「阿修羅」記事より転載。
かなりの悪文だが、内容は今後の日本の行方をかなり正しく読んでいると思う。「３００人委員会」の名を聞いただけで「例の陰謀論か」と思ってパスする人も多いはずだが、世界の政治経済が国際的資本家と王族、一部政治家（必ずしも国家元首ではなく、その下の人間のほうが実質的命令権を持っている）などによって動かされているのは事実であり、その命令伝達の場がダボス会議であるというのはおそらく確かだ。
日本の行方については、ここに書かれたことの八掛けくらいで実現するだろうというのが私の予測だ。
気候変動まで彼らの意思によるものだというのは、さすがに私もまだ信じにくい。いわゆるＨＡＡＡＲＰ（綴りはこうか？）という気象操作装置が存在するというのが「陰謀論」の中にはよくでてくるのだが、どこにどの範囲で影響が起こるか分からない、そういう不確実なものは「武器」にはならないのではないか？
（以下引用）
トンチン菅直人が国会よりもダボス会議を優先しなければならないワケ
http://www.asyura2.com/11/senkyo105/msg/179.html
投稿者 むにゃ 日時 2011 年 1 月 21 日 02:28:36: okMc52wnlhCtY
トンチン菅直人が国会よりもダボス会議を優先しなければならないワケ
2011年01月15日16:36 超高層マンション スカイヲーカー
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/51731321.html
「菅直人首相は今月末にスイスで開催される政財界指導者らによる「世界経済フォーラム」年次総会（ダボス会議）に出席する意向を固めた。２８日夜に出発し、２９日に演説、３０日に帰国する予定。首相は関係部局に準備に入るよう指示した。菅政権は２８日を軸に通常国会召集を検討しているが、首相は国会会期の冒頭でも国際会議に出席し、経済連携に力を入れる日本の姿勢をアピールする考えだ。
政府関係者によると、首相は２９日の演説で「今年を日本人全体が世界に羽ばたく『平成の開国元年』にしたい」などと強調、環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）交渉などについて、日本の積極姿勢を表明する。米国や中国首脳の出席は不透明で、首脳同士の二国間会談については見通しは立っていない。
国会会期中に閣僚が海外出張するには国会の了承が必要だが、召集当日の夜に出発して週末の日曜日に帰国する日程を組めば、国会対応との両立は可能と判断した。ただ、対決姿勢を強める野党側の了承が得られない可能性もある。
首相は８日、首相公邸で民主党の岡田克也幹事長と会談。ダボス会議も含めた今後の政治日程や召集前に行う内閣改造・党人事などについて意見交換した。」
トンチン菅直人は国会よりも優先してダボス会議に出席しなければならないのだ。そもそもダボス会議とは、スイスのジュネーブに本部を置く世界経済フォーラム（WEF：World Economic Forum）が、毎年1月にスイスのリゾート地ダボスで開催する年次総会の通称であって、ダボス会議を主催するWEFは、国際的な非営利団体であり、政財界をはじめとする各界のリーダーたちの連携を通し世界の経済・社会の現状の改善に向けて取り組むことを目的としているのだ。１９７１年に、当時ジュネーブ大学の教授であったクラウス・シュワブが欧州の経営者を集め、グローバルな企業経営について議論する場を持ったことがその始まりであり、１９８７年に「世界経済フォーラム」と名称を変更し、現在に至っているとされるんだが、いち大学教授が世界から政治経済の有力者をダボスに一堂に集めるという政治力があるワケがないのであって、これは世界の政治経済を支配する300人委員会の下部組織であるからこそ可能なのだ。表面上は非営利団体による経済会議なんだが、その単なる経済会議になぜ頓珍漢といえども一国の首相の立場にあるトンチン菅直人が国会より優先して真っ先にダボスに出席しなければならないのかは、トンチン菅政権に対する命令がそこを基点に発せられるからなのだ。