クリックすると大きくなります。陰謀論マップ、というんだが、ちょっと解説すると、一番下にある「ボヘミアン倶楽部」というのは、 世界各地にいくつか存在する紳士社交倶楽部 (Gentlemen's club) の名称である。その中で特に著名なのはアメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコ市を本拠とする「ボヘミアンクラブ・オブ・サンフランシスコ」であり、2000余人の芸術界、財界、政治界、および学術会の著名人を会員としている。各倶楽部を統合する国際組織は無く、それぞれ全く独立した組織である。 実在する組織なんだが、定員に空きがなくて、15年待ちだそうだｗ フリーメイスンというのもまぁ、似たようなもので、単なる親睦会です。 荒唐無稽なものであっても、時にそれは危険なものになりうる。 |
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まあ、一言で片づければ、この「ハーバービジネスオンライン」記事そのものが、「事実の真摯な究明を、有象無象の『妄想』と一緒にして『陰謀論』のレッテルで隠す陰謀」であるwww
（以下「ネットゲリラ」より引用）
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コメントの数々が、私の代弁をしているので、特に前説は書かない。
一言で言えば、日本は（諸外国もほとんどそうだが）「偽装民主主義」である。
（以下引用）国会議員の年間報酬→アメリカ1357万円、ドイツ947万円、フランス877万円、イギリス802万円→一方日本は…
1: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:14:34.04 ID:DqYpHy4n0日本「2281万円です」
あっ…3: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:16:23.68 ID:ijGgSO7w0じゃあ300万ぐらいにするか
なんなら無報酬でよくね4: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:16:29.76 ID:Qt/sv3xg0小選挙区制の国と比較しないとフェアじゃないぞ5: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:17:23.93 ID:ijGgSO7w0給料なしなら今の日本みたいに腐敗しないんだろうなぁ～13: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:22:06.51 ID:W2vwYVHVr>>5
給料なしならむしろ汚職増えそうじゃね？6: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:17:24.26 ID:Ixd5zwXM0世襲制の利権やぞ7: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:18:50.28 ID:pXQvkXlSd海外は辞めた後腐るほど金稼げるやん8: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:19:31.20 ID:WNxDRufz0議員の給料下げれば解決すると思ってる奴って「浅い」よな10: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:20:45.48 ID:oMmxx/J30>>8
浅い国の浅い構造なんやからええやん？9: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:19:36.16 ID:aFsEXRKEr名誉職なんだからボランティアでええやん
政策作るの官僚やし36: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:29:48.61 ID:/+g3M0gw0>>9
ワイも世襲制やないガチ実力主義の官僚に任せて
政治屋は発表するだけでええと思うわ
IT関連とかも世襲やなくてガチ実力で中抜き無しの実力者に任せろや・・・51: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:33:05.26 ID:A70fTiY2a>>36
官僚が有能という幻想捨てろよ11: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:20:50.92 ID:5Mgq4U1f0さらに使途不明でも使える毎月100万のお小遣いがある模様14: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:23:10.62 ID:2WV/TAjM0選挙活動に金がかかりすぎるのが悪い15: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:23:53.47 ID:dDijguuYd海外は辞めた方が稼げるなら能率的やな
日本みたいにいつまでも老いぼれがしがみつくよりテンポよく若いモンも入れる方がええんちゃうか18: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:24:59.62 ID:fqjGKaie0こんなに貰ってんのに更に賄賂や利権で儲けてんのか19: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:25:16.85 ID:P8hiFYUR0報酬が不当に少ないと汚職が起きやすいから高くなる←分かる
報酬多いし汚職まみれです←おファッ！？24: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:27:18.20 ID:/+g3M0gw0>>19
そんな政治屋を国民の大半（変化を嫌う保守系老人）が応援します←Oh・・・21: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:26:29.28 ID:i/K5moj8M実はもっともらってる27: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:27:36.17 ID:Q5CSAt890日本は経済大国やからしゃーない
そんな弱小国と比べられてもね31: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:28:36.95 ID:KNO/psaY0上から下までコスパ最悪やなこの国37: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:29:50.28 ID:A70fTiY2a国を衰退させてこんだけもらえる事実
マニフェスト果たせないならボーナスなしにしろよ42: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:31:33.37 ID:BTClnoi/0庶民の賃金が上がらないのってこいつらの無駄金で圧迫されてる説43: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:31:33.66 ID:5LkNi4lJaアメリカン警官年収300万
日本警官年収620万
これもビックリしたわ46: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:32:17.01 ID:aKr3mPJd0>>43
それは治安に関わるから日本のほうがええやろ
海外なんて賄賂で揉み消しされるぞ140: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 21:06:38.87 ID:CzGPt53Fd>>43
これは安全な国の対価やろ45: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:32:05.83 ID:2E/4brmHd衰退させようが違法だろうが政治家達は"俺ルール"で法律や憲法なんでも自分らが得する様に都合良く変えられるしな
そこら辺ところだけはホンマスピード感あるで53: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:33:47.81 ID:DZ1zTClIa>>45
官邸の回りてラジコン飛ばされただけで大慌てで翌日には法律で規制されてたからな57: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:36:54.32 ID:HjvW7TyAaこれだけもらってるんだから国民の為に真面目に働いてるんだろうなぁ61: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:39:00.30 ID:UHJrwi7s0こんだけもらってるのに汚職まみれってやばない？68: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:40:08.43 ID:bV7qTzzb0そもそも日本の官僚とか勉強不足の低学歴だらけで専門的な能力無いやろ
膨大な書類書く能力の高さが｢実力｣とかアホくさい
コロナでいかに官僚に力が無いか分かったやん77: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:42:23.90 ID:EWWf2mKc0>>68
