関東軍防疫給水部行動経過概況図の実寸複写と西山名誉教授
第２次世界大戦中に細菌戦の準備を進めた旧関東軍防疫給水部（７３１部隊）について、戦後に日本政府が作成した公文書が６日までに、発見された。京都帝大などから派遣された医師らが人体実験を行ったとされる７３１部隊について、政府はこれまで国会で政府内に「活動詳細の資料は見当たらない」と答弁をしており、発見した西山勝夫滋賀医大名誉教授は「まだまだ７３１部隊に関係する資料が埋もれている可能性がある」と話している。
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貴重な発見であり、貴重な報道だが、コピーが困難なので一部だけ転載。
書いた記事がネットに上げられないままずっと「待機」になる件も多く、書いた記事の半分くらいは上げられないままに消えている。
（以下「京都新聞」ネット記事より引用）細菌戦「731部隊」の新資料発見 「ないはず」の戦後公文書 細菌生産を明記
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コロナウィルスへの過剰反応を抑える意味ではこういう記事が出る意義はあるが、或る意味、粗雑な記事だと思う。
なぜアメリカでこれほど、「ただのインフルエンザ（こういう言い方だけで既に批判されるのは承知の上だ。）」で一万人もの死者が出るのか、分析も何も無い。
１：医療費が高額すぎてインフルエンザ程度では病院に行かないのが一般的。
２：インフルエンザは市販薬品で治すのが普通。（１の補足である。）
３：インフルエンザ予防ワクチンや治療薬が普及していない。
４：インフルエンザに予防ワクチンは効かない。
５：食生活の貧困さから国民の平均体力が全体的に悪化している。
６：この記事自体が嘘である。
まあ、いろいろ考えられるだろうが、２はガチだと思う。そもそも米国の一般国民は風邪とインフルエンザを区別しているかどうかも疑問である。マスクをする習慣も無いから、アジア人がマスクをしているのを不気味に思っていたりする。
マスクをしている人間など、銀行強盗が目だし帽をかぶるのと何が違うのか、という感じではないか。実際、香港デモでは顔を隠す意図でみんながマスクを被っていたわけだし。
（以下引用）米でインフルエンザ猛威 死者数1万人超え
- 2020/2/6 7:02
米国でのインフルエンザ流行が過去10年で最悪規模になるとの予測も=ロイター
【ニューヨーク=野村優子】米国でインフルエンザが猛威を振るっている。米疾病対策センター（CDC）によると2019～20年のインフルエンザシーズンは患者数が1900万人、死者数は1万人を超えた。世界で新型コロナウイルスの感染拡大が懸念されるなか、米国ではインフルエンザが大きな脅威となっている。
CDCの最新データによると、1月25日までの1週間でインフルエンザ患者数は400万人増え、累計1900万人に達した。うち18万人が入院している。特に子どもの症状が深刻化するケースが多く、小児の死亡者数は68人に達するなど過去にないペースで増えているという。
米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）は、19～20年のインフルエンザ流行が過去10年で最悪規模になると予測している。インフルエンザの流行が深刻だった17～18年の感染者数は4500万人、死者数は6万1000人だった。インフルエンザのシーズンは例年10月ごろに始まり2月にピークを迎え、5月ごろまで続く。
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マスコミもネットも騒ぎすぎ、慌てすぎ。
ただし、老人はただの風邪でも普通に命取りになる。まあ、特に緊急の外出の必要が無い暮らしで、命が惜しければ、老人は冬には家に閉じこもっているのがベストだろう。
若い人間なら、風邪など気力で治せるwww ただし、風邪だろうがインフルだろうが梅毒だろうが、既に罹患している人間の外出、特に人混みに出るのは社会の迷惑。
「夢に舞う能美しや冬ごもり」
（表記は「舞ふ」かもしれない。好きな俳句だが、作者名は失念。）
（以下引用）「潜伏期間中も人に感染。致死率低い」北大グループ解明 高リスク者に対応を
2/4(火) 22:14配信
北海道大の西浦博教授（理論疫学）は4日、東京都千代田区の日本外国特派員協会で記者会見し、新型コロナウイルスの感染者の2人に1人が、発熱などの症状が出ていない潜伏期間中の感染者からうつされていたとする研究結果を発表した。一方、実際の致死率は0・3～0・6％程度にとどまるとも分析。「過度な封じ込め対策ではなく、一部の重症化した人に対する医療態勢の整備に注力すべきだ」と強調した。