つまり、ダボス会議とは300人委員会が認める政治経済のリーダーの意見交換の場であり、次世代のリーダー育成の場なのだ。同時に非公開会合も存在し 、そこで300人委員会の決定事項を命ぜられるのだ。例えば、「今年は大規模な気候変動を引き起こし各都市を破壊に導く。結果、農産物価格が急騰するすることになる。」だとか事前に300人委員会での決定事項の一部が披露されるのであって、「あなた達国家のリーダーは、これから引き起こる現象を念頭において政策を決定しなければならない」と命ぜられるのだ。トンチン菅直人はダボス秘密会合でこのように命ぜられるだろう。「これから本格的なソブリンリスクが拡大するだろう。つまり、国債の急落現象と市場金利急上昇現象が引き起こる。従って、国家財政破綻が現実となるのであって、直ちに財政再建プログラムを実行しなければならない。加えて、ＴＰＰは是が非でも実現いただく。国際協調をますます推進していかねばならない。」とね。トンチン菅が再改造内閣に着手しなければならない理由は、このダボス会議を実際に支配している国際金融資本家をリーダーとする300人委員会の命ずる日本国内の大増税を実行し、それを原資に世界中の不良資産を肩代わりするためなのだ。気候を人工的に変動させ、穀物価格を急上昇させる。通貨価値、国債を暴落、金利を急上昇させ、金融機関を破壊し、インフレを拡大させ大衆を追い込んでゆくのだ。つまり、日本を大恐慌に持ち込んで行くのだ。通貨は暴落し、食料エネルギー価格が急騰する。金融機関が将棋倒しとなり、軒並みにペイオフが実行される。基軸通貨である米ドル、ユーロは暴落し破壊される。多くの大衆は財産も職も失い失業するのだ。年金、失業保険、生活保護費の支給は財政難を理由に大幅に縮小削減される。一方で食料価格エネルギー価格が急上昇するから年金、生活保護世帯は生活が維持できなくなる。大量の餓死者が現実となる。米国は州債からディフォルトが引き起こり、続々信用の将棋倒しが起こってくる。連邦政府は州政府の財政破綻の連鎖を食い止めることができなくなる。これに従い、米ドルはさらなる大暴落を迎える。米国国債は信用を失墜し暴落してゆく。これで世界一ドルを有する日本国は破滅に向かうのだ。その日本破滅のために必要なことは、現在の日本国民の財産を不良資産で軒並み汚染させる必要があるのだ。ユーロ諸国の破滅は欧州の大国スペインが財政破綻するところから本格化するのだ。ギリシャやアイルランドなどの小国の財政赤字の補填程度なら日本の特別会計の埋蔵金で処理可能だが、ＧＤＰ100兆円規模のスペイン破綻で日本の資金的支援も限界を迎える。ユーロは破滅するのだ。日本が国際協調を名目に国民の血税で密かに支えていた債権は軒並み紙切れとなり、日本の財政危機が現実化するのだ。この日本大破壊のためには、日本国民の財産をすべて不良資産で満たし紙切れにしなければならない。そしてＴＰＰを実現することで日本国民の食糧自給率を実質ゼロに追い込み、米国穀物メジャーに生存権を委託しなければならないのだ。ＴＰＰ実現で日本人の大量虐殺も思いのままになるのだ。日本人は財産も国家も破壊させられ生存権さえ召し上げられる。あとは奴隷となり生かされるも殺されるもご主人様の意向次第という存在になるのだ。この人類大虐殺プログラムを実行するにあたり、最も邪魔な存在が強固な日本の存在なのだ。日本の存在は300人委員会にとって最も邪魔な存在であり、是が非とも崩壊させなければならない存在なのだ。今後、日本の方向性はデフレ下で無理な大増税政策を採り、国内経済を大破壊する必要があるのだ。加えて、世界中の不良資産で充満させ財政破綻させる必要がある。ＴＰＰの目的は日本人の生存権を自ら放棄させるためのものだ。この日本人大虐殺の命令を受けるためにトンチン菅はスイスくんだりまでご主人さまの元にはせ参じる必要があるのだ。ダボス会議の日本人出席者を決定するのは闇の支配者だが、窓口はあの邪悪なる工作員竹中平蔵なのだ。世界中でとんでもない災害が巻き起こる。そして着実に人類奴隷化プログラムに向け追い込まれてゆくのだ。