官僚は間違いなく有能やぞ
ただ官僚の評価基準がいかに国会議員のワガママや思いつきに対応して気分よく過ごせるようにサポートするかに片寄ってるからそっち方面で有能な官僚が出世するだけや90: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:46:51.97 ID:DBxWBq81a>>77
有能で30年停滞してたら我が国もうダメやん99: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:52:11.20 ID:EWWf2mKc0>>90
30年社会を良くすることじゃなく政治家を気持ちよくさせることに全力を尽くしてきたからしゃーない74: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:41:17.97 ID:74AHuMeP0報酬よりも定年つけてほしいわ81: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:44:06.31 ID:f11eAYBNa>>74
これやな75: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:41:35.74 ID:DI57lJus0いつになったら議員定数減らすんですかね…79: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:43:05.07 ID:3U8QFjJ10日本の選挙は金がかかるねんな 街宣車とか走らせるし
欧米はああいうの違法やから91: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:47:38.79 ID:GyxevqSjd人間の欲に底はないんだから報酬が高かろうが低かろうが汚職に手を染めるよね92: 風吹けば名無し 2021/04/21(水) 20:47:53.64 ID:mGGaQy1Dp金額よりなんの役にも立ってない点で終わってる -
「ネットゲリラ」から転載。
野次馬氏（ネットゲリラ氏）は、ゲリラを自称するだけにゲリラ側を応援しているようだが、まあ、無責任な野次馬発言だろう。戦争は、内戦も含め、国民の最大の悲劇である。いや、内戦こそが最大の悲劇か。
で、下の記事（ネットゲリラ氏の解説）が興味深いのは、ミャンマーの内戦が、すべてイギリスによる植民地支配の後遺症だと明白に分かるところだ。ミャンマー独立後の軍政もその結果であり、「民主化騒動」も、あるいは背後でイギリスが糸を引いている可能性もあるのではないか。ちなみに、アウンサンスーチーがイギリスのスパイだろうということは、私はかなり古い時期に推理してこのブログに書いている。というのは、彼女が本当に民主化の闘士なら、軍政時代にとっくに殺されていたはずだからだ。つまり、軍事政権と同様にイギリスのステルス支配の手駒として置いてあったのだろう。
（以下引用）カチンゲリラがまたしても大手柄。国軍のヘリを撃墜したというんだが、カチンやカレンのゲリラは意外に強くて、装備も充実している。カレン族の資金源はルビー、カチン族の資金源は翡翠。おいらがエスニック雑貨屋さんをやっていた頃、よく仕入れていた業者がカチン族のオバサンで、いつも民族衣装で優雅で上品な人だったんだが、そのオバサンの亭主が、カチン族ゲリラの頭領だった。名前を三つ持っていて、バンコク-雲南-カチン州を往来していた。バンコクからミャンマーの空港にダイレクトには入れないので、飛行機で雲南へ飛び、そこからローカルバスで３日掛けてカチン州に入ると言っていたな。 ミャンマー武装勢力、国軍ヘリ撃墜か 「空爆受け反撃」
ミャンマーのニュースサイト「イラワジ」など複数の地元メディアは３日、北部カチン州で少数民族武装勢力、カチン独立軍（ＫＩＡ）が国軍のヘリコプター１機を撃墜したと報じた。
ＫＩＡの広報担当者は、国軍が戦闘機や武装ヘリで空爆したため、反撃したと語った。
ＫＩＡやカレン民族同盟（ＫＮＵ）など武装勢力は、クーデターに反発し、国軍と衝突を繰り返している。
イラワジは「ヘリはテールローターを撃たれて墜落した。煙が上がるのが見えた」という住民の話を伝えた。
奥さんは元ロイター通信社長の秘書で、得意の英語で外国人バイヤーにエスニック衣料を売ってひと財産作り、そのカネで亭主のゲリラはミャンマー国軍と戦い続けていた。なんで彼らが強いのかというと、元は彼らがビルマの正式な軍隊だったからだ。イギリスは少数民族を軍人にしてビルマ族を支配させていた。イギリスの陸軍幼年学校を出ているくらいだから、ゲリラと言ってもレベルが違う。ゲリラの親分はきれいなキングスイングリッシュを喋ります。これから雨季に入るジャングルでは、国軍は何も出来ない。ヘリコプターや飛行機で爆撃するくらいだが、なんせジャングルなので、効果は望めないｗ 一方でゲリラは、飼っている象に重機関銃や携帯ミサイルを積んで、神出鬼没の大活躍。何十年も戦い続けて、結末はつかなかった。中国やタイといった周辺諸国も、どちらを支援するというもんじゃない、見守っているだけです。、どっちに転ぶかワカラナイからｗ -
沖縄のような「米軍基地の島」で、地元銀行がドルの両替業務をやめたということは何を意味するのだろうか。ドルだけでなく、外国通貨との両替業務をほとんどやめているということは、「新コロパスポート」後の世界が、（一般人民には）ほとんど全世界鎖国状態になることではないか、というのが今のところ私が考えていることだ。ということは、自給自足できない国々は極度の貧困状態に陥るということだろう。まあ、人の出入りと貿易とは別だ、という考えもある。
沖縄に関して言えば、少なくとも「米兵が地元にカネを落とす」ことは今後まったく無くなりそうである。もっとも、今でもそうなのだろうが。米軍基地の地元経済への存在意義は限りなくゼロに近づいているのだろう。
「西側諸国から人口削減をしていく」のと同時に、（当然、税金収入が極度に悪化するのだから）それらの国が債務支払い停止（デフォルト）宣言する、という可能性もありそうだ。つまり、まさしく「グレートリセット」（ユダ金の借金踏み倒し）である。
（以下引用） -
「混沌堂主人雑記（旧名）」から一部転載。
サンデル教授の講義動画の文字起こしのようである。まあ、能力主義者（事実は「成果主義」であり、電通社員が親のコネで仕事を取ってくるのも「成果」である。）の巣窟である大学の学生にこんなことを言っても真面目に聞く者はほとんどいないだろうが、サンデルの言っていることには賛同する。コンビニの店員も土方仕事も務まらない大学生はゴマンといるだろう。
（以下引用）話が冗長（懇切丁寧とも言う）なので赤字部分以外はカットしようかと思ったが、そのままにする。00:04今更ながら 私たち皆が 問うべき問題があります 「どこで道を誤ったのだろうか 新型コロナウィルス対策だけでなく 私たちの市民生活において」です 何が私たちを 政治的に二極化しギスギスした この局面に導いたのでしょうか00:18ここ数十年で 勝者と敗者の隔たりは深まり続けており 政治に悪影響を与え 私たちをばらばらにしました 隔たりの一部は 不平等に関するものです しかし 不平等に伴う 勝ち負けに対する態度も その一部です 頂点に立った者は 成功は自力で成し遂げたものであり 自分の優秀さの尺度である そして 敗者に対しては その人自身が悪いのだ と思うようになりました00:53成功についての このような考え方は 一見 魅力的な ある原則に由来します すべての人に 平等に機会が与えられるなら 勝者が得た勝利は その人にふさわしいというものです これが 能力主義が掲げる理想の本質です もちろん実際問題としては 理想通りにはいきません 足掛かりとなる機会が 誰にでも 平等に与えられているわけではないのです 貧困家庭に生まれた子供は 成長しても貧困のままという傾向があります 裕福な親は自分たちの優位性を 子供に受け継がせることができます 例えば アイビーリーグの大学では アメリカで 収入が上位１％の 家庭出身の学生の数が 下位50％の家庭出身の学生を 全員合わせたよりも多いのです01:45しかし問題は 私たちが謳う 能力主義の原則を 逸脱していることだけではありません 能力主義の理想そのものに不備があります 負の側面があるのです 能力主義は公益を むしばみます 勝者を思い上がらせ 敗者に屈辱を与えます 能力主義のせいで 成功者は過度に成功に酔い 成功途上でのツキや幸運を 忘れてしまいます そして自分よりも運に恵まれなかった人や 資格面で劣る人を 見下すのです これは政治においても問題です 大衆の反発の強力な源泉の一つは 多くの労働者が持っている感覚で エリート層に見下されているというものです このような不満を抱くのも当然です02:48グローバル化が不平等を深め 賃金の停滞を招いたときに グローバル化の支持者は 労働者に もっともらしい助言をしました 「グローバル経済の中で 競争して勝ちたかったら 大学へ行きなさい」 「何を勉強したかで どれだけ稼げるかが決まる」 「やればできる」 エリートは この助言に隠された侮辱が 見えていないのです 大学に行かなければ 新しい経済で成功しなければ 失敗は自己責任です これが隠された意味です 多くの労働者が能力主義のエリートに 反発するのも無理もありません03:38では どうすべきでしょうか？ 