【写真特集】横浜港に停泊するクルーズ船
西浦教授らの研究グループは、中国やベトナムなど各国が発表した感染者計52人のデータを基に、ある患者が発症後、うつされた別の患者が発症するまでの期間から解析した。
日本は新型ウイルスを「指定感染症」に指定し、都道府県知事が症状がある感染者に入院勧告できるようになるなど、感染者の封じ込め対策を進めている。ただ、発症前の感染者も人にうつすという研究成果が出たことで、西浦教授は「封じ込めは難しく、流行は避けられない」とみている。
世界保健機関（WHO）は、新型ウイルスの致死率を2％程度としている。研究グループが中国・武漢から日本に帰国した人の感染割合などから推計すると、確認できている感染者は全体の9％程度にとどまっているとの結果が出た。それを利用して計算し直したところ、全感染者の致死率は0・3～0・6％で、2002～03年に大流行した重症急性呼吸器症候群（SARS）の9・6％よりずっと低かった。
西浦教授は「健康な成人であれば、適切な治療を受ければ亡くなる人はほぼいないと考えられる致死率だ。基礎疾患があるなどリスクの高い人への対応が必要になってくる」と話した。【柳楽未来】 -
安倍政権になって以来、統計とかアンケートとか、「数字」の信頼性が地に落ちているので、こうした調査の結果にどの程度の信頼性があるか分からないが、小さく載っている「住民の悩み」の図表の内容が面白い。ほとんどが「カネ」と「健康不安」なのである。それを細分化しているだけだ。たとえば、「収入が低い」も「貯蓄（が少ない）」も「ローン」も「税金や保険料が高い」もカネの悩みであり、「ストレス」も「運動不足」も「体調不良」も「持病」も健康不安である。
つまり、現代人の悩みは「食っていけるか」「健康でいられるか」の二つに収束する、と言っていいのではないか。もちろん、これはアンケート内容が偏っていたという可能性もあるが、我が身を振り返っても、この二つ以外はあまりたいした悩みではなく、その時々の悩みの大半は自分で妄想的に作り出した悩みだったように思う。（ただし、「妄想」の威力は強大なもので、ネトウヨのように、それで人生を「破産」させる人も膨大にいる。「破滅」ほど再起不能ではないだろうから「破産」と書いたが、もちろん経済的な意味ではない。）
それはそれとして、医学がこれほど発達し、社会衛生も発達したのに、これほど「健康不安」を抱えている人が多いのはなぜか。マスコミがそれを煽っている面もあるからだろうが、昔の人間はこんなに「健康健康」と悩まなかったと思う。全国83市の幸福度ランキング、1位は？
© ITmedia ビジネスオンライン 「低収入・低賃金」に悩んでいる人が多い
ブランド総合研究所は市民目線による「市版SDGs調査2020」を実施し、その結果を公表した。全国の政令都市、中核市、県庁所在市の83市を対象にしたもので、「幸福度」「満足度」「愛着度」「定住意欲度」について、15歳以上の男女が回答した。
83市のうち、4つの指標が最も高かったのは、埼玉県の川越市であることが分かった。同市は幸福度が1位で、満足度は4位、愛着度10位、定住意欲度13位と、いずれの指標も評価が高かった。
2位は、石川県の金沢市。同市は4指標ともに10位以内と高い評価を得た。3位は西宮市、4位明石市と兵庫県の市が続き、同県では神戸市も8位にランクイン。都道府県別でみると、兵庫県は7位に。
5位には福岡市、豊橋市、札幌市が並んだが、福岡市は愛着度と定住意欲度で全国1位、豊橋市は満足度で1位。9位は高槻市、10位は京都市だった。
回答者自身や家族の問題として抱えている不満や悩みを、48項目の中から選んでもらったところ、「悩みはない」と回答したのは16.7％で、残りの83.3％は悩みがあると回答した。
どんなことに悩んでいるのかというと、「低収入・低賃金」（34.6％）を挙げる人が最も多かった。この結果は市によって大きく異なっていて、宮崎市（52.7％）と青森市（50.9％）は市民の半数以上が悩んでいるという結果に。逆に最も少なかったのは西宮市で23.0％。次いで岡崎市と越谷市の23.5％となりました。
インターネットを使った調査で、15歳以上の男女1万3270人が回答した。調査期間は2019年11月19日から12月23日にかけて。
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まあ、こうなるのが資本主義（経済的自由主義）の必然的帰結である。
（以下引用）世界の最富裕層2153人、最貧困層46億人よりも多くの財産を保有 オックスファム
