「第三次世界大戦」は、経済戦争となり、むしろ欧米という悪の枢軸（世界を支配する悪魔国家）を打ち破って世界を浄化させる、「良い戦争」になるかもしれない。まあ、日本はその悪の枢軸の一部というか、下っ端という情けない役割だが。だから、ロシア・中国（その他、非欧米国家群）とは仲良くしておけ、とあれほど言ってきたのに。
（以下引用）
すべてはホルムズ海峡に関係している
ロシアとイランの戦略における核心は、世界の石油の少なくとも20％（約1日当たり1700万バレル）および液化天然ガス（LNG）の18％（少なくとも1日当たり35億立方フィート）が通過するホルムズ海峡にある。
イランはホルムズ海峡を一瞬にして封鎖することができる。手始めに、それはイスラエルがガザ沖で発見された数十億ドル規模の天然ガスを不法に取り上げようとしていることに対する、ある種の詩的な正義の報復となるだろう{5}。ちなみにこれがパレスチナを民族浄化した絶対的な理由の一つなのである。
しかし真の問題はウォール街が設計した618兆ドルのデリバティブ構造を崩壊させることだろう。これはゴールドマン・サックスやJPモルガンのアナリストや、ペルシャ湾の独立系エネルギートレーダーが長年にわたり確認している。
だからいざという時は、そしてパレスチナの防衛を超えた状況での総力戦のシナリオにおいて、ロシアとイランだけでなくサウジアラビアやUAEなどのBRICS 11のメンバーになる可能性のあるアラブ世界の主要なプレーヤーたちも、いつでも選択肢として米国の金融システムを崩壊させるために必要な手段を持っているのである。
現在、中央ヨーロッパでビジネスをしているディープ・ステートの古参幹部が強調する：
イスラム諸国には経済的な優位性がある。石油を断つことで、国際金融システムを崩壊させることができる。一発も撃つ必要はない。イランとサウジアラビアは手を組んでいる。2008年の危機は解決に29兆ドルを要したが、今回の危機は100兆ドルの不換紙幣を使っても解決できない。
ペルシャ湾のトレーダーが私に語ったように、可能性のあるシナリオのひとつはOPECがヨーロッパを制裁し始めることだ。最初はクウェートから始まり、OPEC加盟国から別の国へ、そしてイスラム世界を敵視し戦争の餌食にしているすべての国へと広がっていく。
イラクのムハンマド・シア・アル・スダニ首相はすでにイスラエルがガザで行っていることのために、西側市場への石油供給が見送られる可能性があると警告している。イランのホセイン・アミール＝アブドラヒアン外相は、イスラエルを支持する国々（基本的にはNATOの属国）に対して、イスラム諸国が石油とガスを全面的に禁輸するようすでに公の場で呼びかけている。
米国のキリスト教シオニストはネオコンのために役立つ人物であるネタニヤフ首相と手を組み、イランを攻撃すると脅しており、これによって世界の金融システム全体を崩壊させる可能性がある。
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