市民生活を３つの観点から 考え直す必要があります 大学の役割 働くことの尊さ 成功の意味 です03:50私たちは 将来の選択肢を増やしてくれる 最高学府としての大学の役割を 考え直すことから始めるべきです 高い資格を持つ人々に囲まれて 日々を過ごす私たちは 基本的な事実を忘れてしまいがちです それは たいていの人が ４年制大学の学位を持たないことです それどころか アメリカでは ３分の２近くの人が持っていません ですから 大学の卒業証書を 立派な仕事や まともな生活の 必要条件とするような経済を構築するなど 愚かなことなのです04:30人々に大学への進学を 勧めることは よいことです 金銭的に余裕のない人でも 大学に進学できるようにすることは さらに よいことです しかし これは不平等の 解決策ではありません 私たちは 能力主義の闘争のために 人々を武装させることより 大学の卒業証書は持たないが 社会に欠かせない貢献をしている人々の 生活をよくすることに注力すべきです04:59働くことの尊さを再定義し 政治の中心に据えるべきです 働くこととは 生計を立てることだけではなく 公益に寄与し それに対する認識を 得ることであるということを 忘れてはいけません05:16このことを ロバート・ケネディは 半世紀前に次のように言い表しています 「仲間意識 コミュニティ 共通の愛国心 これらの必要不可欠な価値観は 単にモノを一緒に購買し消費することによって 生まれるのではない 適切な賃金での尊厳のある雇用によって 生まれるのである それは被雇用者が 『私は この国の建設を手助けした 私は壮大な公益事業の参加者なのだ』 と言えるような雇用である」 このような国民感情は こんにちの社会生活からは ほとんど見当たりません05:56私たちは ある人が稼ぐお金を その人の公益への貢献の尺度として とらえることがよくあります しかし これは間違いです その理由を キング牧師が 説明してくれています 牧師が暗殺される少し前に起きた — テネシー州メンフィスでの 清掃作業員によるストライキを顧みて キング牧師は言いました 「私たちのごみを収集してくれる人は 突き詰めて考えると 医師と同じくらい重要です なぜなら もし彼が仕事をしなかったら 病気が蔓延するからです 仕事は すべて尊いのです」06:39こんにちのコロナ大流行を見れば 明らかな話です 普段 私たちの目に入らないような 労働者たちに 実はどれだけ依存しているかが 露呈しました 配達業者 保守作業者 食料品店の店員 倉庫作業者 トラック運転手 看護助手 保育士 訪問看護従事者 こういった職業は給料がいいわけでも 特に尊敬されるわけでもありません しかし今 私たちは この人たちを エッセンシャルワーカーとして認識しています 今こそ まさに この人たちの賃金と認知度を いかに その仕事の重要性に 見合ったものにするかについて 公けに議論するときです07:25また 私たちが持つ 能力主義の傲慢を 道徳的 さらには精神的にも方向転換し 疑問視するときでもあります 自分の活躍を可能にしている才能に 私は道徳的に見合っているか？ 私に偶然 備わった才能を 賞賛する社会で生活しているが それは私の手柄なのか？ それとも運なのか？ 自分の成功を当然 自分に相応しいと 主張することは 他の人の立場に立って自分を見ることを 難しくしてしまいます 人生における運の役割を認めることは それなりの謙虚さをもたらします 生まれや 神の恵み 運命の神秘といった 巡り合わせが悪ければ 自分もああなっていた と08:15この謙虚さの精神が 今 私たちに必要な公徳心です この謙虚さの精神が 私たちを隔てる過酷な成功の倫理から 引き返す道の始まりなのです この謙虚さの精神が 能力主義の横暴の先にある — より平穏で懐の広い社会生活へと 私たちを導くのです -
「大摩邇」に載っていたオールダス・ハックスレーのインタビュー（1958年）動画だが、実に素晴らしい内容で、全世界の人間が見るべき内容である。今から６０年以上も前に、現在の「全体主義世界」をこれほど明確に予想していた（危惧していた）こと、しかも、アメリカという「自由主義」の国でもそれが起こること、それがテレビなどの新しいテクノロジーの使用で起こることを予測していたとは、まさに天才である。およそ３０分の動画だが、高校や大学に3年４年通う以上の素晴らしい価値のある動画である。
もしも、動画がコピーできなかった場合は、「大摩邇」のその部分を見るか、ユーチューブで探してでも見てほしい。
（以下引用） -
前回の記事の後半で、「ケムトレイル」の話など、世間一般では妄想扱いされているだろうし、それが事実でも一般庶民にはどうしようもない話なので、興味のある人向けに保存するだけである。
（以下引用）731部隊の研究者は、戦後に大手製薬会社の幹部であったり、米軍命令で設立された国立予防衛生研究所（現・国立感染症研究所）の所長であったり、ミドリ十字の設立者になっています。 戦時中の７３１部隊の活動内容については、いまだにその詳細については明確になっておらず、議論が交わされるところですが、戦後に彼らの行った数々の人体実験や薬害事件については、明らかになっています。その中の例をあげると、
1947年・大阪府中刑務所におけるチフス人体実験。
1952年・大腸菌を乳児に飲ませた名古屋市立乳児院事件。一人死亡。
1956年・新潟精神病院ツツガムシ病人体実験。8人死亡。9人重傷。アメリカに存在しないツツガムシの危険性データを求める米軍命令で実施。
1967年・ミドリ十字・赤痢予防薬の人体実験・陸上自衛隊員を対象。577人が急性食中毒。
1970年代薬害エイズ・薬害肝炎、アメリカの製薬会社(バクスター社・バイエル社など）がエイズウイルス混入を知りながら輸出、国立感染症研究所が検査、厚労省が認可。ミドリ十字が販売。薬害エイズ患者６２９名が死亡。
1993年・大阪大学微生物病研究所のＭＭＲワクチン（はしか、おたふく、風疹三種混合ワクチン）で幼児2人死亡。
このように彼らは、研究目的のため、ときには米軍とも協力をして、戦後も「一部の国民」を対象に人体実験を行ってきたことがわかります。戦後の日本の医療・製薬業界が、このような歴史を持つものであることを私たちは、しっかりと認識しておく必要があるのではないでしょうか。
ですから、今回のように弱毒性であることが判明している疾病に対して、充分な臨床試験をしていないワクチンを、「緊急事態」「非常事態」であるとして接種を急ぐ政策の裏側には、国家がワクチンを「ある特定の国民」を対象に人体実験として使用している可能性があることが、過去の例からも充分に推測できるわけです。
新型インフルワクチン・キャンペーンのしくみ 今回の新型インフルエンザのように弱毒型で危険性の低いことが判明している疾病に対し、国民に予防ワクチンを接種してもらうためには、報道側にもかなりの工夫が必要となります。そのため、新型インフルエンザ用ワクチンを売り込むために使われる政府広報やニュースには、広告会社がモノを売るときに用いる手法が使われています。
●第一段階
「新型インフルエンザが発生した！」「大流行する！」「メキシコで死者が多数！」など、ショッキングな言葉で、受けとる側に、新しいことが既成事実として刷り込まれます。 これが、第一段階です。新商品を売り出すときのキャッチコピー（宣伝文句）の「新型！」「大流行！」「大評判！」と同じカラクリです。
●第二段階
次に第二段階として、「ワクチンが不足する！」「重症化の恐れ！」「優先順位は？」などと恐怖が刷り込まれます。このように不安を感じさせるニュースを流されると、頭では「新型インフルエンザが危険ではない」と知りながらも、「でも、ワクチンを打った方がいいのかな、、、。」という心理が潜在意識に刷り込まれます。
これも、販売側が顧客にモノを買わせるときに、「売り切れ続出！」とか「早い者勝ち！」とか「今買わないと、流行に遅れますよ！」というセールストークとまったく同じものです。本来、欲しくないものを買わせるために使われるセールスのテクニックです。
●第三段階
「申し込み殺到！！」「ワクチンが間に合わない！」などと人々がパニックしてワクチンをほしがるよう掻き立てたり、「接種時期」の発表が報道がされます。これによって、「みんながほしがってるワクチンだから、貴重なものに違いない。接種時期がきたら、すぐ打ちに行こう！」と取るべき行動が完全に刷り込まれます。
これなども、「予約殺到！」「いついつから発売開始！！」という購買意欲を掻き立てるために用いられるマーケティングの手法です。
普段、バラエティーやお笑い番組などの合間に何気なくニュースを見ている私たちには、見えにくい仕組みかもしれませんが、冷静にみてみると、政府広報やテレビのニュースが、単なるＣＭと同じであることがわかります。スポンサーの名前が表に出てこないＣＭなのです。このように、製薬業界の影響を受け、広告の専門家が介在するような政府広報やテレビニュースでは、残念なことに事実が報告されることは難しいようです。それでは、今回の新型インフルエンザについて、私たちはどうしたらその真相を知ることができるのでしょうか。そこで、日本国内では報道されることのない海外の情報を集めて、その真相を探っていきます。以下、ご覧ください。
ニュースでは豚から発生したとされる新型ウイルスですが、その後の情報では、メキシコでもアメリカでも豚の間では、インフルエンザの感染が起きていないと報告されています。発生当初は、豚の中でインフルエンザが流行し、そこでウイルスの遺伝子変異が起きて、それが人に感染したとされていましたから、おかしな話です。豚が感染していないのであれば、ではどこから発生したのでしょうか？その疑問に答えてくれるのが、次に紹介するニュースです。これは、新型発生直後の５月にアメリカのテレビ局が報道しました。
