「ギャラリー酔いどれ」から転載。（私はいつも、「酔いどれギャラリー」だったかどうか、頭を悩ませてしまう。w)
「新ベンチャー革命」も最近はご無沙汰しているが、事象の裏側を読む、という姿勢は素晴らしいものだ。その読みの半分くらいは、やや首をひねりたくなるが、それは裏読みの宿命だろう。下記記事も、酔いどれ氏の言うようにやや穿ち過ぎかな、とは思うが、これが正解である可能性も十分にある。記事後半（理研との関わり）は蛇足のような気もするが。
余談だが、スカイマークが倒産の危機に面しているようだ。その原因がエアバス社という外国企業に「契約の不備」の足元を突かれて、巨額賠償金を支払う羽目になったという、今の(特に、グローバル化を目指す）日本企業に頻繁に見られる「経営者の無知無能」による危機で、日本人が「ユダヤ・アングロサクソンの悪辣さ」に対してあまりに無防備であることは、下記記事とも共通しているのではないか。そういう意味では理研の話も蛇足ではないかもしれない。
（以下引用）
やや穿ち過ぎかな？
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34013764.html
新ベンチャー革命 2014年8月9日 No.945
◎理研の権威失墜工作のウラを読む：
殺人ウイルス特効薬を開発した富士フイルムを理研から遠ざけるためか
より抜粋、
１．エボラ出血熱新薬候補に日本発の新薬が選ばれる
今、アフリカ中心に、エボラ出血熱が流行していますが、
そのニュースとタイミングを合わせるように、
エボラ出血熱の新薬開発ニュースが報じられています。
エボラの場合、なぜか米国防総省が関与していて、
新薬候補に日本の富士フイルム子会社・富山化学工業の開発した“アビガン”
（抗インフルエンザウイルス薬）が含まれているようです。
アビガンはすでに日本の厚労省から承認を取ったようなので、
米国FDAが承認すれば、米国でも使用可能となります。
ちなみに、このニュースで富士フイルムの株価が急騰したそうです。
２．エボラ出血熱の治療薬に限って、なぜ、米国防総省が関与するのか
エボラ出血熱は一般のインフルエンザに比べて死亡率の高い恐ろしい伝染病なので、
生物兵器として使用可能です。それならば、
エボラ治療薬開発に米国防総省が関与するのは頷けます。
エボラ・ウイルスを生物兵器として使用するには、
使用する側に特効薬があることが大前提となります、
さもないと、使用側が死んでしまいますから。
米国防総省は前々からエボラ・ウイルスを生物兵器に使用しようと計画していたのでしょう。
さて、本ブログは米国戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、
米国防総省の一部は、オバマ政権下においても米戦争屋に牛耳られているとみています。
米軍の使用する生物兵器の領域は完全に、米戦争屋ネオコンのシマだと思われます。
だから、エボラ・ウイルスの研究に米国防総省が関与することはあり得ます。
３．エボラ出血熱は人口削減にも寄与する
米戦争屋ネオコンは世界的寡頭勢力（欧米寡頭勢力＝New World Order 勢力）の一員ですが、
彼らは人口削減アジェンダを持っています。
NWO勢力にとって脅威となっているのはBRICS勢力の台頭です。
彼らは、BRICSを束ねようとしているロシア・プーチンを暗殺したいはずです、
60年代初頭のケネディ大統領のように・・・。
BRICSの台頭によって、欧米寡頭勢力の世界覇権が脅かされるのみならず、
BRICSのうち、中国とインドの人口爆発も欧米寡頭勢力にとって脅威なのです。
中国とインドが経済成長すると、地球上のエネルギー資源の争奪が始まり、
エネルギー危機が到来します、さらに人口爆発によって地球上の食糧生産が追い付かなくなり
食糧危機が到来します。その結果、地球環境が悪化し、
それは、欧米寡頭勢力自身にとっても危機そのものなのです。
以上より、BRICS台頭は、欧米寡頭勢力の人口削減アジェンダ実行前倒しとなって跳ね返ってきます。
そう考えると、エボラ出血熱が急に流行し始めた理由が見えてきます。