2020年1月20日 15:05 発信地：ダボス/スイス [ ]このニュースをシェア
米ドル紙幣（2018年5月23日撮影、資料写真）。(c)OZAN KOSE / AFP
【1月20日 AFP】国際NGOオックスファム・インターナショナル（）は20日、世界のビリオネア（10億ドル以上の資産を持つ人）の数が過去10年間で倍増し、最富裕層2153人は最貧困層46億人よりも多くの財産を保有していると発表した。46億人は世界人口の60％超に相当する。
オックスファム・インド（）のアミターブ・ベハール（）最高経営責任者（CEO）は、「われわれの破綻した経済は、庶民の男女を犠牲にしてビリオネアと大企業のふところを肥やしている。そもそもビリオネアを存在させるべきかという疑問が出てきても不思議ではない」とコメント。「貧富の格差は、計画的に不平等を解消する政策なくして解決できない」と指摘した。
オックスファムの世界の不平等に関する年次報告書は、スイスのダボス（）で開かれる世界経済フォーラム（）の年次総会を前に発表されるのが慣例となっている。
報告書には驚くべき統計が複数含まれており、「世界で最富裕層22人は、アフリカの女性全員よりも多くの財産を持っている」との記述もある。
また、世界の最富裕層1％がわずか0.5％の追加の財産税を10年間支払えば、高齢者介護と保育、教育、保健の業界に1億1700万人分の雇用を創出可能な金額を賄えるという。
オックスファムの統計は、米経済誌フォーブス（）とスイス金融大手クレディ・スイス・グループ（）のデータを基にしているが、一部の経済学者が異議を唱えている。(c)AFP
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まあ、現在の日本の非正規社員激増を作った犯人企業グループのひとつであるリクルートの関連会社のアンケートに基づく記事だから、分析部分、つまり「恋人がいない理由」を「自分に自信がないから」などという嘘くさい項目を一位にしているが、当然、ここは「経済的に困窮しているから」が本当の原因に決まっている。
恋人がいない若者が全体の七割を占める社会で、しかも昔のように「見合い結婚」も廃れた状態では、日本の少子化は歯止めがかかるどころか、滝から水が流れ落ちるように今後いっそう激しくなっていくだろう。要するに、小泉麻生安倍竹中が日本を破壊した。
（以下引用）後半省略。恋人がいない人が約7割。欲しくてもできない理由では「自信のなさ」の男女差浮き彫りに
2020.01.21菅谷圭祐バックナンバー結婚も出産もしない時代
高まる生涯未婚率に、毎年のように過去最低を更新する出生率。「サザエさん」や「クレヨンしんちゃん」のような家庭像が当たり前だったのははるか昔。結婚や出産をしないことは、もはや人生のひとつの選択肢として定着している。 なぜ結婚や出産は選択されなくなったのか。 株式会社リクルートマーケティングパートナーズが恋愛や結婚についての詳細を把握するためのアンケート調査「恋愛・結婚調査2019」を実施。20歳から49歳の未婚男女2400人から回答を得ている。同調査から、未婚率の上昇・出生率の低下といった現在問題とされていることの根本に何があるのかを考えたい。はじめに、現在の恋人の有無についてのアンケート結果を紹介したい。 男女全体で、現在恋人がいない人は全体の67.9％。つまり約7割が独り身ということになる。街にはたくさんのカップルが溢れているように見えるが、もはや恋人がいる人の方が少数派のようだ。 また、全体の29％は現在恋人がいないだけでなく、これまでに一度も異性と付き合ったことがないと回答している。 一度も異性と付き合ったことがないと答えた割合は男性の方が大きく、男性全体の33.8％に上る。年齢別で見ると20代が39.5％と最も高く、年齢が上がるにつれて数値は低くなっていく。 女性は男性ほど数値は高くはないが、全体の22.9％が恋人がいたことがないと回答。また、女性と男性では年齢別での結果に多少の違いがある。女性は30代がこれまで恋人がいたことがないと回答した人の割合が最も高く25.3％。他の年代も概ね横ばいと言える。 女性の場合は必ずしも年齢との関係はなく、年齢が上がれば異性と付き合う経験をする人が増える男性とは多少事情が違うのかもしれない。 男女ともに恋人がいない人が少なくないことがわかったが、異性と付き合うことに興味がないかというとそうではない。次のアンケート結果を紹介したい。恋人がいる人の方が少数