ウイルス学者であるエイドリアン・ギブズ博士が「今回の新型インフルエンザウイルスは遺伝子構造を解析してみると、実験室で作られた可能性が大きい」との科学的見解を伝えています。博士が指摘しているように、これまでヨーロッパの豚にしかみられたことのないインフルエンザウイルスの遺伝子がいきなりメキシコで発生した新型ウイルスの中に急に見つかるのは、自然の摂理では考えられにくいことではないでしょうか。確かにアザラシなどの海洋生物がヨーロッパブタの遺伝子を仲介して海を渡る可能性もゼロではないかもしれませんが、それは考えにくいことです。また、鳥が運んだのでは、という疑問もでてきますが、それもあり得ないことがわかります。
今回の新型インフルエンザが生まれた過程は、遺伝子解析によってかなり詳しく解明されています。この新型ウイルス（Ｈ１Ｎ１）の誕生は、三段階の過程を経ています。まず、ヒト・ブタ・トリと三種類のウイルスが交雑して北米豚型（Ｈ３N２）が１９９８年に生まれています。次にそのウイルスが再び北米豚型（Ｈ１Ｎ１）と混ざって北米豚型（Ｈ１N２）が生まれています。 そして、最後にこのウイルスがヨーロッパ豚型と混ざって、今回の新型（Ｈ１N１）が生まれています。ここで、注意してみてほしいのは、トリ型が交雑したのは１０年以上前のことで、今回の交雑にトリは介在していないということです。最終段階の一歩手前の北米豚型（Ｈ１Ｎ２）に突然ヨーロッパ豚の遺伝子が入り込んで、新型ウイルスが誕生しているのです。エイドリアン・ギブズ博士が、言っていたのは、まさにこの部分です。このような交雑が、突然、海を挟んだ別大陸で自然に起きることはまず考えられないと言っているわけです。
ウイルスを人工的に作る？合成する？などは私たちの常識からするとありえないことのように思えますが現代ではこのような技術は大変進んでいます。二つのインフルエンザウイルスから新しいインフルエンザウイルスを合成する方法です。 まず上のウイルスから、ＨのとげとＮのとげの遺伝子２個をとり、下のウイルスからは、玉の中や外側の膜の部分の性質をきめる遺伝子６個を取り出して、これをリングの形をしたプラスミドという遺伝子に組み込みます。次に、この８個の遺伝子をまとめて動物の成長細胞に入れると遺伝子の働きにより、この動物細胞のタンパク質から新しいインフルエンザウイルスの体が作られるというわけです。
日本でもこの技術は大変進歩おり、東大の河岡義弘教授が９０年前のスペイン風邪ウイルス（Ｈ１Ｎ１）を合成して復元し、サルでの感染実験をしています。先日の９月２６日のＮＨＫの科学番組サイエンスＺＥＲＯ「新型インフル最前線」の中で、同教授は「現在は、どんなインフルエンザウイルスでも作れる」と公言しています。
ここで、過去にあったインフルエンザの大流行例を振り返ってみます。なぜかというと、今回の新型パンデミックと全く同じ例が、過去にも起きているからです。これを振り返って調べてみることは、今回の大流行の真相を理解するのに大変に深い洞察を与えてくれるでしょう。
それが１９７６年にアメリカで起きた新型（Ｈ１Ｎ１）・豚インフルエンザ大流行事件です。 １９７６年、アメリカ軍基地内でインフルエンザに感染したとみられる若い兵士が一名死亡しました。死因を調べてみると、この兵士は新型のインフルエンザ（今回と同じＨ１Ｎ１）に感染していることが判明しました。米政府は、ＷＨＯ(世界保健機構）とＣＤＣ（米国疾病管理センター）と協力して、この新型インフルエンザが、全米・全世界に大流行すると警告、新型ウイルスに免疫のない全国民がワクチンを打つように当時のフォード大統領をはじめマスコミは、ＴＶのＣＭまで使って大々的なキャンペーンを行いました。また当時のラムズフェルト国防長官は、全国民に対する法的強制接種に動き始めました。その結果、安全性を確かめないまま、４６００万人の米国民が接種を受け、約４０００人が重い副作用を起こし、５０人以上が死亡したのです。その結果、ワクチン接種は即座に中止されました。 後にこの新型ウイルスの大流行を振り返ってみると、マスメディア・政府やＷＨＯの大警戒をよそに実際に亡くなったのは、先ほどの若い兵士一名だけで、その死因も後の調査で判明したところによると、通常のＡ型インフルエンザでした。危険とされた新型インフルエンザウイルスの大流行そのものが、起きていなかったのです。
次に当時の政府の異常な宣伝ぶりがうかがえる、テレビコマーシャルです。当時のＣＤＣ(米国疾病管理センター）のセンター長は、フォード大統領やモハメッド・アリなどの著名人や芸能人の名前を挙げ、「彼らもワクチンを打ったのだから、国民も打つように！」と広告会社と協力してキャンペーンを大々的に行いました。しかし、１９７９年のＣＢＳテレビ局の「６０ミニッツ」というドキュメンタリーの調査番組で、これらの宣伝がすべて嘘であったことが追及されています。
このようにすべてが、政府やマスコミや医療研究機関の手によって、でっち上げられていた１９７６年の新型・豚インフルエンザ事件ですが、真相はどうだったのでしょうか。これが、明らかになったのは、ある人物の内部告発によってでした。当時のＦＤＡ、日本でいう厚労省・ワクチン管理部門のトップ
アンソニーモリス博士は、その真相を明らかにして、その直後にＦＤＡの要職から解雇されました。
博士によって明かされた内容は、実に驚くべきものでした。新型インフルエンザ用ワクチンとされていたものは、もともと豚用に開発されたインフルワクチンだったのです。このワクチンを配給中に接種を受けた豚が死亡してしまったことから、養豚業者が買い取りを拒否したため、大量のワクチンの在庫が余ってしまったのです。これは、製薬企業内で大問題に発展し、困った６つの製薬企業は会議でヒトへの転用を決議しました。 そして、本当はそれほどの流行もしていないにもかかわらず、「新型の豚インフルエンザが大流行している！かかると重症化して危険！」という偽の情報を政府やマスメディアに圧力をかけ、報道させたのです。この結果、製薬企業側は４８６億円の利益を得ました。これは、利益のためなら、手段も選ばず、危ないものでも何でも売ってしまおう企業の姿勢が見えてくる事件です。ウイルスの型も同じで、政府やマスメディアの報道の仕方も同じ、ここから真相が垣間見えてくるのではないでしょうか。
次にある会社の特許の申請書類です。２００８年に大手製薬企業のバクスター社がアメリカの特許局に申請したものです。バクスター社といえば、薬害エイズ事件のときにエイズウイルスの混入した血液製剤を日本・フランス・スペインなどに輸出した企業ですが、この会社はすでに去年、この新型ウイルスが発生する前からこのウイルス用のワクチンの製造特許を取得しているのです。
バクスター社は、去年の季節性インフルエンザワクチン（Ｈ３Ｎ２）の中にまったく関係のない、しかも不活性化処理もしていない生きた強毒性・鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）を混入させていました。これは、ワクチンを輸入したチェコの研究者が、試験用のフェレット（イタチ）に打ったところ全頭死亡してしまったことから、偶然発覚したものです。このことを報道、追及したチェコの新聞に対し、バクスターは当初、企業秘密であると回答を拒否していましたが、後にそれが人為的ミスであったことを認めました。 しかし、実際には、このような人為的ミスは、厳重管理されているバイオセーフティーレベル（ＢＳＬ）３の研究施設ではありえないことです。この強毒性・鳥インフルエンザウイルスは、自然感染をしにくいのですが、ワクチンで接種されると感染を引き起こし、その致死率は、なんと６０％もあります。感染した半数以上の人が、死に至るのです。またこのワクチンは、すでに世界１８カ国に輸出されていたため、もし、このことが発覚せずにワクチンが接種されていたら、広島の原爆が、まるで子供のいたずらになってしまうほどの大惨事を引き起こしたであろうと推定されます。これほどの大事件を日本のメディアが決して取り上げないのはなぜでしょう。
この大手製薬企業の致死性ウイルス・ワクチン混入事件の発覚に加えて、もうひとつ重要なメモが、発見されています。それは、１９７２年のＷＨＯ内部書類で、この中には、なんと「ワクチンの形をした生物兵器の開発の必要性」が書かれてあったのです、、、。このメモは、ジャーナリストのパトリック・ジョーダン氏によって発見されたものです。 この３ステップのワクチンを使用した人口削減計画をみると、ＷＨＯが世界の人々の健康に寄与するという表の顔の裏側で、国連の一部組織として、各種ワクチンを用いた世界的規模の長期的人口統制計画を担ってきた団体であることがわかります。これを具体的に解釈すると次のようにあてはまります。
１、生まれた赤ちゃんに予防接種をしておき、体内の免疫系をあらかじめ、弱めておく。 ２、その後の各種ワクチン、毎年のインフルエンザワクチンなどで血中にさまざまなウイルスを植え付けておく。
３、今回の新型インフルエンザワクチンのようにスクアレンを含んだ免疫補助剤（アジュバンド）で接種後に免疫を暴走させる。
ＷＨＯ内部書類＃４７メモの他、ＷＨＯが７２キロ分の鳥インフルエンザウイルスを偽装ラベルを貼って、バクスター社に郵送していたことなど数多くの証拠を手にしたオーストリア在住の医療ジャーナリストのジェーン・ブーゲンマイスター女史が、国連・ＷＨＯ・オバマ米大統領を相手取って、バイオテロ容疑で告訴しました。またジェーン女史は、弱毒の新型ウイルスが拡散する前にＷＨＯが、パンデミックの最高レベル６を早期宣言したのも、２００５年の世界保健規則における改定により手に入れた、レベル６宣言下においてＷＨＯが世界各国にワクチンの強制接種を含む感染症対策を強制する権利を施行する目的のためであったと発言しています。彼女は、告訴直後に職場を解雇され、現在は自分のホームページ「ＴＨＥ ＦＬＵ ＣＡＳＥ」を運営し、この事件の真相を世界に伝える活動をしています。
