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徽宗皇帝のブログ

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DSという「地球の支配者」

「大摩邇」所載の「in deep」記事の後半で、前半は一部の人間にしか興味の無い話だと思うので割愛する。
ここに転載した部分はディーガルの人口動態予測など含め、現在とこれからの世界の姿を大きく把握する上でいいヒントになる情報が多い。特にディーガルの人口動態予測は、最初はキチガイ予測だと思ったものだが、地球温暖化詐欺や新コロやウクライナ戦争、それに対する西側諸国の愚劣な対応(脱化石燃料など)を主な原因とする欧米の悲惨な現状を見ると、むしろかなり正確な予想だと思えてくる。
つまり、人口の大幅減少は、死亡だけではなく、住人の国外脱出(他国への移民)によってこそ起こるのであり、それはその国やその国の政府への不信感や絶望から来る、ということだ。そういう意味で、今の欧米の政治が糞の極みであることは言うまでもないだろう。若い人口層や優秀な人材が国外脱出した国が再生することは困難だろう。欧米は衰退の一歩をたどるだろうということだ。
で、なぜディーガルがこれほど大胆な予測をすることができたかと言えば、それはDSの「計画」をあらかじめ知っていたからだろう、と推理するのが自然だろうと思う。つまり、世界のすべては計画通りに進んでいるわけだが、それがWEFが「馬鹿正直」に言っているようなものと同じだとは私は信じない。WEFはDSそのものではないからだ。確かに、無駄飯食い人口を削減することもやるだろうが、真の狙いは「人口の大きな移動」と、「新しい世界の創造」にあるのだろう。それが「世界統一政府」だとは私はあまり信じていないのである。むしろ、「西側世界から東側世界への覇権の移動」であって、それは田中宇の言う「多極化」とは異なるものだ。多極とは覇権の併存を意味するからだ。
なぜ「東側世界に覇権を移動する」のかと言えば、それは「人口が多い・これからも増える可能性が高い」からである。未開発であることはマイナスではなく、むしろこれから開発され発展する可能性を示すわけである。非婚化や出生率低下、人口減少こそはまさに亡国の兆しであるわけだ。LGBT運動など、まさに亡国運動だろう。あの馬鹿女がいみじくも言ったように、LGBTは「生産性がない」わけだ。男と男、女と女の間で子供が生まれるか? www  当然、その運動の背後にいるのはDSだろう。


つまり、DSは本気で自分たちを「地球の支配者」であり、「オーバーロード(上主)」だと信じているのではないか。馬鹿な人民を「恵み深く支配してやっている」くらいの気持ちだろう。今はまさに地球(人類)の「幼年期の終わり」なのかもしれない。

(以下引用)


それはともかく、最初に書きましたダグ・ケイシーさんなんですが、ディーガルのことを最初に知ったのも、ダグ・ケイシーさんのサイトでした。


ブログでは、こちらの記事で最初に取りあげています。


実はこのディーガルの「 2025年のGDPと人口動態予測」には、当時から、そして今に至るまで「謎」があるのです。


ほぼ全世界百数十カ国の予測が網羅されていて、西側の主要国は、軒並み GDP も人口動態も、現在より大きく後退する予測が立てられていまして、たとえば、


 


・アメリカ GDP 世界第6位   人口は現在の約3分の1に
・イタリア GDP 世界第9位   人口は現在から約3割減少
・フランス GDP 世界第10位 人口は現在の半数以下に
・ドイツ  GDP 世界第22位 人口は現在から約7割減少
・スペイン GDP 世界第26位 人口は現在から約4割減少


 


というようになっているのですが、問題は「イギリス」なのです。


 


イギリス
2025年の予想GDP 世界第47位 (現在の10分の1以下に
2025年の予想人口  現在より約8割減少 (6565万人 → 1451万人


Deagal


 


おそらく主要国の中で最も悲惨な予測が立てられているのがイギリスなのです。


「いくらなんでもこれは」と思っていましたが、最近の状況を見ていますと、そこに近づいているのだろうかと思わざるを得ない感じも出てきています。


存在とか何とか、関係のない前書きがずいぶんと長くなってしまいましたが、最近のイギリスとヨーロッパの状況を少し書かせていただきます。

巨大な自爆の渦中のヨーロッパ諸国

なお、ディーガルのアメリカでの 2025年の人口予測が今より 2億人以上少ないということや、人口 6500万ほどのイギリスで、2025年には、1500万程度になるというような予測に関して、これは決して、「死亡する」ことを意味するわけではないことを、ディーガル自身が書いています。


2014年10月26日にディーガルから投稿された文書には、以下のように書かれてあります。


> 各国の人口予測は、出生/死亡だけでなく、移動/移民も反映している。多くの国で移民によって総人口が増加する一方で、自国 (アメリカ)の人口は減少する可能性がある。 (Deagal


 


これは、そもそもアメリカという国の繁栄は、ディーガルの記述では、


> 米国が次の 10年に入るプロセスを理解するための重要な要素は、移民だ。過去、特に 20世紀において、米国がその巨大な地位を確立することを可能にした主な要因は、信用拡大を支える人口増加と、米国に利益をもたらした世界の他の地域からの頭脳流出の恩恵を伴う移民だった。 Deagal


 