４．米戦争屋を含む欧米寡頭勢力は殺人ウイルスを生物兵器として安全に独占したいはず
欧米寡頭勢力が地球の人口削減アジェンダを前倒しで実行するには、
自分たちだけで特効薬を独占しておきたいはずです。
生物兵器に関しては米戦争屋ネオコンの覇権領域ですから、
殺人ウイルス特効薬の開発を急いでいるということです。
そして、その主導権を日本やBRICSなど、欧米寡頭勢力以外の勢力に奪われることを
彼らは絶対に許さないのでしょう。
５．日本企業の開発した殺人ウイルス特効薬の主導権を日本に絶対に握らせない
富士フイルムの開発した抗インフルエンザウイルス薬“アビガン”の技術は、
米戦争屋ネオコンの生物兵器関係者にとって喉から手が出るほど欲しいはずです。
そこで、米国防総省を通じて、日本発アビガンの技術を取り込もうとしていると思われます。
ところで、富士フイルムは医薬領域参入を狙っており、富山化学を子会社化しています。
この富士フイルム・グループ(古森氏がリード)は、再生医療の分野も虎視眈々と狙っており、
今、話題の理研・小保方氏の属していた早稲田大理工・東京女子医大の
合同の再生医療ベンチャー・セルシードともつながっています。
富士フイルム・古森会長は安倍総理と親しく、日本を代表する国立研究所の理研を巻き込んで、
富士フイルムの医薬事業成功のため、理研を利用しようと考えてもおかしくありません。
米戦争屋ネオコンはアビガンの技術を取り込むに際して、
富士フイルムがセルシード出身の小保方氏を介して、
理研とつながることを嫌ったと考えてもおかしくありません。
今回のSTAP細胞事件を巡る理研スキャンダルによって、
富士フイルムは理研に食い込み難くなったのは確かです。
そのスキを突いて、米戦争屋はアビガンをエボラ特効薬の候補に入れて、
富士フイルムの古森会長の関心を理研から米国防総省に向けさせることができます。
以上より、理研の権威失墜工作と、
米国防総省による富士フイルム・古森会長の抱き込みは関連している可能性があります。
↑
「大きな力が動いている」、のは間違いなさそうです。
「新ベンチャー革命」も最近はご無沙汰しているが、事象の裏側を読む、という姿勢は素晴らしいものだ。その読みの半分くらいは、やや首をひねりたくなるが、それは裏読みの宿命だろう。下記記事も、酔いどれ氏の言うようにやや穿ち過ぎかな、とは思うが、これが正解である可能性も十分にある。記事後半（理研との関わり）は蛇足のような気もするが。
余談だが、スカイマークが倒産の危機に面しているようだ。その原因がエアバス社という外国企業に「契約の不備」の足元を突かれて、巨額賠償金を支払う羽目になったという、今の(特に、グローバル化を目指す）日本企業に頻繁に見られる「経営者の無知無能」による危機で、日本人が「ユダヤ・アングロサクソンの悪辣さ」に対してあまりに無防備であることは、下記記事とも共通しているのではないか。そういう意味では理研の話も蛇足ではないかもしれない。
（以下引用）
やや穿ち過ぎかな？
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34013764.html
新ベンチャー革命 2014年8月9日 No.945
◎理研の権威失墜工作のウラを読む：
殺人ウイルス特効薬を開発した富士フイルムを理研から遠ざけるためか
より抜粋、
１．エボラ出血熱新薬候補に日本発の新薬が選ばれる
今、アフリカ中心に、エボラ出血熱が流行していますが、
そのニュースとタイミングを合わせるように、
エボラ出血熱の新薬開発ニュースが報じられています。
エボラの場合、なぜか米国防総省が関与していて、
新薬候補に日本の富士フイルム子会社・富山化学工業の開発した“アビガン”
（抗インフルエンザウイルス薬）が含まれているようです。
アビガンはすでに日本の厚労省から承認を取ったようなので、
米国FDAが承認すれば、米国でも使用可能となります。
ちなみに、このニュースで富士フイルムの株価が急騰したそうです。
２．エボラ出血熱の治療薬に限って、なぜ、米国防総省が関与するのか
エボラ出血熱は一般のインフルエンザに比べて死亡率の高い恐ろしい伝染病なので、