また、リビアの国家元首・カダフィ大佐も国連演説で、「新型インフルエンザウイルスが軍事目的の生物兵器である」と先進国を非難したのは、記憶に新しいことです。これを聞いた先進国各国の首脳は、まるであきれたように途中退席しましたが、知られたくない情報が、国連で発言されることは思いもよらなかったのかもしれません。日本のニュースも、まるでカダフィ大佐が、根拠のないおかしなことを突然言い出した「変な人」のように取り上げている風潮があったように見受けられますが、カダフィ大佐は、リビアの国家元首を４０年に渡り務め、今ではアフリカ連合の議長を務めている人物です。
欧米では、これらの情報について、日本よりもかなり広まっているようです。ニューヨークは、今回の新型インフルエンザが世界一、猛威を振るっているとされる都市ですが、実際のところはどうなのでしょう。ニューヨーク市民の反応をご覧ください。
このニュースは、今回の新型インフルエンザウイルスが製薬企業や政府の微生物研究所による「巨大バイオテロ」であることを調査して突き止めたジャーナリストのレポートです。この計画には、日本の研究機関も関わっていたとされる重要証言が最後に出てきます。日本国内では、決して報道されることのない大変貴重な情報です。放射能の研究が、後の広島の原爆にたどりついたように、ウイルスの研究が生物兵器にたどりつく。人類の進化、科学の進歩に矛盾はつきもののようです。行き過ぎた科学者、利益を追求しすぎる企業、それを利用する政治家。すべては、私たちの目に見えないところでつながっているようです。 しかし、それがいざ私たちの目に見える形で現れてくるとき、どのような形をとるのでしょう？
この巨大なみえないバイオテロは一体どのような形で、私たちの目の前に迫ってくるのでしょう。そこで知っておかなければならないのは、これからお伝えする「ケムトレイル」という現象です！ ケムトレイルとは、化学物質を含んだ飛行機雲のことです。
これは先進国各国の政府と軍と製薬企業の共同プロジェクトで、政府は人口削減目的、軍は生物兵器実験・気象操作、製薬企業は病気を与え、その薬を売るためにやっているとされています。中でもインフルエンザウイルスは、凍結したものを人口繊維の中に封入し、このケムトレイルに混ぜて、都市上空から飛行機によって空中散布されているとされています。
初めて聞く人は、「とんでもない！」「信じられない！」「ただの被害妄想の陰謀論だ！」と思うことでしょう。なぜなら、ここまで壮大で悪意のある計画は、一般人には、とてもとても思いもつかないことですから。
この情報は、ケムトレイル政策会議に出席したとされる内部告発者からの情報です。もちろん、このようなことは嘘であってほしいのですが、、、。
次に、近年に謎の死や事故、他殺、自殺に見せかけて殺害された異常な数の微生物学者やウイルス学者です。その数は、２００５年までに４０人、現在では１００人をとうに超えています。なぜ、これほどまでに数多くの微生物学者たちが殺害されているのでしょうか。彼らは全員、先進国の政府機関で働いていた研究者です。彼らは、政府機関による生物兵器開発に関わって、知ってはならないことをしってしまい、その内容を外部にもらした、あるいは、しようとしたとされる人達でした。ケムトレイルの情報もこれらの内部告発者達の良心からもたらされたものです。
ケムトレイルと普通の飛行機雲との違い
ケムトレイルは大気中に長く残留し、段々広がって筋状の独特の雲になっていきます。いっぽう、普通の飛行機雲はすぐ消えてなくなります。ケムトレイルからは、数々の化学物質が検出されます。その数が多いと次の日は曇りになってしまうほどです。近年、この現象は世界中で報告されています。
世界中の先進国の各都市でみられるケムトレイルの一例です。もちろん、近年、日本国内でも各地で頻繁に見られる現象です。 国内の大都市はもちろんのこと、地方都市でも、頻繁に見られます。とくに週末が多いようです。国籍不明の飛行機で、軍用機または民間機も使用されているようです。旅客機と違い、不定期に高高度を航行しています。
まったく、狂気としか考えられないような細菌散布実験を国家レベルで行うことなどが、本当にあるのでしょうか？そこで、このようなことを国家が正式に認める声明が、世界で例があるのかを調べてみました。するとイギリス政府やアメリカ政府は、すでにこのような実験を過去に実施してきたことを認める声明を出していたことが判明しました。
イギリスでは、２００２年に国防相が４０年にわたり国民を標的にした細菌散布実験を行ってきたことを認める声明を出しています。これは、英・自由民主党議員ノーマン・ベーカー氏が市民からの要求に従い、ケムトレイルについて、政府に対し、再三に渡り、回答を求める行動をおこした結果、引き出した公式声明です。この内容は、オブザーバー紙が２００２年４月２１日に報道しました。
この英政府の６０ページにも渡る報告書の中には、過去の生物化学兵器実験の詳細が記されています。その一部によると、英政府は、１９４０年から１９７０年まで４０年間、国防省を通じ、対ロシアの生物テロ対策の名目で国民を対象に生物兵器実験を実施してきました。実験と称して、さまざまな細菌やウイルスを空から散布していたのです。この実験の中心的役割を担ってきたのが、イギリス南部にあるポートンダウン研究所です。同研究所は、新聞社の取材に対し、現在の実験状況については、公表するつもりはないとし、謎のままです。
次にアメリカでは、どうでしょう。
これは、アメリカ・ルイジアナ州のテレビ局ＫＳＬAのニュースです。リポーターがケムトレイルについて調査しています。また後半部分には、アメリカ政府が、イギリス政府同様、これまで長年にわたり国民を標的に空中からの生物化学兵器実験をしてきたことがリポートされています。
ケムトレイル反対のポスター。欧米では、このような政府による飛行機を使った化学物質や細菌の空中散布に反対する数々の市民団体が存在します。このポスターには、「ケムトレイルを止めさせよう。空を見てください。飛行機が化学物質を散布して、深刻な呼吸器系の病気が蔓延しています。ぜんそくや肺炎やインフルエンザなど。インターネットでケムトレイルについて調べてください。政府に報告してください。この飛行機雲には、バリウムやアルミニウムが入っています。ラジオのＤＪにも知らせましょう。空を見てください、空を！」と書かれてあります。
同様に欧米では、数々の市民団体が、大衆に広くケムトレイルの存在を知らせる啓蒙活動を実施しています。これは、環境保護活動のイベントであるアースデーに出展しているロサンゼルスの市民団体のブースです。垂れ幕には、「健全な空気を吸う権利を」とあります。
ケムトレイルについて、わかりやすくまとめるとこうなります。
軍は空からバリウム・アルミニウム・インフルエンザウイルスなどを散布します。バリウムはうつ病、アルミはアルツハイマー病の原因になります。政府は、ケムトレイルによって、ある特定の人口を削減できます。製薬会社は、ケムトレイルによって作り出される病気のための予防ワクチンや薬で莫大な利益を生み出します。さらにワクチンには、人口をコントロールするための物質(アジュバンド）やウイルスが混入しています。
最後に、、、これはれっきとした厚労省の管轄である国立感染症研究所の公式見解です。 これも、れっきとしたＷＨＯ（世界保健機関）の公式見解です。 にもかかわらず、弱毒性の疾病に対してワクチンの接種を推奨するとは、まさに狂気の沙汰ではないでしょうか。ましてや、、、
日本のように情報が閉ざされた社会の中では、まったくその気配すら感じることさえできないかもしれませんが、現在世界において、この新型インフルエンザワクチンの法的な強制接種への動きが猛烈なスピードで進行しています。すでにアメリカのいくつかの州では強制接種法案が論議され、マサチューセッツ州ではこの法案が可決しました。ワクチンを拒否すると、1日1,000ドルの罰金と30日間の拘置という罰が科せられます。フランス・ギリシャも近々、国家レベルで新型ワクチンを全国民に強制接種を実施する動きをみせています。また日本でも、一定数の感染者がいる企業には、政府からの全社員に対するワクチン接種の要請が出されるようになってきています。
― 最後に ―
インフルエンザやワクチンについて、お伝えしてまいりました。とくに後半の内容は、多くの人にとって、これまでの常識ではとても信じられないことではなかったかと思います。しかし、私たちは、みなさんがこれらの内容を知って、決して悲観したり、絶望したり、虚無感に浸ってほしいわけではありません。私たちが伝えたいことは、我々の理念でもある、「考える」ということを積極的にしてほしいのです。
なぜ、わたしたちは、テレビや新聞のいうことを、自動的に信じるクセができてしまっているのでしょうか。政治ひとつとっても、いつから、あきらめるクセがついてしまったのでしょうか。ひとりの力は、果たして小さいのでしょうか。私たちは、そんなことはないと信じています。
みなさんの考える「材料」となり、みなさんの幸福につながることを祈っています。
ending movie （製作者： manonfilmworx 斉藤 達也）
推薦していただいた本があります。 「インフルエンザをばら撒く人々？金融寡頭権力の罠」 (5次元文庫) 菊川 征司著 さらに詳しく知りたい方にはお薦めします。
（引用・参考資料）
●業界動向Search.com -http://gyokai-search.com/3-iyaku.htm
●Dream News -http://www.dreamnews.jp/?action_press=1&pid=0000007854
●フリー百科事典「ウィキペディア」より「武田薬品工業」「アステラス製薬」「大塚製薬」「７３１部隊」「ケムトレイル」
●国立感染症研究所長のご教示を乞う「インフルエンザワクチンへの疑問」芝田進午 -http://homepage2.nifty.com/sisibata/infuruenza.html