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戦艦大和の最期の情景のリアルさが際立つこのページだけ転載するが、全体が興味深い、読むに値する記事である。最後のページには、名作とされている吉田満のノンフィクション「戦艦大和ノ最期」の中で、上官が「民主主義」的な演説をする場面が、当時の雰囲気から言ってありえないと八杉氏が吉田氏を糾弾し、吉田氏もそれを認める、という話もある。時代の精神というのはそういうものだ。「鬼畜米英」の時代では、そういう思考が国民を支配するのである。隷米の時代にはそういう思考が国民を支配する。
（以下引用）引用記事は「週刊新潮」（の電子版か？）。
戦艦大和の元乗組員「八杉康夫さん」死去 目前で上官が割腹自殺、名作のウソを指摘…語り部としての功績
社会 2020年1月21日掲載
壮絶な少尉の割腹自殺と救助を拒否した高射長
隠密行動のはずだったが米偵察機マーチンがさっと上空をかすめた。「すぐに察知されていたんですね」。いよいよ、敵機は近い。
「艦橋最上部で5メートルもあるニコン自慢の測距儀のレンズを覗くと米機の編隊で真っ黒だった。自慢の45センチ（内径）の主砲を撃つタイミングを今か今かと測っていると編隊はさっと雲上に消えたのです。真上から攻撃された大和は高射砲で応じましたが300機以上の米機はまるで雲霞（ウンカ）の大群。魚雷、250キロ爆弾などが次々と命中し為すすべもありません。大和は結局、主砲は一発も撃てませんでした」。当時、日本のレーダーはお粗末で基本は目視だが、運悪くこの日は空一面に雲が広がっていた。
ちぎれた手足や首が転がり甲板は血の海。地獄絵図の中、八杉少年は衝撃的な光景を目の当たりにする。可愛がってくれた保本政一少尉が傾く甲板で軍服をはだけ、持っていた短刀で割腹自殺したのだ。「血がホースの水のように吹き出し、少尉は倒れました。私は震えて立ち尽くしました。前夜、褌をアイロンして届けると『ありがとう、明日は頑張れよ』と言われました。彼が秘密の上陸を母に密かに知らせてくれたから母に会えたのです」
八杉少年は横転した大和の艦橋が海面に接する直前に海に飛び込むが大和が沈没し大渦に巻き込まれる。「洗濯機に放り込まれたように水中をぐるぐる回り、人にバンバン当たりました。息ができず苦しくてもう駄目だと思った時、水中がバアーッと黄色く光ったのです」。弾薬庫に引火した大和が水中で大爆発した。その勢いで運よくぽっかりと水面に浮かんだ。
空を見上げるとアルミ箔のようにきらきらと光っていた。「きれいだなと思っていたらそれが落ちてきました。砕け散った大和の鉄片だったのです。近くで漂っていた人は頭を真っ二つに裂かれました」。重油の海で力尽きた仲間が次々と沈んでいった。
沈みかけて思わず「助けてー」と叫ぶと偶然近くを漂っていた川崎（勝己）高射長が「そうれ」と丸太を渡してくれた。「自慢の髭は油まみれでオットセイのようでした。『お前は若いのだから頑張って生きろ』と大和が沈んだ方向へ泳いで消えました。私は高射長、高射長と叫び続けました、川崎さんは救助を拒み、大和が沈められた責任をお取りになったのです」。
4時間の漂流の末、八杉少年は駆逐艦、「雪風」に救助された。「赤玉ポートワインを飲まされ重油をゲーゲーと吐きました。引き揚げてくれた若い男は『お前、よかったなあ』と泣きながら私の顔を叩いていました」
雪風が到着した佐世保は一面、桜満開の快晴だった。「『畜生、これが昨日だったら』と全員が男泣きしました」。40キロ以上飛翔する主砲弾が編隊の中で炸裂すれば米軍機10機くらいは一度に落とせたはずだった。
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ウィキペディアより転載。
要は、この手のいい加減な「権威」でも、その背後を調べる人は少なく、マスコミや企業に利用されて大きな知名度と影響力を持つということである。
（以下引用）最も美しい顔
世界で最も美しい顔100人（英: The 100 Most Beautiful Faces, The 100 Most Handsome Faces）は、イギリス生まれ[1]アメリカ在住の映画評論家を自称するTC Candlerという男性が個人の主観で選んで毎年YouTubeで発表している世界の芸能人の容姿のランキングである。
選出方法[編集]
1990年より、世界の女優やモデルを対象に選ばれている。閲覧者から寄せられた提案（投票ではない）を受けてTC Candlerが独自に作成したものであり、以下の断り書きがされている[2]。
- 「The Independent Critics List is not a popularity contest.（人気コンテストではない）」