かなりの悪文だが、内容は今後の日本の行方をかなり正しく読んでいると思う。「３００人委員会」の名を聞いただけで「例の陰謀論か」と思ってパスする人も多いはずだが、世界の政治経済が国際的資本家と王族、一部政治家（必ずしも国家元首ではなく、その下の人間のほうが実質的命令権を持っている）などによって動かされているのは事実であり、その命令伝達の場がダボス会議であるというのはおそらく確かだ。
日本の行方については、ここに書かれたことの八掛けくらいで実現するだろうというのが私の予測だ。
気候変動まで彼らの意思によるものだというのは、さすがに私もまだ信じにくい。いわゆるＨＡＡＡＲＰ（綴りはこうか？）という気象操作装置が存在するというのが「陰謀論」の中にはよくでてくるのだが、どこにどの範囲で影響が起こるか分からない、そういう不確実なものは「武器」にはならないのではないか？
（以下引用）
トンチン菅直人が国会よりもダボス会議を優先しなければならないワケ
http://www.asyura2.com/11/senkyo105/msg/179.html
投稿者 むにゃ 日時 2011 年 1 月 21 日 02:28:36: okMc52wnlhCtY
トンチン菅直人が国会よりもダボス会議を優先しなければならないワケ
2011年01月15日16:36 超高層マンション スカイヲーカー
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/51731321.html
「菅直人首相は今月末にスイスで開催される政財界指導者らによる「世界経済フォーラム」年次総会（ダボス会議）に出席する意向を固めた。２８日夜に出発し、２９日に演説、３０日に帰国する予定。首相は関係部局に準備に入るよう指示した。菅政権は２８日を軸に通常国会召集を検討しているが、首相は国会会期の冒頭でも国際会議に出席し、経済連携に力を入れる日本の姿勢をアピールする考えだ。
政府関係者によると、首相は２９日の演説で「今年を日本人全体が世界に羽ばたく『平成の開国元年』にしたい」などと強調、環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）交渉などについて、日本の積極姿勢を表明する。米国や中国首脳の出席は不透明で、首脳同士の二国間会談については見通しは立っていない。
国会会期中に閣僚が海外出張するには国会の了承が必要だが、召集当日の夜に出発して週末の日曜日に帰国する日程を組めば、国会対応との両立は可能と判断した。ただ、対決姿勢を強める野党側の了承が得られない可能性もある。
首相は８日、首相公邸で民主党の岡田克也幹事長と会談。ダボス会議も含めた今後の政治日程や召集前に行う内閣改造・党人事などについて意見交換した。」
トンチン菅直人は国会よりも優先してダボス会議に出席しなければならないのだ。そもそもダボス会議とは、スイスのジュネーブに本部を置く世界経済フォーラム（WEF：World Economic Forum）が、毎年1月にスイスのリゾート地ダボスで開催する年次総会の通称であって、ダボス会議を主催するWEFは、国際的な非営利団体であり、政財界をはじめとする各界のリーダーたちの連携を通し世界の経済・社会の現状の改善に向けて取り組むことを目的としているのだ。１９７１年に、当時ジュネーブ大学の教授であったクラウス・シュワブが欧州の経営者を集め、グローバルな企業経営について議論する場を持ったことがその始まりであり、１９８７年に「世界経済フォーラム」と名称を変更し、現在に至っているとされるんだが、いち大学教授が世界から政治経済の有力者をダボスに一堂に集めるという政治力があるワケがないのであって、これは世界の政治経済を支配する300人委員会の下部組織であるからこそ可能なのだ。表面上は非営利団体による経済会議なんだが、その単なる経済会議になぜ頓珍漢といえども一国の首相の立場にあるトンチン菅直人が国会より優先して真っ先にダボスに出席しなければならないのかは、トンチン菅政権に対する命令がそこを基点に発せられるからなのだ。