●フリー百科事典「ウィキペディア」英語版オリジナル ” Reverse genetics ” より
●Bloomberg.com "swine flu man made ?" -http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=newsarchive&sid=aShZig0Cig4g
●宮崎市郡医師会のブログより「新型H1N1ウイルスの各遺伝子の由来」-http://blog.goo.ne.jp/cabinet_new_wave/e/ac243aa67e67cb5a82b50ac7c64c094c
●Global Research.CA -http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=14433
●Alex Jones' Prison Planet -http://www.prisonplanet.com/accidental-contamination-of-vaccine-with-live-avian-flu-virus-virtually-impossible.html
●TRONTSUN.COM -http://www.torontosun.com/news/canada/2009/02/27/8560781.html
●WHALE -http://www.whale.to/vaccines/morris_h.html
●Digital Journal -http://www.digitaljournal.com/article/276194
●Dr. Rebecca Carley -http://www.drcarley.com/Horrors_of_Vaccination_Exposed.pdf
●The Jane Burgermeister website "The Flu Case" -http://theflucase.com/
●産経ニュース －http://sankei.jp.msn.com/world/mideast/090924/mds0909240118000-n1.htm
●ロシア・トゥデイ -http://russiatoday.com/
●オブザーバー紙(ガーディアン紙）ＨＰ -http://www.guardian.co.uk/politics/2002/apr/21/uk.medicalscience
●KSLA News -http://www.ksla.com/Global/category.asp?C=2799&nav=menu50_1
●厚労省ホームページ・インフルエンザワクチン資料２「季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」より
-http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/2009/06/0602-01.html
●David Ike.com -http://www.davidicke.com/content/view/25191
-
「アトピー研究所ATOPOS」という所のホームページから転載。
新コロ詐欺に関して過去に紹介したいくつもの記事の内容とほとんど重複するが、それらの総括的な記事として一息に読める長所があるだろう。
記事後半は、次回にでも載せるつもりだが、前半だけでもかなり有益である。
言うまでもなく、新コロワクチンはインフルエンザワクチンの一種で、しかも従来のそれよりはるかに危険性の高いものである。
（以下引用）インフルエンザワクチンなぜ効かないか
インフルエンザワクチンなぜ効かないか、なぜ危険か、を科学的に説明
今回、お伝えする内容は、これまで耳にしたことがないことかもしれません。またこれまで身につけてきた常識とまったく逆のことかもしれません。簡単に信じにくいかもしれません。しかし、ウイルスやワクチン専門家また医療ジャーナリストが警告しています！ インフルエンザ・ワクチンは全く効かないし危険である、と。特に今回の新型インフルエンザ・ワクチンは非常に危険である、と。しかし、彼らの声は、テレビ・新聞など巨大なマスメディアの中でかき消されています。
厚労省とＷＨＯ（世界保健機関）もホームページ上では、はっきりとこう述べています。 「インフルエンザワクチンで、感染の予防はできない。また有効とするデータもない。」 結論は出ているのです。しかし、テレビ・新聞はこのことを前面に押し出さずに、パンデミックの恐怖とワクチンの必要性を繰り返すばかりで、おかしな話です。
効かないこともわかってる。なのにこれほどまでに、「インフルエンザと言えば、ワクチン」という風になっているのは、ワクチンそのものが既にただの習慣になってしまっているからではないでしょうか。
「毎年打ってるから」「みんな打ってるから」「テレビでも言ってるし・・・」「職場で打てって、言われるから」「お医者さんも薦めるから」ワクチンを打ちに行く理由は人さまざまです。 お正月にお餅を食べたり、初もうでに行くように、、、。人々は、社会的な習慣には、「なぜ？やっているのか？」と疑問を持たないものです。
世界のワクチン市場の売上は、今では２兆円にも届く勢いです。中でもインフルエンザワクチンは世界でも一番よく売れる。毎年売れる。大ヒット商品です！国内でも毎年２０００万本以上製造され、特に今回の 新型インフルエンザワクチンは、国産２７００万人分・輸入５０００万人分が用意されます。そして、輸入ワクチンには国家予算（税金）で１４００億円が投入され、打つ人は病院でもう一回、接種料を払うわけですから、二重払いしていることになります。毎年のインフルエンザ・シーズンにもなると小さな病院でも数百万円、大病院では数千万の利益になります。ワクチンは、まぎれもない医療商品なのです。
ワクチンの原価は、３５０円。お医者さんは、一本約１，０００円で仕入れ、平均約３，０００円で販売しますが、価格は自由に決めれるので、ワクチンはお医者さんにとっても利益を生みだすのになくてはならない商品です。しかも、売れ残りは返品が効きません。来年には使えません。だから、その年にインフルエンザが流行ろうが流行るまいが、おかまいなしに接種を薦めます。毎年この繰り返しですから、本当に効いているのかどうか十分に議論されることがないのです。
本やポスターで、いかにもワクチンがインフルエンザ予防に有効であるかのように宣伝されます。こういったポスターは、病院や役所などに貼ってあるため、これが単なる宣伝であることに私たちは気づきません。
インフルはかぜじゃない！というのは、ワクチンの売り文句です。インフルエンザは、風邪です。風邪の一種です。ただ、風邪の中でも症状が重く、高熱が続くため区別されています。
通常、私たちがインフルエンザというとき、それはＡ型のことです。Ａ型は、毎年一番流行し、感染者を多く出します。Ｂ型は、Ａ型の流行が収まる２月中頃から少し流行る程度です。Ｃ型は幼児のみ感染し、ほとんど流行しません。Ａ型には、Ａ香港型とかＡソ連型とか、またウイルスのとげの形によってＨ○Ｎ○型と呼ばれます。
今回の新型インフルエンザは、Ｈ１Ｎ1型です。球形にとげがたくさん生えたイガイガ虫のような形をしています。球の中にＲＮＡ遺伝子。周りにタンパク質の膜。そのまた周りに脂肪の膜。外には２種類のとげがたくさん生えています。Ｈのとげが、ヘムアグルチニン（Ｈ）。Ｎのとげが、ノイラミニターゼ（Ｎ）。Ｈのとげで細胞にはりついて、侵入していきます。細胞内で増殖してから、Ｎのとげで細胞から脱出。また他の細胞に侵入していきます。 Ｈのとげには、１６種類。Ｎのとげには、９種類のとげがあり、とげの種類によって、Ｈ３Ｎ２とか、Ｈ５Ｎ１とか今回の新型のようにＨ１Ｎ１とか呼ばれます。
ワクチンとは、簡単にいえば病原体を体に注射することです。弱ったウイルスを打つ生ワクチン。ウイルスの死体を打つ不活化ワクチン。ウイルスの毒素を無毒化して打つトキソイドの３種類あります。インフルエンザワクチンは、不活化ワクチンです。国産ワクチンは、Ｈのとげを打ちます。輸入ワクチンは、ウイルスの死体をまるごと使っています。
ここで、理解すべき大事なことがあります。すべてのワクチンは免疫を刺激するもので、無毒なワクチンはないということです。いくら、ウイルスを弱体化した、不活性化した、無毒化したといっても、それを注射された人体は、それを毒とか害敵として認識するのです。
ワクチンが有効とされる仕組みです。弱ったウイルスや死んだウイルスをあらかじめ、打っておく。そうするとそのウイルスに対しての抗体ができる。後にそのウイルスに感染したときには、以前にできた抗体があるので、すぐさまウイルスにくっついて、免疫細胞が攻撃しにいくから感染を予防できる、というわけです。
ところがワクチンが有効とされる他のウイルスと違い、インフルエンザウイルスは速いスピードで小変異を繰り返します。だから、去年インフルエンザにかかって、 免疫があるはずなのに今年も罹ってしまうことがあるわけです。インフルエンザウイルスは、ヒトからヒトに感染するたびに小変異を繰り返すのです。一方、ワクチンをつくるのには約半年、ウイルスの選定から入れると約１年かかります。その間にもウイルスはどんどん形を変えていくので、ワクチンの中のウイルスとその時流行しているウイルスは違う形になっているわけです。そこで違うウイルスのワクチンを打っても効かないわけです。
厚労省は、来年に流行する型のインフルエンザの型の予測が可能としていますが、ワクチンのウイルスと流行するウイルスの型をぴったり一致させるのは、宝くじを当てるより難しいと言われます。