- 「The Independent Critics List intends to inform public opinion rather than reflect it.（世論を反映したものというより、世論を変えようとするもの）」
- 「lists are very subjective（ランキングはとても主観的である）」
上記の結果、TC Candlerが個人的なお気に入りとして挙げている女優やK-POPアイドルがランキングに多く名を連ねている[3]。また、男性版の「最もハンサムな顔（世界で最もハンサムな顔100人）」も毎年発表されている。
日本[4]や韓国[5]・中国[6]ではしばしばメディアで大きく取り上げられるが
過去の1位獲得者[編集]
- 1990年 - ミシェル・ファイファー
- 1991年 - メグ・ライアン
- 1992年 - ミシェル・ファイファー
- 1993年 - ミシェル・ファイファー
- 1994年 - イザベル・ユペール
- 1995年 - ソフィー・マルソー
- 1996年 - ソフィー・マルソー
- 1997年 - ニコール・キッドマン
- 1998年 - グウィネス・パルトロー
- 1999年 - アンドレア・コアー
- 2000年 - ジェニファー・コネリー
- 2001年 - ニコール・キッドマン
- 2002年 - アンドレア・コアー
- 2003年 - ジェニファー・コネリー
- 2004年 - リンジー・ローハン
- 2005年 - キーラ・ナイトレイ
- 2006年 - キーラ・ナイトレイ
- 2007年 - ケイト・ベッキンセイル
- 2008年 - ナタリー・ポートマン
- 2009年 - ローズ・バーン
- 2010年 - カミーラ・ベル
- 2011年 - エマ・ワトソン
- 2012年 - エミリア・クラーク
- 2013年 - マリオン・コティヤール
- 2014年 - Nana（AFTERSCHOOL）[7]
- 2015年 - Nana（AFTERSCHOOL）[8]
- 2016年 - ジョーダン・ダン [9]
- 2017年 - リザ・ソベラーノ[10]
- 2018年 - ティラーヌ・ブロンドー[11]
- 2019年 - ツウィ
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「東海アマ」ブログからの転載で、既知情報も多いが、たとえばグレタ嬢の使用したヨットがロスチャイルド家の所有物らしい名称であることは私は初めて知ったし、グレタ嬢の背後関係などについて詳しく書かれていて実に有益な内容だ。
（以下引用）容量オーバーなら適宜カットする。
2020年01月18日 (土) 18:04カテゴリ : 未分類
昨年、9月23日にニューヨークで開催された「国連気候アクション・サミット2019」。スウェーデンの16歳の少女グレタ・トゥーンベリの発言が、世界的に注目され、グレタは一躍「時の人」あるいは、「環境保護のために遣わされた天使」のような扱いを受けている。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/greta-thunberg-un-speech_jp_5d8959e6e4b0938b5932fcb6
https://www.youtube.com/watch?time_continue=2&v=OAQ-JCYPGac&feature=emb_logo
グレタさん演説のウラで、日本メディアが報じない「ヤバすぎる現実」
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/67794
そもそも、無名の16歳の少女が、どんな理由で、トランプ大統領さえ出席するような国連の世界的テーブルで発言できたのか？
誰もが首をひねっただろう。
その理由は、グレタを全面バックアップする有力な市民団体NGOの存在にあった。
ひとつは、「ウイ・ドント・ハブ・タイム（We have no time）（我々には時間がない）」
https://www.wedonthavetime.org/
この組織は、世界の温暖化利権の背後にいて暗躍しているとされるが、まだ私は詳しい情報に接していない。グリーンピースが、反原発情報に積極的であるのに対し、ウイドントの反原発情報は見えない。
ホームサイトには、原発への見解が書かれていないので、まだ判断できるだけの情報を得ていないが、少なくとも反原発の記述は確認できなかった。
もう一つは、「クライメイト・リアリティ・プロジェクト」である。
