「大摩邇」所載の「櫻井ジャーナル」記事だが、「阿修羅」掲示板経由で、私でひ孫引きになるわけかww
「櫻井ジャーナル」はもちろんお気に入りに入れているが、広告などで画面が見づらく、見るのが億劫なので、足が遠のいている。しかし、この記事は非常にいい記事である。特にイギリス政界の「野党操作」の近過去の歴史は、初耳のことが多い。まあ、日本の政界も、英米、あるいはDSに邪魔な存在は失脚させられるのである。

（以下引用）

「大摩邇」所載の「マスコミに載らない海外記事」で、私が読んだ同ブログの過去記事の中でも出色の内容だと思う。この記事が一般に流布したら、日本の、いや世界のイスラエルと米国への憎悪（理の当然の憎悪）は激しく燃え上がるだろう。まさに鬼畜・悪魔の国である。そして日本はその悪魔の手下なのである。

（以下引用）

「大摩邇」所載の「あかいひぐま」記事の一部で、もちろん、海外記事の翻訳であり、ところどころ私のような素人には理解困難な部分もあり、訳が不適切かもしれない部分もあり、何より長すぎて読むのが大変だが、世界経済の過去から近未来までを世界金融資本による陰謀として見事に説明した、「まともな陰謀論」である。そしてそれは学校でも市販経済本でも教えない「本物の経済史」である。
長いので一部だけ転載する。

（以下引用）

なぜ今なのか？

なぜ今、突然、中央銀行やIMFなどの機関が現金廃止を急ぐようになったのか？2016年1月にスイスで開催された世界経済フォーラム（ダボス会議）で、西側諸国の政府要人や中央銀行、多国籍企業が一堂に会した後、現金廃止のドラムロールが顕著に始まった。ダボス会議の直後から、現在の「現金戦争」の宣伝攻勢が始まったのだ。

数カ月後の2016年11月、ナレンダ・モディ・インド政府は、USAID（米国国際開発庁）と、そう、ビザの専門家に導かれ、インド準備銀行の勧告に基づき、すべての500ルピー（8米ドル）と1,000ルピー（16米ドル）紙幣の即時無効化、または強制撤去を発表した。モディ政権は、この措置によって影の経済を抑制し、違法行為やテロリズムの資金源となる不正な偽札の使用を取り締まると主張した。

これらすべての点と点を結ぶと、現金に対する戦争は、私たち個人の自由と生活の自由度に対する戦争であることが明らかになる。私たちの現金を強制的にデジタル化することは、EUやアメリカ、あるいは2007年から2008年のような次の大規模な銀行危機がどこで発生しようとも、政府による没収への次のステップなのだ。

EUであれ、インドであれ、その他の国であれ、政府が最大手銀行の不正行為を抑制することを拒む中、人々に現金を使わず、流動性のすべてを国が規制する銀行のデジタル預金にしておくよう強制することは、国が次の非常事態を宣言したときに、それらの資産を没収するための舞台を整えることになる。この詐欺を野放しにするほど愚かであるならば、金融自主権のかけらを失うのは当然かもしれない。幸いなことに、ドイツのような国では現金廃止に対する民衆の抵抗が大きい。さて、この極悪非道なナンセンスの元凶を見てみよう。それは、「-」と呼ばれるものである。

国際決済銀行

アダム・レボーの著書『バーゼルの塔』は、BISという略称で知られる国際決済銀行について語ることで、このプロセスがどのように機能しているかについて有益な光を当てている。彼の著書は、ナチスと国際金融界のトップ、そして諜報機関との関係を詳細に描いている。その過程で、イングランド銀行の指導者たち、ウォール街の巨頭たち、英米のスパイたち、その他の金融業者や実業家たちに出会う。

国家の上に立つ銀行

BISは1930年、第一次世界大戦後にドイツに課された賠償金の支払いを処理することを名目として設立された。設立メンバーは、ロスチャイルド家が所有するイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ベルギーの中央銀行で、日本とアメリカはそれぞれ国内銀行のコンソーシアムで代表されていた。アメリカの場合、コンソーシアムは3つの銀行で構成されていた：J.P.モルガン、ファースト・ナショナル・バンク・オブ・ニューヨーク、ファースト・ナショナル・バンク・オブ・シカゴである。設立の原動力はロスチャイルド家であった。

