今年も残すところあと1週間となった。
去年に引き続き、今年もコロナに明け暮れた。無論、想定内のことである。

「2022年末頃にはコロナは終息する」
すでに去年からビルゲイツが言っていたことだ。この人が終了のホイッスルを吹けば、そのときがコロナの終了である。そうでなければ延々続く。
ビルゲイツが”予測”しているのだから、恐らく来年コロナは終わるのだろう。しかしそれは、とりあえずコロナ詐欺で引っ張るのは来年まで、というだけのことである。当然その次が控えている。

それは天然痘かもしれないし、食糧難かもしれない。来年以降、何らかの形でまた別の茶番を起こして、結局のところ、クラウス・シュワブが言うように、かつての日常は返ってこないだろう。

しかし、仮にコロナが2022年末に終わるとして、それまでに、コロナワクチンを打たずに逃げおおせることができるだろうか？恐らく、これから最後の猛プッシュが始まると思う。

コロナ変異株オミクロンの主症状は「鼻水、頭痛、倦怠感、くしゃみ、のど痛」だという(そこらへんの風邪とどう違うんや？)。今やコロナは、変異に変異を繰り返し、すっかり弱毒化した“出がらし”のようだ。
しかしこのオミクロンが、こんな災難を引き起こしている。

オミクロン株感染者の濃厚接触者は、症状の有無にかかわらず、受験を認めない。
これは決してウイルス禍ではない。単なる人災に過ぎない。弁護士先生、ここんなことが許されていいんですか？
「濃厚接触者とされ、受験できないことになった本人が異を唱えないと、こういうデタラメもまかり通ってしまいます。
確かに違法の疑いがありますが、それを誰も問題提起しなければそのまま通ります。もっとも、当の受験不可とされた本人が『受験することができる仮の地位を定める仮処分』を求めたとしても、時間的に間に合いませんが。ただ、一応代替措置は設けるのではないでしょうか」
感染対策ということなんでしょうけど、受験生に対する嫌がらせのように思えます。なぜこんなことをするのでしょうか？
「真の狙いは、受験生や来年受験するお子さんがいる親に接種の必要性を刷り込むところにあるのではないでしょうか？
もちろん、記事を普通に読めば、ワクチン接種の有無と受験の可否は関係ありません。オミクロン感染者に濃厚接触するという、それだけのことで受験資格を失います。これはワクチン接種の有無とは無関係です。
しかし、こういうニュースに触れた受験生の保護者のなかには、『何かややこしい話になる前に、我が子にワクチン接種させておこう』と思う人も当然出てくるでしょう。ワクチン接種の対価として得られる(と期待している)自由が、いかにもろいことか、そこに気付かないのが気の毒ですが、仕方ありません。
あからさまに、受験資格をエサにしてワクチン接種を求めるとなれば、違法の可能性が高いと思います。ただ、法律の世界というのはシンプルなもので、相手の同意さえあれば何をしても基本的に違法にならないんですよ。そして、沈黙はしばしば同意ととられます。被害を受けた本人が声をあげないことには始まりません」

デタラメはどこまでも続く。すでに、来年3月から5歳～11歳の子供へのワクチン接種が決定した。

当然、多くの子供が死亡するだろう。そして、親が自らの過ちに気付くのは、常に悲劇が起こった後である。

アメリカでは年明け以降、ワクチン関連の法案の審議が始まる。即座に成立する可能性が高い。

2022年1月5日より立法議会が開始。
「通学に際してのコロナワクチン義務化法案」
「ワクチン接種履歴を州のデータベースに登録する法案」
「大学でのコロナワクチン接種を義務化する法案」
「学校、就学前施設、デイケアに通うためのインフルエンザワクチンの接種義務化法案」
「宗教を理由とした接種免除を削除する法案」
「14歳に達した児童ではワクチン接種に際して親の同意を不要とする法案」
「年齢にかかわらず性感染症予防のためのワクチン接種に際して親の同意は不要とする法案」
「知事が公衆衛生上の脅威と認めるいかなる人物も裁判なしに投獄可能とする法案」
「ワクチン未接種者の健康保険への加入を認めない法案」

これらの法案が何を意味するか、分かりますか？
大学に限らず、学校の類はすべてワクチン接種しないと通学できないし、信条を理由にワクチン拒否することも許されない。全員のワクチン接種履歴をデータベースに取り込むから、未接種のままでは逃がさない。
性感染症のワクチン、たとえば子宮頸癌ワクチンなどは、子供が何歳であれ親の同意なしに病院とかが勝手に打ってもかまわない。知事が「ワクチン未接種者は公衆衛生上の脅威だ」と思えば、普通の一般市民を”犯罪者”として取り締まることさえできる。
要するに、2022年開始早々、いきなりディストピアになる、ということです(笑)

ドイツやオーストリアなど、すでにワクチン接種が義務化された国も出てきている。

果たして日本はこうした動きと無縁でいられるだろうか？
恐らく無理だと思う。
このワクチン、道理が通る世界なら、とっくに中止になっているはずだ。なんせ接種後死亡だけで千人以上が亡くなっている。もはや因果関係は関係ない。接種後に千人死んだという、もうその事実だけで接種を中止するのに十分だろう。ところが、国がやろうとしているのは、接種の中止どころか、接種年齢の拡大である。ますます多くの子供に打とうとしている。これが狂気でなくて何なのか。

政府とファイザーの間で秘密裡に契約が結ばれていることは、もはや陰謀論でも何でもなく、大手紙(ワシントンポスト)が報じている。記事によると、「あらゆる訴訟でファイザー社が被る損害は、その国の政府が賠償し、ファイザー社に被害が及ばないようにしなければならない」と定められている。政府はこの茶番を延々続け、自国民を殺し続けるだろう。

何とも希望の持ちにくい状況だが、少しでも被害を減らしたい。個人的には、来年は法律を使った戦いが多くなると思う。ワクチン差し止め訴訟、被害者訴訟など、法廷に直接出向くことも多いだろう。また、憲法改正して緊急事態条項を作ろうとする動きなど、そういう点でもやはり、法律がポイントになってくる。

自分としては、未来を守るために戦っているつもりだが、50年後あるいは100年後、人々はこの2020年に始まるコロナ禍を、一体どのように振り返るだろうか。「感染症の流行開始から1年も経たないうちにできた即席ワクチンを何億人にも接種して、数えきれないほどの人が亡くなった史上まれに見る大虐殺」と正しく認識するだろうか。
残念ながら、田中宇氏の見方は悲観的である。
https://tanakanews.com/211120science.htm

「コロナの嘘が公式に暴露される日は、恐らく来ない。第2次大戦の戦争犯罪がいまだに断罪されているように、巨大な嘘はバレないのが歴史的傾向だ」
そうだとすると、「新型コロナ感染症が猛威を振るい、そのために無数の人々が亡くなった」的な、マスコミの語る“正史”が歴史の真実として残っていくことになりそうだ。
だとすれば、自分の煩悶は一体何なのかなとも思うけど、悲観的になってもつらいだけだ。とりあえず歴史的な評価は後世の人に任せて、自分はやれることをやるだけです。