とありまして、「今度はそれが出ていく」と。


そして、ここではアメリカが取りあげられていますが、ヨーロッパも含めて、


「残るのは、移民することのできない高齢者だけになる」


と。


あるいは、他の国から歓迎されるような頭脳や技術のある人々、あるいは容易に移住できる資産のある人たちは、移動は容易でも、それがない人たちは移住さえ難しいかもしれません。


アメリカが 20世紀に繁栄に達していった理由だったことと「反対のことがこれから起きる」と予測されていることに衰退の理由があるようです。


仮に、先ほどの英国の悲惨な 2025年の予測( 2025年ではなくとも、これが 2030年の予測でも 2050年の予測でも悲惨なことは同じです)が起きるとした場合、「イギリスから出て行かなければならないような経済や国家の状態になる」のだと考えられるのだと思われます。


大量死と大量の移民のどちらの理由にもよるものだと。


 


最近、イギリスは、インドに GDP で抜かれました。


 


[記事] インドが英国を抜き、世界第5位の経済大国に
 地球の記録 2022年9月5日


 


そのイギリスなんですが、最近、首相が交代しました。


リズ・トラス氏という女性(世界経済フォーラム所属)が新しい首相になったのですけれど、ただ、世界経済フォーラムのメンバーページを見ますと、「何の説明も書かれていない」のですね。なかなか珍しいです。


それはともかく、現在のイギリスは最近の以下の記事で書きましたように、エネルギー価格において、やや地獄のような状態になっています。


 


[記事] ヨーロッパが消える… : 大きな物質的パーフェクトストームが迫っている模様
 In Deep 2022年9月1日


 


それで、英トラス新首相は、


「日本円で 21兆円の光熱費抑制策を発動予定」


と述べたことをブームバーグが伝えています。


ドイツも最近 9兆円の光熱費補助などをおこないましたが、すでにドイツはインフレ対策総額が、13兆円を超えたと報じられています。


21兆円とか 13兆円とか、途方もない数字(日本の防衛費が 5兆円程度)を出してきているわけですが、この結果がどうなるかと予測されているかというと、米ゼロヘッジは以下のように書いています。


 


(ゼロヘッジより)


> ノルド ストリーム 1のヨーロッパへの天然ガス供給が週末に停止したため、悪化するエネルギー危機の解決にはこれは何の役にも立たないだろう zerohedge.com


 


それでもやる。


ドイツもおそらくやる。


それで効果がなかったら? …またやる?


このような無謀な財政出動がどういう結果を招くのかは、私にはよくわからないですが、最近のヨーロッパについての報道に出てくるエネルギー関係の数字は、途方もないものが多くなっています。


たとえば、ロイターの「欧州エネルギー危機、電力会社を圧迫」という報道には、以下のような数値が並んでいます。


 


(ロイターの報道より)


> 電力会社は通常、一定の価格を確保するために先物を売るが、電力を供給する前にデフォルト(債務不履行)の可能性に備えて最低限の証拠金を維持する必要がある。エネルギー価格の高騰に伴い証拠金も急上昇しており、エネルギー企業は手元資金の確保が困難になっている。

> ノルウェーの北欧最大のエネルギー企業エクイノール社は、「マージンコール」(追加証拠金差し入れ)の額が英国を除く欧州全体で少なくとも1兆5000億ユーロ(約 210兆円)に上ると試算している。 ロイター


 


210兆円……。


この話はノルウェー国家そのものと関係ある話ではないかもしれないですが、比較として、ノルウェーの GDPは 約 50兆円 (2020年)です。


これを受けて、著名なエネルギー専門メディア OIL PRICE は、


 


「ヨーロッパに、リーマン的事象が近づいている」


 


とする記事を掲載していました。


 


エネルギー企業が 1.5兆ドルの証拠金請求に直面する中、「リーマン級イベント」がヨーロッパに迫っている
“Lehman Event” Looms For Europe As Energy Companies Face $1.5T In Margin Calls


 


また、オイルプライスは、「エネルギー危機に対するヨーロッパの反応は「ポンジ・スキーム」に変わりつつある」というタイトルの記事も掲載していました。


ポンジ・スキームとは、古くからあり今でもある投資詐欺の方法で、「出資された資金を実際にはまったく資金運用せず、配当は新たに集めた資金で支払う」というもので、ネズミ講が近いですが、どんなポンジ・スキームも、


 


> 最終的には破綻する。 ポンジ・スキーム


 


ことになります。


専門家たちから見ても、「とんでもない危機と破綻がヨーロッパに迫っている」ようです。


ヨーロッパは、全体として特攻化しているとしかいえないのですが、こんなことが意図せず起きるわけもなく、「計画的な国家としての自死」というほうが考えやすい気はします。


 


[記事] 誰を崩壊させるための対ロシア制裁なのか。目指すのは西の自死? それともこれもいわゆるグレートリセットへの道?
 In Deep 2022年4月2日


 


世界は急激に過激な段階に入ってきているわけですが、これを止める力があらわれない限り、多くの国が、先ほどの「 2025年の英国の GDP と人口」のような結果に至るまで突き進むのかもしれません。


日本を含めた東アジアも、時期は異なっても、やや同じ方向に進んでいく可能性はありそうです。


今後の世界は、同調圧力的では、生き残ることさえ難しい局面も出てくるのかもしれません。

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