徽宗皇帝のブログ

　アメリカや日本の有力メディアはSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染が拡大、COVID-19（コロナウイルス感染症-2019）の患者が増えていると必死に宣伝しているが、インフルエンザの場合はこうしたことを行わない。SARS-CoV-2が致死率が高く、危険な病原体だというならわかるが、そうした事実はない。

　伝染が拡大しているとする根拠に使われているのがPCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）。この検査は検体内のウイルスの遺伝子を対象にしたもので、ウイルスそのものを見つけられないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。PCR検査を開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞した​キャリー・マリス​は、この手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していたと指摘されている。

　このPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないのだが、そうしたことをアメリカの有力メディア、​ニューヨーク・タイムズ紙も警告​していた。その警告を自分たちで無視しているわけだ。

　そうした宣伝によって作り上げた恐怖を利用し、世界の富豪や巨大企業の経営者などは​資本主義の大々的な「リセット」​を目論んでいる。これは今年6月、WEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブが語ったことで、来年に開かれるWEFの年次総会で主要なテーマになるようだ。

　アメリカを中心とする資本主義システムの崩壊が近いと少なからぬ人が主張してきた。2030年まで持たないのではないかと推測する人もいる。その前に「リセット」しなければならないということだ。つまり、COVID-19は彼らにとって好都合だった。

　今年の1月にスイスのダボスで開かれた総会にはドナルド・トランプ米大統領も参加していたようだが、WEFの主要人物に含まれる投機家のジョージ・ソロスやその子分とも言うべき経済学者のジェフリー・サックスはトランプを危険な存在だとし、再選を阻止するべきだと主張してきた。

　サックスはソ連の消滅に深く関係していた人物。ボリス・エリツィン時代のロシアにおける経済政策にも大きな影響を持ち、略奪の手助けをしていた。最近では​ローマ教皇庁へ出向き、ローマ教皇フランシスコを教育​している。

　ソロスやサックスなどがトランプを嫌う理由はその政治姿勢にある。トランプは決して平和的な人物ではないが、ロッキード・マーチンという軍需産業や金融資本をスポンサーとし、ネオコンを後ろ盾とし、核戦争でロシアを脅そうとしていたヒラリー・クリントンよりはマシと言われていた。

　2016年の大統領選挙でトランプはロシアとの関係修復を訴え、当選後には国家安全保障補佐官にバラク・オバマ大統領が政策としてダーイッシュ（IS、ISIS、ISIL、イスラム国などと表記）を作り出したことを熟知しているマイケル・フリン元DIA局長を据え、TPP（環太平洋連携協定）に反対、最近は中東やヨーロッパにいるアメリカ兵を削減すると口にしている。

　TPP、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、そしてTiSA（新サービス貿易協定）は強大な私的権力の力をさらに増強させ、国を上回る権力を与えようとする仕組みを作ることが目的だった。世界のファシズム化だ。

　その計画は反対が強かったが、それを世界の富豪たちは諦めない。そうした時にSARS-CoV-2が登場、人びとは安全と安心を求めて主権やプライバシーを放棄、世界は刑務所化されつつある。ファシズム化が進行しているということだ。

　そうした動きの障害になっているのがロシアと中国。ロシアは21世紀に入り、ウラジミル・プーチンが実権を握ってから曲がりなりにも自立の道を歩き始めたが、中国は世紀が変わってもアメリカとの関係を維持していた。その象徴のひとりがHSBC（香港上海銀行）の非常勤副会長を務めるローラ・チャ（査史美倫）。こうした中国とアメリカの関係は2015年に崩れる。

　2014年2月、オバマ政権のネオコン（親イスラエル派の一部）はウクライナでネオ・ナチを使ってクーデターを仕掛け、ビクトル・ヤヌコビッチ政権を倒した。いつものことだが、選挙で民主的に選ばれた政権をアメリカは暴力的に倒したのだ。

　この年の9月から12月にかけてアメリカやイギリスの情報機関、つまりCIAやMI6は香港で「佔領行動（雨傘運動）」を仕掛け、中国政府を揺さぶる。こうした運動をローラ・チャは支持していたようだ。

　この運動を香港大学の戴耀廷副教授は「愛と平和の運動」だと主張したが、金融や商業の施設が集中している場所を占拠すれば金融、経済、そして人びとの日常生活を麻痺させることは予想できること。当局が許可するはずはなく、警官隊との衝突は見通していたはずだ。学生は棍棒を持ち出し、暴力的な行動に出る。キエフと似たパターンだ。

　この時、運動の指導者グループに属す元イギリス王室顧問弁護士の李柱銘（マーチン・リー）はワシントンDCを訪問、CIAの工作資金を流しているNEDに対し、物資の提供や政治的な支援を要請している。

　そのほかの指導者には香港大学の戴耀廷（ベニー・タイ）副教授、メディア王と呼ばれている新自由主義者の黎智英（ジミー・ライ）が含まれ、余若薇（オードリー・ユー）、陳方安生（アンソン・チャン）、陳日君（ジョセフ・ゼン）も深く関与していた。黎智英はネオコンのポール・ウォルフォウィッツと親しいとも言われている。

　キエフでアメリカはネオ・ナチを使ったが、香港では法輪功というカルトを利用しているともいう。このカルトが出現したのは1992年。その教義は仏教と道教を合体したものだとされているが、創始者の劉振営はキリスト教の福音主義者で、「エルサレムへ戻ろう」という運動を展開している。法輪功はイギリスのフィリップ王子を含むグループとつながりがあると言われ、マデリン・オルブライトからも支援されている。言うまでもなく、オルブライトはビル・クリントン政権で国務長官としてユーゴスラビア空爆を推進した人物だ。