BIS設立の深い動機は、婉曲的に "国境を越えた金融 "と呼ばれる新しい形態を生み出すための拠点として銀行を設立することだった。ロスチャイルド帝国は、今日のグローバル化した金融システムの基礎を築いたのである。金融業者が経営する企業カルテルと市場のシステムは、本質的にイギリス東インド会社の手法を現代技術で再現したものである。

BISを設立した条約の下で、銀行には事実上の主権が与えられた。この状況下では、他国の主権からの免責が与えられたと言った方が正確かもしれない。どの国も、BISがどのように業務を遂行するかについて口を出すことはできず、その国の法律が適用されることもなかった。BISはスイスにあるが、スイスの法律からは免除されており、スイス当局が許可なくその施設に立ち入ることはできない。「BISは、国連本部や国際通貨基金（IMF）、外交使節団に与えられているのと同様の保護を享受している。」...BISは、暗号で通信し、大使館と同じ保護に覆われたバッグで通信を送受信する権利を持っている。「BISの特別な法的特権は職員や役員にも及んでいる。」

中央銀行の総裁たちは、2ヶ月に一度の会議のためにバーゼルを訪れ、スイスにいる間、同じ特権を享受している。すべての銀行関係者は、スイスの法律により、職務遂行中のすべての行為について終身免責される。この保護された地位は慎重に作られたものだ。国家を掌握し、新たなコーポラティズムの独裁体制に組み入れることが目的なら、ターゲットによる反撃から身を守るための手段を講じるはずだ。

オリガルヒの陰謀

戦争賠償金の支払い窓口として、BISはナチスが権力を握りつつあったドイツと協力するために明確に設立された。しかし、ナチスそのものが2つのファミリーの手先だった。イギリスとオランダはナチ党に財政的・政治的援助を行い、ウォール街の同盟国も同様だった。 モルガン・ネットワークはドイツとイタリアに資金を注入し、ロックフェラー利権、ウォーバーグ家のクーン・ローブ、ブラウン・ブラザーズ・ハリマン、そして息子と孫がそれぞれアメリカ大統領になったプレスコット・ブッシュが援助した。

BISは、戦争の両側で銀行と企業の利益へのパイプ役を果たした。ニューヨークの銀行は1920年代、ロンドン・シティと同様、ドイツへの資金調達を主導した。これは、連動する金融とビジネスの取り決めのほんの一例にすぎない。ウォール街の法律事務所サリバン・アンド・クロムウェルのダレス兄弟（ロックフェラー家の母方のいとこ）は、この巣のど真ん中にいた。サリバン・アンド・クロムウェルは、J.P.モルガン、クーン・ローブ、ブラウン・ブラザーズ、ハリマン・ファミリー、ゴールドマン・サックス、そしてロックフェラー家など、ウォール街の名士を代表する個人法律事務所だった。.ジョン・フォスター・ダレスは、第一次世界大戦後の秩序を確立した国際会議の常連だった。弟のアレン・ダレスは戦時中、スイスのOSS支局長を務め、後にCIAのトップとなり、ジョン・フォスターはアイゼンハワー大統領の下で国務長官となった。 国籍は関係ない。国際金融に忠誠を誓ったのである。

金融のグローバル化

BISの設立は、強力で独立した、政治家やジャーナリストの干渉を受けない自分たちの銀行を持つという、ロスチャイルド家の数十年来の夢の結実であった。何よりも、BISは独立採算制で、永久に存続する予定だった。BISは、全ヨーロッパを経済的・政治的に独裁し、アメリカを攻撃する拠点として利用するというロスチャイルド帝国の計画の要となった。