生物兵器として使用可能です。それならば、
エボラ治療薬開発に米国防総省が関与するのは頷けます。
エボラ・ウイルスを生物兵器として使用するには、
使用する側に特効薬があることが大前提となります、
さもないと、使用側が死んでしまいますから。
米国防総省は前々からエボラ・ウイルスを生物兵器に使用しようと計画していたのでしょう。
さて、本ブログは米国戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、
米国防総省の一部は、オバマ政権下においても米戦争屋に牛耳られているとみています。
米軍の使用する生物兵器の領域は完全に、米戦争屋ネオコンのシマだと思われます。
だから、エボラ・ウイルスの研究に米国防総省が関与することはあり得ます。
３．エボラ出血熱は人口削減にも寄与する
米戦争屋ネオコンは世界的寡頭勢力（欧米寡頭勢力＝New World Order 勢力）の一員ですが、
彼らは人口削減アジェンダを持っています。
NWO勢力にとって脅威となっているのはBRICS勢力の台頭です。
彼らは、BRICSを束ねようとしているロシア・プーチンを暗殺したいはずです、
60年代初頭のケネディ大統領のように・・・。
BRICSの台頭によって、欧米寡頭勢力の世界覇権が脅かされるのみならず、
BRICSのうち、中国とインドの人口爆発も欧米寡頭勢力にとって脅威なのです。
中国とインドが経済成長すると、地球上のエネルギー資源の争奪が始まり、
エネルギー危機が到来します、さらに人口爆発によって地球上の食糧生産が追い付かなくなり
食糧危機が到来します。その結果、地球環境が悪化し、
それは、欧米寡頭勢力自身にとっても危機そのものなのです。
以上より、BRICS台頭は、欧米寡頭勢力の人口削減アジェンダ実行前倒しとなって跳ね返ってきます。
そう考えると、エボラ出血熱が急に流行し始めた理由が見えてきます。
４．米戦争屋を含む欧米寡頭勢力は殺人ウイルスを生物兵器として安全に独占したいはず
欧米寡頭勢力が地球の人口削減アジェンダを前倒しで実行するには、
自分たちだけで特効薬を独占しておきたいはずです。
生物兵器に関しては米戦争屋ネオコンの覇権領域ですから、
殺人ウイルス特効薬の開発を急いでいるということです。
そして、その主導権を日本やBRICSなど、欧米寡頭勢力以外の勢力に奪われることを
彼らは絶対に許さないのでしょう。
５．日本企業の開発した殺人ウイルス特効薬の主導権を日本に絶対に握らせない
富士フイルムの開発した抗インフルエンザウイルス薬“アビガン”の技術は、
米戦争屋ネオコンの生物兵器関係者にとって喉から手が出るほど欲しいはずです。
そこで、米国防総省を通じて、日本発アビガンの技術を取り込もうとしていると思われます。
ところで、富士フイルムは医薬領域参入を狙っており、富山化学を子会社化しています。
この富士フイルム・グループ(古森氏がリード)は、再生医療の分野も虎視眈々と狙っており、
今、話題の理研・小保方氏の属していた早稲田大理工・東京女子医大の
合同の再生医療ベンチャー・セルシードともつながっています。
富士フイルム・古森会長は安倍総理と親しく、日本を代表する国立研究所の理研を巻き込んで、
富士フイルムの医薬事業成功のため、理研を利用しようと考えてもおかしくありません。
米戦争屋ネオコンはアビガンの技術を取り込むに際して、
富士フイルムがセルシード出身の小保方氏を介して、
理研とつながることを嫌ったと考えてもおかしくありません。
今回のSTAP細胞事件を巡る理研スキャンダルによって、
富士フイルムは理研に食い込み難くなったのは確かです。
そのスキを突いて、米戦争屋はアビガンをエボラ特効薬の候補に入れて、
富士フイルムの古森会長の関心を理研から米国防総省に向けさせることができます。
以上より、理研の権威失墜工作と、
米国防総省による富士フイルム・古森会長の抱き込みは関連している可能性があります。
↑
「大きな力が動いている」、のは間違いなさそうです。
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