donのブログさんのサイトより
https://ameblo.jp/don1110/entry-12884332050.html
<転載開始>



イタリアも脱退ですかね?いい傾向ですね~メローニさん


そもそも過激派出身のテドロスが医者でもないのに


何で偉そうに発言してるのか誰も不思議じゃないのかね?w



 


WHOは表向きは国際機関ですが、実際には彼らの私物と化しているのが現実です。


WHOのテドロスとビル・ゲイツが仕掛ける「ワクチン支配計画」が危険すぎ。

まず、衝撃的な情報が明らかになりました。


世界経済フォーラム(WEF)とビル・ゲイツが手を組み、


ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の保健長官就任を妨害しているというのです。


理由は単純明快。


ケネディ氏が、彼らの究極の目的――半年ごとのmRNAワクチン義務化に反対しているからです。

つまり、彼らの目指す未来は、「ワクチン未接種者には仕事も買い物もさせない、


社会から完全排除する」というもの。


すでに、中国の「社会信用システム」と似たような形で、


ワクチン接種状況を個人の信用スコアに紐づける動きが出ています。


これが本格的に導入されれば、ワクチン接種を拒否した瞬間、あなたの生活は終了。


「自由な選択」などという言葉は消え去り、


「お上の命令に従わない人間には生きる権利すらない」というディストピアが現実になろうとしています。

この計画を先導しているのが、WHOのテドロス。
しかし、そもそも彼が公衆衛生を語る資格があるのか、大いに疑問です。


彼は医師ではなく、エチオピアで「Tigray People’s Liberation Front(TPLF)」という武装組織に関わっていた政治家出身。


保健相時代には、国内でコレラが発生していたにもかかわらず、


感染拡大を隠蔽したという疑惑まであります。


そんな人物がなぜ、世界の公衆衛生を仕切るトップの座に就いたのか?


 その答えは簡単です。

彼を推したのは、中国政府、ビル・ゲイツ、そしてクリントン財団。
WHOは表向きは国際機関ですが、実際には彼らの私物と化しているのが現実です。

そして、ここにきてWHOは「パンデミック条約」によって、


グローバルなワクチンパスポートを義務化しようとしています。


 つまり、ワクチンを打たなければ飛行機に乗ることもできない、


国境を越えられない世界を作ろうとしているのです。

さらに、ビル・ゲイツはこの計画をさらに加速させるために、


トランプ前大統領と極秘会談を重ねていたことが判明。


「オペレーション・ワープスピード2.0」とでも言うべき、


次なるパンデミックに向けたワクチン開発計画を密かに進めています。

では、なぜそこまでしてワクチンを強制したいのか?
簡単です。ワクチンが莫大な利権の塊だからです。

当初、mRNAワクチンは「95%の効果がある」と大々的に宣伝されました。


しかし、その結果はどうだったでしょうか? 感染を防ぐどころか、


次々と「追加接種」が必要と言われ、終わりの見えない接種地獄へと誘導されました。


 今や「半年ごとのワクチン接種」が当たり前になりつつありますが、


これも「科学的な必然」ではなく、「ビジネス上の都合」にすぎません。

ビル・ゲイツは、まるで救世主のように振る舞っていますが、


実態はどうでしょうか? 彼は医師でも科学者でもありません。


それにもかかわらず、ワクチン業界に何十億ドルもの投資を行い、


WHOに多額の資金を提供し、政策を操っています。

さらに、ここにきて新たな問題が浮上しています。
ビル・ゲイツの支援を受けた団体が、


「17,000人の医師がケネディ氏を危険人物と認定した」とする嘆願書を発表しました。


しかし、調査の結果、署名の多くが捏造され、デタラメであることが判明。 


もはやフェイクニュースとプロパガンダを駆使して、都合の悪い人物を抹殺する手法が常態化しているのです。

このままでは、私たちの自由は完全に奪われてしまいます。
この問題を直視しなければ、やがて「半年ごとのワクチン接種」は法律で義務化され、


拒否すれば社会的に抹殺される未来が訪れるかもしれません。

この狂気の計画を阻止しなければ人類は少なくとも日本人は激減するでしょう。

2024年の日本の出生数は約68.5万人と予想されています。  これは前年の72.7万人から約4.2万人の減少で、初めて70万人を下回る見通しです。  この傾向が続くと以下の通りに予想できます。
•2023年:約72.7万人
•2024年:約68.5万人(約5.8%減)
•2025年:約67万人(仮に2%減と仮定)
•2026年:約65.3万人
•2027年:約63.7万人
•2028年:約62.1万人
•2029年:約60.5万人
•2030年:約59.3万人

ただし、ここ数年の減少率は2%どころか5%近い年もあるため、実際にはもっと早く60万人を切る可能性があります