欧州連合と単一通貨ユーロ圏を生み出すこの計画は、1968年のビルダーバーガー会議において、「時代遅れ」の国民国家に代わり、世界を支配する手段として企業経営を行う「世界企業」プロジェクトを発表し、1971年には「国境を越えた」金融を推進するためにインターアルファ銀行グループ（ロスチャイルド傘下）を設立することで強化された。BISは欧州中央銀行（ECB）の創設にも貢献した。ECBは欧州通貨研究所から生まれたが、その総裁アレクサンドル・ラムファルシーはBISの総責任者であった。

今日、BISは金融規制をめぐる争いに深く関わっている。世界的な問題には世界的な解決策が必要であり、その世界的な解決策を提供する最善の方法は、各国の規制を世界的な規制へと移行させる超国家的な協定である、というのがBISの主張である。グローバルな解決策とは、この時点で明らかなように、一般大衆ではなく、国際的な銀行集団の利益のために機能するものである。

もう一度言うが、この帝国金融家とエリート主義者の小さな連動した陰謀団は、自分たちの利益を守り、残りの私たちを死に追いやろうとしているのだ。BISの周辺テーマのひとつは、OSSのアレン・ダレスを筆頭とするスパイたちの関与であり、ベルンの英国領事で後に特殊作戦実行部隊のチーフとなったフランク・ネルソン卿についても触れられている。この銀行家とスパイとの癒着は、かつて「銀行家のCIA」と呼ばれたもので、両家の金融部門と諜報部門が連携していることを反映している。

ロスチャイルド家の諜報ネットワークが、一般に知られる前に大小の事件に関する情報を銀行に提供していたという話は、ほとんどの人が耳にしたことがあるだろう。NSAの監視活動について考えてみよう。NSAの監視活動では、「テロリスト」狩りという薄っぺらな名目のもと、スパイ組織が一般市民を敵に回している。私たちは、この監視／警察国家装置が麻薬の売人やその他の小悪党を捕まえるために使われるケースを数多く見てきたが、ウォール街の悪党を捕まえることに関しては空白がある。FRBは結局のところ、ロックフェラー家とBISに代表される組織の米国部門である。FRBは、国民に緊縮財政を押し付け、政府を企業型統治に置き換え、崩壊しつつある金融システムを救うためにわれわれを盲目にして盗み出そうとしている2つのファミリーの主要な庇護者であり、共謀者なのだ。

BISは不透明でエリート主義的で反民主主義的な機関であり、21世紀にはそぐわない。BISはグローバル金融の規制の将来を形成し、良いガバナンスを呼びかけているにもかかわらず、自らの業務は法的な免責と保護の藪の中にしっかりと隠されている。「中央銀行の総裁たちは、財務大臣や政治家に対して文句を言いながら、それが世間に漏れる心配をすることなく、BISに行って自由に話すことができる」と、元BISスタッフのシュテファン・ゲルラッハ（現在はチューリッヒのEFG銀行のチーフエコノミスト）は言う。

BISは、ドイツが第一次世界大戦の戦勝国に金銭的補償（賠償金）を支払うことを保証するために、1930年にバーゼルに設立された。第二次世界大戦中、BISがドイツの要求に対して柔軟であったという証拠と相まって、1944年に米国はBISの解散を要求した。BISは、1990年代半ばに新興国を含む他国の中央銀行がより積極的な役割を果たすようになるまで、主に欧州に焦点を当てた組織として存続した。

ブリックスとBIS

BISはすべての中央銀行の中央銀行とも呼ばれている。世界の中央銀行の90％以上を支配している。BRICSのCである中国銀行は、最近BISに加盟した。ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、「中国のBISクラブ加盟は、まさに革命だ」と評している。

BISのメンバーは63カ国の中央銀行である：欧州34、アジア16、南米5、北米3、アフリカ3、オセアニア2である。米国は、米国連邦準備制度（FRB）とニューヨーク連銀行の2行が加盟している。ロシア中央銀行もBISのメンバーだが、2022年3月初旬、つまりウクライナによる西側制裁の猛攻撃以来、BISとの関係は停止している。BRICSの中央銀行はすべてBISに加盟している。言い換えれば、BRICSの創設者2人は、完全にドル化されたBISと密接な関係にある。

