「ダイヤモンドオンライン」所載の「ウォールストリートジャーナル」記事だが、この後は会員限定なので読めない。まあ、ここで提示された内容を元に考えてみる。
実は、この記事を読みながら思いついたことがあって、「新コロ詐欺」はDSの「命令」ではなく、DSと西側諸国政府の合意によるものではないか、ということだ。しかもそれは「地球温暖化詐欺」と並行的と言うか、補完的関係にあるというのが私の考えたことだ。新コロ詐欺によって各国の人口の削減（特に老人人口や下層人口の削減）や政府の人民支配力の強化ができるというのも目的だろうが、それが完全にできなくても問題は無い。というのは、新コロ詐欺は「世界の人流を大きく制限する」目的があるからである。実際制限されているわけだが、何のためにそんな制限が必要か。そこに「温暖化詐欺」との関係がある。
「地球温暖化防止」のためとして「脱炭素」が叫ばれている。ところが、脱炭素のためには化石燃料の使用を大きく制限する（究極的にはゼロにする）必要があるわけだ。しかし、現在の世界は国から国への移動を必要とする企業が多い。問題は「飛行機の動力は化石燃料しか使えない」（船も大型船はそうだろう）ことである。つまり、脱炭素を推し進めても飛行機は飛び続けることになる。それなら、「飛行機の要らない世界」つまり、「国と国の人的移動が極小化される世界」を作ればいい、というのが「新コロ詐欺」の大きな目的ではなかったか、というのが私の推理である。まあ、産湯を捨てるのに、赤ちゃんまで流してもいいというみたいな乱暴な話だが、「東西対立」が今でも世界政治の基本だとしたら、新コロ詐欺と地球温暖化詐欺は補完的な効果があるわけである。つまり、今回の新コロ詐欺でほとんどの人が見落としているのは「東西対立」のことではないだろうか。田中宇の「隠れ多極主義」説より、この方が自然なのではないか。
まあ、今の状態が続けば、世界中の飛行機会社が潰れるのは確実である。そんな「中小企業」などどうでもいい、というのがDSだろう。飛行機はプライベートジェット機か政府専用機だけで十分だ、というわけだ。

（以下引用）

【社説】脱炭素は米から中ロへの贈り物

The Wall Street Journal

国際・中国 WSJ PickUp

2021.6.14 3:50 会員限定

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