http://www.kanekashi.com/blog/2021/10/8817.html#more
＜転載開始＞
コロナが始まって約2年が過ぎようとしている。
2019年1月中国武漢で発生、中国が大々的にコロナ報道を始めてそこからコロナが世界中に広まった。
この間、感染を阻止するために、国家間の交通が止まり、都市は封鎖された。
経済活動も制限された。そして、次第にワクチン強制に変わっていった。
中国起点で始まりながら、世界のマスコミが協調して世界に波及していくのは、中国は重要な演者であるが、他に指揮者が居ると言うこと。
そして、今年9月から雲行きが変わってきた。
中国、恒大産業の破綻のニュースから、金融危機
中国のバブル潰し →世界金融危機と新秩序の始まりか？
ほぼ同時に、急激なインフレ誘導へ
供給制限による急激なインフレ誘導へ、最終目的は中央銀行・国債経済の破綻
これらの動きは、中国起点で進んでいるように、一連のものと考えるべき。
★一貫しているのは、
・経済活動を縮小させる（企業活動の停止、都市封鎖、供給制限、資源高）
・国家間の交通・流通網を破壊＝グローバル経済の破壊
・国家支出を増やすこと。
※マスコミ報道やワクチン（医学・近代科学）のいい加減さも、分かる人には印象付けられている。
★コロナ、インフレを主導している勢力は、何を狙っているのか？
コロナ後の世界情勢と併せて考える。
欧米による対中包囲網の構築と、中国による
反金貸しのネットワーク形成
これらと、中国のバブル潰し→世界金融危機、インフレ誘導を合わせて考えると
・第一ターゲットは、金貸しの力の源泉となっている中央銀行潰し。
コロナで政府の支出を増やし、借金を増大させる。しかしQEで国債経済が継続している。そこでインフレを起こし、長期金利を高騰させることを目論んでいる。長期金利が２％程度上がっただけで、国債市場の投げ売りが始まり、市場全体の投げ売りには、中銀も応戦不可能になり破綻していく。
長期的な狙いとして
・経済活動の縮小→環境破壊の阻止
・グローバル経済を破壊し、国家間の移動封鎖、流通封鎖、資源高・食糧高・・・
これらが向かう先は、国家内での自給自足経済への誘導と思われる。
・さらに、マスコミやワクチン（近代医学）の不整合感の高まり。
→近代市場を誘導してきた枠組みそのものを壊していくような意図がある。
過剰消費を生み出す中央銀行による国債経済を潰し、世界中からアメリカや先進国へ富を吸い寄せるグローバル経済を破壊する。それらを誘導してきたマスコミと思想の枠組みを壊す。
それによって世界的な環境破壊を阻止、近代の枠組み全体を変えようとしている。
それに代わるものは、民族自立主義か。
力で統合された国家群や、中国という巨大国家はどう変えようとしているのか？
市場が力の原理からの脱出口であるなら、国家のあり方自体を変える必要に気づくはず。
by タロウ
コロナ・インフレ主導勢力が、中央銀行・国債経済を破綻させなければならない理由
http://www.kanekashi.com/blog/2021/10/8839.html#moreコロナ、インフレ、金融危機・・・ 一貫した狙い、主導勢力の描く未来像
の続きです。
＞第一ターゲットは、金貸しの力の源泉となっている中央銀行潰し。
＞過剰消費を生み出す中央銀行による国債経済を潰し、世界中からアメリカや先進国へ富を吸い寄せるグローバル経済を破壊する。
コロナ、インフレを主導している勢力は、
スイス金融奥の院（＋欧王族連合）が企画、ロスチャイルド（→WHO・マスコミ操作）、中国（初期実行犯）、インフレは中ロ・・・という構成。
ロスチャイルドは、マイナス金利にせざるを得ない、負債だらけの中央銀行が時間の問題であることも理解しており、金融奥の院に表向きは恭順している。
だから、中央銀行制度を止めようとすれば、例えば、G20の共同声明で国家紙幣へ移行すると発表すればスムーズに行く。
それだけで、金貸しの力の源泉である通貨発行権（「金貸しが国家を相手に金を貸す」構造）は潰される。
★では、コロナ、インフレ、金融破綻・・・なぜ、わざわざ手の込んだ中銀潰しを仕掛ける必要があるのか？
それは、親分の金貸しだけでなく、市場と国家を棲息域とする勢力そのものを淘汰する必要があるから。
中銀→国債経済の構造
・1970年以降、国家が市場を拡大させるために、打ち出の小槌となり、借金を重ねてきた構造。
・その金で、建設投資、次に福祉、次に大学や病院の拡充、不動産投資。大学や病院が借金マネーで政治勢力化している（尾身会長や学者連中を見るまでもない。）
・過剰発行したマネーが金融バブルを形成、マネー経済をもたらし、古い金融勢力（巨大銀行～不動産や大企業→マスコミ）の力と息を永らえさせている。
・そして、大量の官僚・公務員が国債経済にぶら下がり、既得権を謳歌している。
※リフレ派の拠って立つMMT理論など、この国債経済という環境下でしか成立しない。
つまり、
★この構造がある中で、国家紙幣に移行させても、現在の金融勢力・既得権者→マスコミ・政治家と、官僚が、国家紙幣で同じことをやるだけ。この全体構造をぶっ壊す必要がある。
一旦破綻させて、古くて不要なもの（金融勢力、マスコミ・官僚や大学）を大掃除する。その上で国家紙幣に切り替える。（ワクチンによる人口削減も、大掃除の一環だろう。）
目的は、世界的に民族派・自立派主導に切り替えること。
・そう読むと、中銀破綻後、何らかの政治革命も検討されているように思われる。（年始から春にかけてトランプ革命が喧伝されたのは、反応を探っての演習か？）
・中銀の破綻と政治革命に向けて、どのようなシナリオが準備されているのか？
コロナが2年かけて、意識の変化を伴いながら進められたように、インフレ・金融破綻→中銀破綻・政治革命も人々の意識変化を促しながら進められるのではないか。・・・２〜3年か？
続けて、検証したい。
by タロウ
コメント