https://greenz.jp/2019/11/01/climate_reality_project_tokyo/
この組織の創始者であり、最大の運営母体は、元アメリカ副大統領、アルゴアであり、メンバーには原発を救世主と位置づけるビルゲイツも含まれている。
そして、世界最大の金融資本であるロスチャイルドグループが全面的に支援している。
いわば、世界中の原子力利権が一堂に会したNGO組織ともいえよう。
アルゴアは、ロシア革命を資金面で支えたユダヤ人、アーマンド・ハマーの孫で、オクシデンタル・ペトロリウム社という、石油準メジャーであり、世界最大級の東欧ウラン鉱山を保有していることで知られる。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=164318
もちろん、ユダヤ金融資本のなかでは、ロスチャイルドグループの直系といえるだろう。
グレタは、環境保全のため、「二酸化炭素を出さない乗り物にしか乗らない」と宣言していて、列車移動は「原発電気を使っているからクリーン」と発言した。
NGOから提供されたのは「特等席」であるファーストクラスだったが、写真撮影では、あたかも二等車の床に座っているように演出した。
まさに世界を支配する超大金持ちが揃ったNGOだから、移動は天国を飛ぶようなもので、「航空機は石油燃料だから乗らず、代わりに石油を使わないですむヨットを利用した」という。
だが、そのヨットの名は「エドモンド・ロスチャイルド号」、価格は16億円だという。グレタをNYに送り届けた後、欧州から3名の大人がヨットの回収のためアメリカに出向いた。
いったい、グレタの移動に、どれほど巨額のNGO資金が投入されたのだろう？
https://ameblo.jp/deliciousicecoffee/entry-12561338566.html
彼女の周囲にいる人物は、いつでも、原子力を絶対的に信奉するメンバーばかりだ。 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-892.html
そして、いつでも「原発は地球温暖化ガスを出さないからクリーンなエネルギー」と発言している。
https://5chsoku.work/2019/12/21/post-12822/
チェルノブイリ事故に次いで福島第一原発事故が起きて、「1000万年に一度しかメルトダウン事故＝過酷事故は起きない」と脳天気な確率を持ち出して安全性を強調してきた原子力産業が、慌てて、「たとえ事故がおきても、原発を使って二酸化炭素を抑制しないと、地球環境が破壊される」と言い換え始めたのである。
しかし、1000万年に一度しか起きないはずの原子炉メルトダウン事故は、スリーマイル・チェルノブイリ・フクシマと立て続けに起きて、結局、10年に一度の割合で、メルトダウンが起きていることにより、これから数年以内に、過酷事故を繰り返すことを約束されている。
100万キロワット級の原子炉がメルトダウンを起こせば、人類全体に「億の単位」の死者が出ると言われている。
そんな死者は、どこにも出ていないと思うかもしれないが、メディアの最大級のスポンサーが原子力産業であり、経済的拘束から真実を一切報道しないだけのことだ。
実は、大半の死者が、胎児の胚や三ヶ月齢の「周産期前胎児」の死産として現れる。ところが、「周産期」という概念は、受精から22週で法的人格が成立するという意味であり、このときから人口動態統計の対象になる。
つまり、それ以前の、もっとも放射線被曝感受性が高く、すなわち致死率が高い胎児は、まだ法的人間ではなく、統計の対象外という扱いであり、どれだけ死んだのか？ 確実なデータが存在しないのである。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%91%A8%E7%94%A3%E6%9C%9F
一度でも「周産期前死産」を経験した女性は、半数以上に上るのではないかと思うが、これは「死産」ではなく、「病気」の扱いであり、出てきた胎児も「市販の豚肉程度のモノ」にすぎない。
このような理由で、原発放射能が最大の致死的被害を及ぼす「周産期前胎児」が、原発事故によって、どれだけ殺害されたのかという統計は、取得されないか、極秘にされているのだ。
しかし、いくつもの原発事故が重なって、実は、放出された放射能で、とんでもない遺伝子被害が出ていて、それが人類の未来を閉ざすものであるという認識に至った人々が劇的に増えてきた。
もう「地球温暖化を阻止するために原発を運転する」という悪質な詭弁が通用しなくなりはじめた。
そこで、原子力産業は、自分たちを正当化して、原子力による金儲けを維持するために、あの手この手を実行しはじめた。