つまり、ダボス会議とは300人委員会が認める政治経済のリーダーの意見交換の場であり、次世代のリーダー育成の場なのだ。同時に非公開会合も存在し 、そこで300人委員会の決定事項を命ぜられるのだ。例えば、「今年は大規模な気候変動を引き起こし各都市を破壊に導く。結果、農産物価格が急騰するすることになる。」だとか事前に300人委員会での決定事項の一部が披露されるのであって、「あなた達国家のリーダーは、これから引き起こる現象を念頭において政策を決定しなければならない」と命ぜられるのだ。トンチン菅直人はダボス秘密会合でこのように命ぜられるだろう。「これから本格的なソブリンリスクが拡大するだろう。つまり、国債の急落現象と市場金利急上昇現象が引き起こる。従って、国家財政破綻が現実となるのであって、直ちに財政再建プログラムを実行しなければならない。加えて、ＴＰＰは是が非でも実現いただく。国際協調をますます推進していかねばならない。」とね。トンチン菅が再改造内閣に着手しなければならない理由は、このダボス会議を実際に支配している国際金融資本家をリーダーとする300人委員会の命ずる日本国内の大増税を実行し、それを原資に世界中の不良資産を肩代わりするためなのだ。気候を人工的に変動させ、穀物価格を急上昇させる。通貨価値、国債を暴落、金利を急上昇させ、金融機関を破壊し、インフレを拡大させ大衆を追い込んでゆくのだ。つまり、日本を大恐慌に持ち込んで行くのだ。通貨は暴落し、食料エネルギー価格が急騰する。金融機関が将棋倒しとなり、軒並みにペイオフが実行される。基軸通貨である米ドル、ユーロは暴落し破壊される。多くの大衆は財産も職も失い失業するのだ。年金、失業保険、生活保護費の支給は財政難を理由に大幅に縮小削減される。一方で食料価格エネルギー価格が急上昇するから年金、生活保護世帯は生活が維持できなくなる。大量の餓死者が現実となる。米国は州債からディフォルトが引き起こり、続々信用の将棋倒しが起こってくる。連邦政府は州政府の財政破綻の連鎖を食い止めることができなくなる。これに従い、米ドルはさらなる大暴落を迎える。米国国債は信用を失墜し暴落してゆく。これで世界一ドルを有する日本国は破滅に向かうのだ。その日本破滅のために必要なことは、現在の日本国民の財産を不良資産で軒並み汚染させる必要があるのだ。ユーロ諸国の破滅は欧州の大国スペインが財政破綻するところから本格化するのだ。ギリシャやアイルランドなどの小国の財政赤字の補填程度なら日本の特別会計の埋蔵金で処理可能だが、ＧＤＰ100兆円規模のスペイン破綻で日本の資金的支援も限界を迎える。ユーロは破滅するのだ。日本が国際協調を名目に国民の血税で密かに支えていた債権は軒並み紙切れとなり、日本の財政危機が現実化するのだ。この日本大破壊のためには、日本国民の財産をすべて不良資産で満たし紙切れにしなければならない。そしてＴＰＰを実現することで日本国民の食糧自給率を実質ゼロに追い込み、米国穀物メジャーに生存権を委託しなければならないのだ。ＴＰＰ実現で日本人の大量虐殺も思いのままになるのだ。日本人は財産も国家も破壊させられ生存権さえ召し上げられる。あとは奴隷となり生かされるも殺されるもご主人様の意向次第という存在になるのだ。この人類大虐殺プログラムを実行するにあたり、最も邪魔な存在が強固な日本の存在なのだ。日本の存在は300人委員会にとって最も邪魔な存在であり、是が非とも崩壊させなければならない存在なのだ。今後、日本の方向性はデフレ下で無理な大増税政策を採り、国内経済を大破壊する必要があるのだ。加えて、世界中の不良資産で充満させ財政破綻させる必要がある。ＴＰＰの目的は日本人の生存権を自ら放棄させるためのものだ。この日本人大虐殺の命令を受けるためにトンチン菅はスイスくんだりまでご主人さまの元にはせ参じる必要があるのだ。ダボス会議の日本人出席者を決定するのは闇の支配者だが、窓口はあの邪悪なる工作員竹中平蔵なのだ。世界中でとんでもない災害が巻き起こる。そして着実に人類奴隷化プログラムに向け追い込まれてゆくのだ。
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