえない。
ガソリン価格の高騰は、結局、自転車社会への圧力を増す結果になるだろう。
日本中に自転車ハイウェイが建設され、都市には自転車専用道路が設置される。
これが節約社会の唯一の未来だ。
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