その一環として、「環境保護」を錦の御旗に挙げた「環境市民団体＝クライメイト・リアリティ」が、アルゴアによって登場させられたのである。
グレタは、世界原子力産業で、もっともボロ儲けをしたがっているアルゴアが作り出した「原発推進天使」である。
ユダヤ金融資本の「切り札」といってもいい。
https://www.youtube.com/watch?v=5lYTwNGEx8M
https://www.youtube.com/watch?v=5lYTwNGEx8M
アメリカ政府は、グレタの活動について、中国政府と結びつける宣伝を行ってきたが、グレタを登場させたのは、実は、アメリカ政府そのものであり、アメリカを支配するユダヤ金融資本なのである。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=350780
アル・ゴアは２００４年に環境関連産業と持続可能な産業に投資をするヘッジファンド、「ジェネレイション・インベストメント・マネージメント（Generation Investment Management LLC）」をパートナーのデビッド・ブラッドとともに設立した。
デビッド・ブラッドは、「気候変動関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」という組織のメンバーである。
「気候変動関連財務情報開示タスクフォース」は、
１）気候変動のリスクと機会を開示する企業の支援、
２）低炭素社会へのスムーズな移行による金融市場の安定化
の２つの目的を持つ組織だ。
「ＴＣＦＤ」の議長には、元NY市長マイケル・ブルームバーグが就任している。
メンバーには「ＪＰモーガンチェイス」、「ブラック・ロック」、「バークレイ銀行」、「ＨＳＢＣ」、再保険大手の「ＳＷＩＳＳ Ｒｅ」、中国の大手銀行の「ＩＣＢＣ銀行」、インドの最大手鉄鋼会社の「タタ・スチール」、イタリアの半国有のエネルギー会社の「ＥＮＩ」、世界的化学会社の「ダウ・ケミカル」、世界最大の鉱業企業の「ＢＨＰピリトン」など、そうそうたる企業が幹部を代表者として派遣している。
興味を引くのは、いずれも「地球温暖化」を名目にした二酸化炭素排出利権に深く関与している巨大企業ばかりで、中国ＩＣＢＣ銀行は、「中国は開発途上国なので、先進国と応分の負担をするのは間違っている」と主張し、莫大な利益を得ている中国政府の代理人だが、二酸化炭素温暖化説は、世界中の研究者から批判を浴びていて、これを前提に数十兆円というマネーが飛び交っている現実は胡散臭いというしかない。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-433.html
アルゴアが、二酸化炭素温暖化効果への危機を訴えて2017年ノーベル賞を得たとき、最後に、「だから二酸化炭素を出さない原発が必要」と締めくくった。
http://amanakuni.net/Namaenonai-shinbun/Namae160abe.html
https://greenz.jp/2007/10/14/algore_ipcc_win_nobel_prize/
結局のところ、世界原子力産業は、相次ぐ巨大事故による原発への不信感から、原子力産業が世界から見放されてゆく危機を打ち破るための大きな理由を探し出し、それを二酸化炭素温暖化説に求めたのだ。
温暖化には、さまざまな原因が言われていて、二酸化炭素増加も、その一説にすぎず、メタンやフロンなどの弊害が大きいとする研究者も多い。
しかし、メタンが原因とされるなら、原発推進の理由が失われてしまうし、地球上に残る最後の巨大利権といわれるメタンハイドレードの採掘もストップされてしまうから、どうしても二酸化炭素を温暖化の原因と決めつけなければならなかった。
そのために、強烈なインパクト、宣伝効果をまとったグレタという少女が必要だった。
https://tocana.jp/2020/01/post_138895_entry.html
すでに、グレタは、列車利用について、「原発電力を利用しているから環境破壊を引き起こさない」と発言していて、今後も「原発ヨイショ」発言が加速するにちがいない。 -
二つほど前の記事の補足。政府と銀行のオンライン化（つまり、銀行の持つ個人情報を政府がすべて知ること。）の危険性。
政府の情報管理の杜撰さは、モリカケ事件や桜を見る会の名簿問題などで明白である。
（以下引用）山本貴嗣さんがリツイート
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