インフルエンザワクチンの学校での集団接種は、１９９４年以降、全国で中止されています。そのきっかけは前橋医師会による調査で、インフルエンザワクチンに予防効果がないことが証明されたからです。これほど大規模で長期間にわたる正確な疫学的データは、日本にも世界にも現在でもありません。一方、厚労省は、ＣＤＣ(米国疾病管理センター）などの外部の調査データを引用するだけで、独自の調査をしていません。それらのデータは、前橋データよりも、より規模も小さく、期間も短い統計調査で、調査方法の異なるばらばらの都合のよいデータのみを集めたものです。それらを根拠にワクチンの有用性を主張しているのです。
インフルエンザワクチンが、全く効かないことのもうひとつの科学的な理由があります。インフルエンザウイルスは、そもそも鼻やのどから感染します。これを防いでいるのは鼻水や唾液に含まれる細胞性免疫のＩｇＡ（イミュノグロブリンＡ）です。一方、ワクチンで作られる抗体は、おもに血液中に存在する血中抗体（ＨＩ）です。ＨＩ抗体は、インフルエンザの感染の予防と全く関係ありません。感染予防に働くＩｇＡ抗体をまったく増やさない現行のワクチンで予防できるわけがないのです。これは、感染症やウイルス学の専門家の多くが指摘するところです。
予防効果がまったくないのにもかかわらず、危険性はあるのがインフルエンザワクチンです。この副作用（副反応とよばれる）の実態が知られたのは２００３年です。わずか６年前のことです。ある議員の質問に答えて厚労省が初めて、ワクチンの副作用数を公開しました。公開された内容の中には２０００年の副作用が８２人（３人死亡）、２００１年副作用８７人（４人死亡）とありました。
重い副作用には、ギランバレー症候群という末梢神経に炎症が起きて神経が破壊される病気があります。後遺症が残ることがあるため非常に心配されます。現在では、厚労省ホームページで、ワクチンの副反応（薬害事故）の報告数を閲覧できます。 この１８年はインフルエンザワクチンを約１３００万人が接種して、副作用２５人とあります。実際には、報告されない相当な数の副反応が推測されます。
インフルエンザワクチンの副反応には、さまざまな種類があります。 特に今回の新型インフルエンザワクチンは、緊急のため国産・輸入とも十分な安全性テストが行われていないため、未知の副反応・薬害事故が予測されています。
各ハイリスク群に対するワクチンの危険性（高齢者・子供・乳児・妊婦）ワクチンの接種が推奨されるハイリスク群（罹ると重症化しやすい）は、特にワクチンの薬害を受けやすい人達です。免疫過剰の方は特に反応が起きる確率が高くなります。 高齢者は免疫が弱いため、ワクチン自体からの薬害を受けやすい。幼児は免疫系がしっかりできていないためワクチン自体が危険。
乳児・妊婦には、ワクチンの中の保存料（チメロサール）に含まれる水銀の影響で、自閉症を起こす危険。
シックハウス症候群の原因とされるホルムアルデヒド、アルツハイマーの原因とされるアルミニウム、自閉症の原因とされる水銀。この他にもゴムやゼラチンなどアレルギーを持つ人には、危険なものばかり。これらの物質をウイルスとともに体内に入れるわけですから、体に良いわけがありません。通常、これらの物質は自然にしていれば直接、血液や体内に入ることはあり得ないものばかりです。それをあえて人体に入れてしまう行為がワクチンなのです。
今回の新型インフルエンザワクチンについて、感染症の専門医が、水銀系保存料・チメロサールの危険性について述べています。ホルト－フ博士は、「自分の子供には打たせない。危険すぎる。」と断言しています。
また、こんな話もあります。イギリスの保険機関の世論調査で、イギリスの看護士の約３分の１が安全性の面から今回の豚インフルワクチンを拒否すると答えています。また同開業医の半分近くが豚インフルワクチンを接種することを望んでいないようです。
解熱剤（ポンタール・ボルタレン）は、体の熱を下げているうちにウイルスが増殖し、治りが悪くなるばかりか、脳症の危険があります。 風邪薬も体がウイルスを除去する働き（咳・鼻水）を抑えてしまうので、治りが悪くなります。
インフル予防常識のウソ（うがい手洗いマスク）うがい：一度鼻の粘膜についたインフルエンザウイルスは水で流れません。やらないよりやった方がいいかもしれませんが、短時間で細胞に入り込むので、予防できるわけではありません。
手洗い：インフルエンザは空気感染する病気です。手洗いは、他の病気や衛生的には有効ですが、それがインフルエンザを予防しているわけではありません。
マスク：電車内など人ごみの中では有効ですが，インフルエンザウイルスの飛沫感染を完全に防げるわけではありません。逆に感染している人がほかの人にうつさないようにマスクをするのは有効です。
これらの方法が、予防に有効であるとするのは、非常に誤った常識です。実際に感染予防しているのは、ワクチンやうがい・手洗い・マスクではなく、 自分の体の免疫なのですから 。
インフル一番の予防は免疫を高めること これが第一！！
・免疫力を高める食事：オメガ３脂肪酸→青魚、クルミ、亜麻仁油、ゴマ油など。 ビタミンＤ→さけ、青魚、卵黄、しいたけ。毎日、適量のニンニク。白砂糖は免疫をおとすので控え目に。
・十分な睡眠
・適度な運動：血液の循環を良くする。リンパの流れをよくする。適度の日光を浴びる。
・ストレスを減らす。仕事・勉強で無理をせず毎日楽しく過ごす！
近年の製薬業界の規模の推移です。 総売上高が、５兆円から８兆円へわずか４年で１，６倍の伸びです。増え続ける病気に伸び続ける薬の売上です。平成１９年度の国内大手 製薬会社トップ１０の売上高です。 タケダ薬品１社の売り上げだけでも１兆３０００億円を超えます。
増え続ける病気に、それを治す新薬の開発。これだけ科学が進んでいるのに病気は、なくなるどころか増えるばかりです。そして、さらに多くの新しいワクチンや薬が市場に出てきます。製薬業界は、はたして病気を治す業界なのでしょうか？それとも病気を作り出す業界なのでしょうか？ たいへん、興味深い事実があります。投資家のための投資市場予測専門家の資料によれば、今後の製薬業界はますます発展していく傾向にあり、世界のワクチン市場は今後わずか４年の間に２倍の爆発的な成長を遂げると報告されています。つまり、今後４年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中なのです。それは、およそ４兆円の売り上げになります。ワクチンや薬の販売から、莫大な利益を上げる製薬業界は、有り余る資金力を持っています。
製薬業界政治連盟は、製薬企業７０社からなる団体で、あらゆる政党の元職・現職・候補者を問わず、政界に幅広く資金を提供し、政策の方向性に大きな影響を与えます。製薬業界がいかに政界の中で、力を持っているかわかっていただけるでしょう。製薬業界の力は、政界の中だけにとどまりません。メディアに対しても大きな力を持っています。
大手製薬会社は、人気番組をはじめとする多くのテレビ番組のスポンサーであるばかりか、ほとんどのニュース番組のスポンサーです。民放テレビ局は、スポンサーからの広告収入で成り立っているため、どうしてもスポンサーの意図をくんだ番組構成にならざるを得ません。それは、たとえ真実を告げる役割を担ったニュース番組といえども決して例外ではないのです。こうして、テレビ局は、製薬業界の有利に働くようなニュースをことさら取り上げて報道することになります。
製薬業界から莫大な資金の提供を受けている政界やメディアは、新型インフルエンザのパンデミックを事実より、かなり大げさに報道している傾向があります。厚労省は、そのホームページの資料「 インフルエンザワクチン・季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」の中で、 「 新型インフルエンザウイルス（Ｈ１Ｎ１）は、弱毒性であり、致死性は低い」また「ワクチンでウイルス感染そのものは抑えない」としながらも、テレビや新聞では「重症化すると危険である」「感染拡大対策にワクチンが必要だ」という側面を強調しています。 またその死亡者数においてもことさら、恐怖をあおるための細工がなされています。新型ウイルスによる死亡でなくても、その可能性があれば新型ウイルス検査の結果が陰性のものまで全て、新型インフルエンザの死亡者としてカウントし、ニュースに流しているのです。次にその一例をお見せします。 これは、厚生省からマスコミ各社に向けた報告書です。
ここに記載されている男性は、新型インフルエンザの感染の疑いがもたれた後に亡くなりました。一度、Ａ型インフルエンザウイルスの陽性と出たため、新型インフルエンザに感染したと診断され、全国のマスコミに通知が行き渡りました。 しかし、その後の新型ウイルスの感染検査では、陰性でした。 再度、検査を行っても新型ウイルス感染の反応は陰性でした。初めの検査で、Ａ型ウイルス反応に陽性と出て、次の２回の新型ウイルス検査で陰性ですから、この方は通常のＡ型・季節性インフルエンザに感染したとみるのが妥当ではないでしょうか。しかし、これでも「新型インフルエンザへの感染が否定されたわけではない」として、新型ウイルス感染の死亡者として計数しているのです。
先程の例を含めて、新型インフルエンザについてのニュースは、すべてこの構図で流れてきます。マスメディアは、ＷＨＯ（世界保健機関）や国立感染症研究所の情報がどんなものであれ、受け取ったらそのままテレビや新聞で流します。その結果、先程のような、「あれ、よく考えたらおかしいぞ、、、。」という情報までもが全く吟味されずに全国に流され、それが私たちの中で「既成事実」とされているのです。ここに私たちが全く知らない構図があります。これは、戦後の日本の医療・製薬業界がどのようにして成り立っているかを理解するために大変重要な一枚です。 私たちが、普段受け取っている新型インフルエンザなどの感染症対策についてのニュースを流している大元は、国立感染症研究所です。次に病気に対する薬やワクチンのすべてを供給している大手製薬会社。さらには、過去に薬害エイズ・薬害肝炎で多数の被害者を出した悪名高い旧ミドリ十字。実は、この３つの組織をひとつに結ぶものがあります。それが、細菌戦部隊７３１部隊です。
