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徽宗皇帝のブログ

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隠居爺氏の「新コロ詐欺=軍事演習(戦争予行演習)」説
「隠居爺の世迷言」記事で、世迷言どころか、世の政治評論家や、「ネット言論家」の誰も及ばない慧眼だと思う。論理の組み立てや論拠も見事だ。
全文引用する。これは、拡散する価値が大きい文章だと思う。

(以下引用)

世界の政治が変わった理由


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 「世界の政治が変わった理由」とはまたえらく大きなテーマになるけれども、そして、そんなことが私に分かるとも思えないけれども、知的な遊びとしてかじりついてみたいと思う。

 私は基本が政治に無関心な層のうちの一人だったから、世界の政治がいつから変わり始めたのかはよく分からない。物事の性質として、そのようなことがある日突然起きるとは考えられないから、おそらく何十年も前から予兆が表れていたに違いない。

 そんな私が、世界の政治が変化していることに気がついたのは、新型コロナ騒動を通してのことになる。新型コロナの問題は、最初のうちは、日本政府、厚生労働省、医師会、医者の問題だと思っていた。つまり、国内問題であると思っていた。

 ところが、日本とほとんど同じ状況が、G7などの西側親米諸国で同時並行的に進んでいることを知って、私のできの悪い頭は混乱することになる。世界中が、なぜ新型コロナという茶番で大騒ぎするのだろうか。日本だけなら日本人が愚かなためであると納得できるけれども、世界的な問題であれば別の視点が必要になる。

 アメリカでも、イギリスでも、ドイツでも、オーストラリアでも、その他ワクチン接種が本格的に行われた各国においては、少数ながらも疑問を持つ人が現われ、徐々に一つの声としてまとまってきている。なにしろ、内容的にはとても簡単なことであり、論争するまでもないことであるために、自然とそのようになってくる。問題は2つある。

 1つは新型コロナウイルス感染症というものが、全く被害を及ぼさない疾病だったことだ。それは、新型コロナが流行したと騒がれ、日本で最初に緊急事態宣言が出された2020年の全死亡者数が、前年を下回ったことで十分証明されている。当時はワクチンの接種が始まる前であり、新型コロナの対策には特別のものがなかった。それでいながら死亡者数が減少したのだから、新型コロナ用ワクチンは最初から必要がなかったことになる。

 もう1つは、新型コロナ用ワクチンが打たれ始めた2021年2月以降、日本人の死亡者数が増え始めたことだ。これも、小難しい理屈は考えずとも理解できる。ワクチン接種が始まって以降、救急車が頻繁に出動するようになり、火葬場が満杯となり、平均寿命までが短くなった。立憲民主党の原口
一博議員は国会質疑で "超過死亡40万人" という数字を出した。「論より証拠」の証拠は十分にそろっている。

 おそらく、ワクチン接種開始後に「普通であれば死なないような人が亡くなった」「思いがけない癌、歩行困難、体調不良などで苦しむ人が、身近に現われた」ことに、多くの日本人は気がついたのではないかと思う。

 そして、さらに大変に奇妙なことが生じている。それは、日本政府が何のメッセージも出そうとしないことだ。これについては不思議で不思議で、異次元空間にでも迷い込んだ気がする。一般の日本人が気がつくくらいにワクチンの後遺症が目立つのであれば、国が早急に行うべきことはワクチンの副作用に関する調査になる。その上で結果を公表することになる。

 しかし、なぜか今の日本政府はそれを行おうとしない。あり得ない。その一方で、コロナワクチン健康被害の申請が1万件を超え、今年の1月末で453件の死亡が認定されている。この先補償金を払う、払わないで揉めるのかもしれないが、いずれにしても、過去に例を見ない巨大薬害になる。にもかかわらず、政府は何のアナウンスもせず、かつ、何の対策も行おうとしない。

 このような歴史上類を見ない薬害が現われているのであれば、調査・公表するのはもちろんのこととして、ワクチン接種を即刻中止すべきであるのは誰が考えても当然のことになる。しかし、今の日本政府は誰が考えても当然のことを行おうとしない。これはもう、日本政府が刑法上の殺人を行っている事態なのだけれども、国会も、司法も、マスメディアも、動こうとしない。知らんフリをしている。

 さらに不可解なことは、そうやって素っとぼけて何事もないかのようなフリをすることの理由が不明であることだ。おそらく日本政府のことだから、「アメリカからそのような指示がある」程度のことが理由になるのだろう。とすると、今度はアメリカは何のつもりかということが問題になる。

 これまで何回か触れてきたけれども、アメリカは野蛮人の国であり、アメリカ人は野蛮人だ。建国後248年のうち、戦争をしていないのは17年間しかない。しかもすべての戦争が侵略戦争だった。そんな野蛮人の行ったことの一つが新型コロナ用ワクチンなのだから、狙いは単純なことであるはずだ。

 人間というもの、特に国と国との関係や社会的な関係においては、富と権力を得ることがいつの場合にも目的になる。いろいろ複雑に紆余曲折をして見せたところで、ゴールは富と権力にあるのだから、そこで待ちかまえていればある程度の真相を理解することができるようになる。

 アメリカの戦争の場合は単純であり、狙いは他国の富の略奪であり、他国を支配することによって権力をも得ようとする。要は海賊や山賊の類いであり、現代社会において堂々とそれを行う国はアメリカしかない。もちろん、それを他国が許容しているのではなく、咎めて罰する手段を持たないためだ。アメリカ人はいまだに無法者の跋扈する西部劇の時代を、無法者として生きている。