731部隊は、日中戦争から太平洋戦争（大東亜戦争）中の旧日本軍の生物化学兵器戦研究機関の下部組織です。 終戦後、米軍との取引により、７３１部隊関係者は研究成果を引き渡す事を交換条件に戦争犯罪に問われることなく、日本の戦後医学界の中枢を構成しました。そのほとんどが、 厚生省・大学・製薬会社・大病院などの幹部におさまり、製薬・医療業界を支配し続けてきました。
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まあ、最初から私は新型コロナはただのインフルエンザだろうとこのブログで書いているのだが、そうでなければ、毎年のように冬期に猛威をふるっていたインフルエンザが、新コロ登場とともに完全に地球上から姿を消すことはありえない。別にシャーロック・ホームズでなくても、小学生でも分かる理屈である。新コロによる重症化とかのインチキも、基礎疾患持ちの中高年や老人などがインフルエンザをこじらせて重症化したり死亡したりするのを「新コロによる重症化や死亡」とカウントしただけの話である。
なお、インフルエンザでも（当然新コロでも同じになるはずだが）ワクチンが効かないのは前橋レポートで既に結論づけられている。それ以上の研究例や調査例は存在しないはずだ。
（追記）「大摩邇」別記事より転載。佐藤 智孝@mqa1En7FIf8tei4 4月12日
これで緊急事態どうのこうの言っている、日本の政府こそ緊急事態だと思うんだけどね・・・
@aip0chu
重傷者見えませんね
佐藤 智孝@mqa1En7FIf8tei4
重症になる肺炎という設定はどこへ行ったのやら
（以下「大摩邇」より引用）2021年04月17日06:18 -
「櫻井ジャーナル」から転載。
だいたいはかねてから知っている情報だが、金融資本（DS）と欧米情報機関の関係、つまり世界政治の背後が良く分かる、価値のある記事である。ソ連の崩壊に限らず、世界史（近現代史）の重要事件について、学校の教科書には絶対に出てこないのが、この種の「真相」「深層」である。つまり、学校の社会科の授業を真面目に受けることでむしろ洗脳されるわけだ。
（以下引用）2021.03.20
カテゴリ：カテゴリ未分類経済麻痺の段階から経済死滅の段階へ移行しつつあるように見える。そうした状況を作り出しているのは「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）対策」にほかならない。
経済システムが死ぬと経済ハゲタカが群がってくる。その背後にいるのが強大な金融資本、つまり私的権力だ。1990年代の後半から日本でも暗躍したが、その正体を知るにはその前、1991年12月にソ連が消滅した後のロシアを見るべきだろう。
ソ連では1980年代に最高指導者が次々と入れ替わった。1982年11月にレオニード・ブレジネフが75歳で死亡した後、84年2月にはユーリ・アンドロポフが69歳で、85年3月にはコンスタンチン・チェルネンコが73歳でそれぞれ死亡している。その次がミハイル・ゴルバチョフだ。ゴルバチョフは「改革」に乗り出すが、それを考え出したのはKGBの頭脳とも言われ、政治警察局を指揮していたフィリップ・ボブコフだとされている。（F. William Engdahl, “Manifest Destiny,” mine.Books, 2018）
ボブコフはKGBの同僚だったアレクセイ・コンドーロフと同じように、ジョージ・H・W・ブッシュをはじめとするCIAのネットワークと連携していたとする情報がある。ボリス・エリツィンはコンドーロフに引き上げられた人物だ。ボブコフやコンドーロフの上にいたのが1982から88年にかけてKGBの議長を務めたビクトル・チェブリコフだとされている。こうしたCIA人脈とKGBの中枢がソ連を消滅させ、解体して資産を盗むことになる。（前掲書）
ブッシュはウォール街から出てきた人物である。母方の祖父は「Ａ・ハリマン」の社長を務めていたジョージ・ハーバート・ウォーカー。その娘と結婚したプレスコット・ブッシュが父親だ。プレスコットは1924年にＡ・ハリマンの副社長に就任した。
A・ハリマンはその名の通り、ハリマン一族の会社。その一族とプレスコットは親しく、W・アベレル・ハリマンと「ユニオン・バンキング」という銀行を1942年に設立している。その名目はドイツ企業との手形交換業務だが、ナチスを資金面から支えることが目的だったとも言われている。このユニオン・バンキングとブラウン・ブラザーズ・ハリマンはドイツへ金、燃料、鉄鋼、石炭、アメリカの財務省証券などを運んだと伝えられている。
その頃、アレン・ダレスもウォール街へ足を踏み入れている。プリンストン大学を卒業してから外交官になり、1921年にはイギリスのタイムズ紙やアメリカのニューヨーク・タイムズ紙に「シオン賢者の議定書」は偽書だとする主張を書いている。
1926年にウォール街の大手法律事務所「サリバン・アンド・クロムウェル」へ入り、27年には「ジュネーブ海軍軍縮会議」に法律顧問として参加している。ちなみに、彼が司法試験に合格したのは1928年のことだ。サリバン・アンド・クロムウェルの顧客の中にはドイツの大手企業も含まれていた。
プレスコット・ブッシュとアレン・ダレスは同じ時期にウォール街の住人になり、ともにドイツと関係している。こうしたことからふたりは親しくなった。プレスコットの息子であるジョージ・H・W・ブッシュを小さい頃からダレスは知っていただろう。ジョージ・H・Wはエール大学時代にCIAからリクルートされたと言われているが、幼い頃からその道はできていたのではないだろうか。
ソ連を消滅させるため、エリツィンとロシアのゲンナジー・ブルブリスは1991年12月にウクライナの大統領や首相、ベラルーシのソビエト最高会議議長と首相をベロベーシの森に集めて秘密会議を開き、ソ連からの離脱を決めた。そしてソ連は消滅することになる。ソ連は存続すると考えていた大多数の人びとは対応できず、大混乱に陥る。
ジョージ・H・W・ブッシュやフィリップ・ボブコフを中心とする米ソの情報機関人脈はソ連を潰して解体、甘い汁を吸った。その手先に使われた若者、例えば、ミハイル・ホドルコフスキー、アレックス・コナニヒン、ロマン・アブラモビッチ、ボリス・ベレゾフスキーたちは巨万の富を築き、「オリガルヒ」と呼ばれるようになる。混乱に乗じて国の資産を盗みまくったのである。
ソ連消滅後、略奪の中心にはボリス・エリツィンの娘、タチアナがいた。1996年にボリスはタチアナを個人的な顧問に据えたが、2000年にウラジミル・プーチンから解雇される。それに対し、彼女は2001年にエリツィンの側近で広報担当だったバレンチン・ユマシェフと再婚。
ユマシェフの娘であるポリナ・ユマシェバと結婚したオレグ・デリパスカはロシアのアルミニウム産業に君臨するイスラエル系オリガルヒ。彼はナット・ロスチャイルドから「アドバス」を受ける一方、ロスチャイルド系の情報会社ディリジェンスの助けで世界銀行から融資を受け、政治面でも西側との関係を強めている。
タチアナの利権仲間であるアナトリー・チュバイスは1992年11月にエリツィンが経済政策の中心に据えた人物で、HIID（国際開発ハーバード研究所）なる研究所と連携していた。ここはCIAの工作資金を流していたUSAIDからカネを得ていた。（Natylie Baldwin & Kermit Heartsong, “Ukraine,” Next Revelation Press, 2015）
こうした政策に議会は反発、1993年3月に立ち上がるのだが、国民の意思ではなく西側巨大資本の命令に従っていたエリツィンは国家緊急事態を宣言、９月に議会を解散し、憲法を廃止しようとする。議員側はエリツィンの行為はクーデターだと非難、自分たちの政府を樹立すると宣言して少なからぬ議員が議会ビル（ホワイトハウス）に立てこもるのだが、エリツィン大統領は戦車に議会ビルを砲撃させた。議会ビルに立てこもって殺された人の数は100名以上、議員側の主張によると約1500名に達するという。プーチン時代になって腐敗勢力は弱体化したが、一掃されたわけではない。
エリツィン時代のクレムリンは西側の巨大資本と結びついた犯罪組織に支配され、街は犯罪者と売春婦であふれたと言われている。国が破綻するとよく見られる光景だ。「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）対策」によって、そうした状況が世界規模で作られる可能性がある。世界の富を独占しようとしているとも言える。
パンデミック騒動で少なからぬ国がロックダウン（監禁）策をとり、社会の収容所化が進んでいる。生産活動や商業活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化し、倒産に追い込まれるケースも少なくない。必然的に失業者が増え、ホームレス、そして自殺者を増加させることになった。働き、集うことが「ノーマル」ではなくなり、公的な情報を知る権利、あるいは表現する自由などが奪われつつある。
そうしたパンデミックを利用して「資本主義の大々的なリセット」をするとWEF（世界経済フォーラム）の創設者、クラウス・シュワブは宣言した。そのプランを実行する主体になりそうな団体がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルドを中心とする「包括的資本主義会議」だ。その障害になりそうなロシアや中国と戦争を始めることも考えられる。