 戦争はそれで簡単に理解できるけれども、ワクチンはもう少し複雑になる。私もワクチン接種の目的はよく分かっていない。金儲けのためであることは想像できる。アメリカは、慢性的に貿易赤字の国になる。つまり、買うものはたくさんあっても、売るものは少ししかない。誰もアメリカ製品をほしがらない。

 しかし、それではアメリカという国が立ち行かず、栄華を誇ることができなくなる。そこで、戦争や金融で何とかごまかそうとしてきたのだけれど、ワクチンもその一つであると考えられる。タダ同然で作ることのできる、粗悪で欠陥品のワクチンを大量に売りつけることができれば、濡れ手で粟の儲けになる。

 しかし、金儲けのためにしては妙に手が込み過ぎている感じがして、ストンと腑に落ちないものを感じる。他にも何か隠された目的がありそうだ。そこで思い出すのが、コロナ騒動における政府の国民に対する干渉の強さだ。まるで小舅のように、あれをするな、これをするな、あれをしろ、これをしろとうるさく言ってきた。私の人生の中で、政府からこれだけ強い干渉を受けた経験はかつてなかった。

 もうかなり忘れてしまったけれど、外出するな、酒を飲むな、話すな、近寄るな、区切れ、分けろ、病院に行くな、マスクをしろ、消毒しろ、入るな、来るな、中止しろ等々、一々介入してきては国民の自由を奪った。加えて、政府の推奨するワクチンを打った "良い子" に対しては、政府や地方自治体からのご褒美が出るということまで行った。

 それらのことが、合理的・科学的で納得しやすいものであれば、それほど問題を感じなかったのだけれども、満員電車を許容しておいてソーシャルディスタンスの必要性を説くなど、矛盾することだらけだった。冗談かと思うくらいの粗雑な指示が横行した。なぜかこの頃は、小池都知事が目立ったね。新型コロナの恐怖を煽る広告塔を務めていた。上川陽子同様にバックにネオコンがいるのだろう。

 そして、そのようなコロナ対策の中でも、ひときわ不合理で非科学的なものがワクチンの接種であり、現在は世界各国で中止されているワクチンを日本は現在もまだ推奨している。新型コロナ用のワクチンに効果がなく、副作用ばかりであることがはっきりしてきたにもかかわらずだ。さあ、これをどのように理解したらいいだろうか。

 このような新型コロナ騒動を理解する手だてとして、今日も仮説を一つ提示してみたい。それは、新型コロナ対策が "軍事訓練" だったというものになる。安倍元総理が「このコロナウイルス拡大こそ、第三次世界大戦であると認識している。」と発言したことは以前ご紹介したが、実際に戦争を行う前の訓練として新型コロナ騒動を引き起したのではないだろうか。戦争を想定したシミュレーションといってもいい。

 戦争になれば、それはもう、例えば夜間は照明を消して息を潜めているなどは当然のことになる。夜遅く酒を飲んでいてはいけない、勝手に遠出をするな、配給を受けたければワクチンパスポートを提示せよ、食料難に備えてコオロギを食う覚悟をしておけなどもそうだ。そもそも、緊急事態宣言は戦時の戒厳令の訓練だ。また、ワクチンではその強烈な副作用で何十万人という日本人が死んでしまったが、それすら、戦時状況のシミュレーションかもしれない。戦争で日本人が大勢死ぬことに今のうちから慣らしておくためだ。

 上述のように、建国以来アメリカは戦争をすることで国を維持してきた。その方針は現在でも変更されていない。これからも、どこでどうやって戦争をしようかと計画を練っているはずだ。ウクライナでアメリカが習得したことの一つに、自分の手を汚さずに代理戦争をさせるというものがある。かつて、イギリスが清国とロシアに対して、日本に代理戦争をさせて大もうけしたことの真似になる。

 そして、今後は、NATOやオーストラリア、日本などを使っての代理戦争を企んでいるはずで、その訓練の一つが新型コロナ騒動になる。国民をだまし、そそのかし、強制するなどのことによって、戦時体制を作ろうとしている。


 


 現在のNATOはいつロシアとの戦争に突入してもおかしくない。日本はどうだろう。岸田総理は中国との戦争に前のめりだ。アメリカも、日本が中国やロシアと戦争をしてくれるのであれば、こんな嬉しいことはない。すでに岸田総理は言い渡されているだろう 、"ウクライナの次は日本になる" と。問題は日本国民だ。日本人のかなり多くが中国やロシアを嫌っている。とするならば、日本が中国やロシアと戦争をすることに賛成するのだろうか。

 私は日本人がかなり愚かな民族であると思っているけれども、それでも中国やロシアと戦争をすることに賛成するようなお馬鹿な日本人は少ないと思っている。メリットがゼロだからだ。だがしかし、新型コロナ騒動のように、政府に煽られるままに「コロナ怖い、ワクチン打たなくちゃ」とヒステリックになる日本人を見てしまうと、そういい切る自信がなくなる。大丈夫だろうか、この日本という国は。


 


 そんなわけで、世界の政治が大きく変わったのには、親米西側諸国がこの数年間、戦争の準備としてシミュレーションを始め、疑似戦時体制をとるようになったことが背景にあるというのが、今回考えた仮説になる。そのことは、岸田総理の国民を使い捨てにしようとする姿勢を見ても感じられる。


 


 迷惑な話だ。戦争をやめればいいだけなのだから。しかし、戦争をしなければ死んでしまう国がアメリカだ。彼らは他国をそそのかして、自分の手を汚さずに第三次世界大戦を始めたがっている。


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