このドルベースの西側通貨システム（ユーロはドルの弟分）は、空気以外の何ものにも裏打ちされていない。国際通貨基金（IMF）や世界銀行といった尊敬される機関は、偽りの口実で世界、特にグローバル・サウスを持続不可能な負債に溺れさせようとしている。それどころか、政治的にも資源搾取の面でも、ますます西側の奴隷になっていくだろう。本当に必要のない金（借金）を受け取るため、彼らは搾取する華やかな組織に属し、IMFや世銀、そして同じ目的を追求するいくつかの地域開発銀行にふさわしいという、疑わしい評判や国際的な信用格付けも与えられる。これはすべて、合意され、うまく仕組まれたゲームプランなのだ。もちろん、そのためには双方の腐敗が必要だ。いわゆる発展途上国の腐敗した政治家たちは、偽の選挙によって権力の座に就き、歯車が回り続けるようにしている。

ブラジルのルーラ・ダ・シルヴァ現大統領を例にとると、彼の2期前（2003年から2011年）の中央銀行総裁は、ウォール街のバンカーだったヘンリケ・メイレレスだった。メイレレスはフリートボストン・ファイナンシャルのグローバル・バンキングの社長だった。ルーラは文字通り「いい子」としてウォール街から賞賛された。IMFは彼に優秀な学者という属性を与えた。そしてそれは、クラウス・シュワブ（WEFのCEO）のヤング・グローバル・リーダーズ（YGL）アカデミーの奨学生になる前のことだった。ルーラはWEFのダボス会議でも重用されている。現在、ブラジル中央銀行はBISの主要メンバーである。

シティー・オブ・ロンドンのある高位のインサイダーと内部告発者は、この「欺瞞的なイニシアチブ」（BRICSと呼ばれる）に気を取られてはいけないと警告している。実際、BRICSブロックは14年前（BRICS創設は2009年）に設立され、単一の世界デジタル通貨（今日の用語では中央銀行デジタル通貨（CBDC）と呼ばれる）を追求し、迅速に推進するために必要な議論、混乱、分裂を煽るだけだった。

2003年から2012年まで南アフリカ準備銀行の非常勤取締役を務め、民間中央銀行制度を内部から直接目撃した故スティーブン・ミットフォード・グッドソン氏は、その著書『中央銀行の歴史-そして人類の奴隷化』の中で次のように述べている。

「記録された歴史を通じて、国家が通貨供給を管理する時代は、繁栄、平和、文化的豊かさ、完全雇用、ゼロ・インフレの時代と同義であった。しかし、民間の銀行家が貨幣創造プロセスの支配権を簒奪すると、必然的に繁栄と貧困の繰り返し、失業、インフレ、そしてこの搾取的な通貨システムを支配する極小集団への莫大で増え続ける富と政治権力の移転が起こる。こうした民間銀行家や中央銀行家が、過去にまっとうな通貨制度の回復を求める国々に反対されると、寄生虫のような銀行家たちは必ず、悪評高い「敵」を倒すために「愛国的」な戦争を仕掛けてきた。これは、過去300年以上にわたるほとんどすべての戦争の特徴である。」

これがすべてを端的に物語っている。いわゆる「中央銀行の中央銀行」であるスイスのバーゼルに本部を置く国際決済銀行（BIS）は、先進国における企業の過剰債務による銀行クラッシュを再び警告した。これは、100社以上のゾンビ企業（S&P500の40％）に言及している！ もしこれらの企業が金利1％でかろうじて生き延びているのだとしたら、金利が5％になり、さらに上昇したら、どうやって生き延びるのだろうか？ しかも、エネルギーや食品などの投入コストが上昇しているときにだ。

BISは、大手銀行がこうした過剰レバレッジの企業債務で構成されるローン担保証券（CLO）のうち、最も安全なトランシェのみを所有していると主張しているにもかかわらず、こうした大手銀行は、こうしたセクターで発生する大量の債務不履行によって打撃を受ける危険にさらされている、と付け加えている。世界的な景気後退が進行する中、この事態はより身近に迫っている。ロンドンやウォール街の大手銀行もまた、2004年から07年にかけて、サブプライム・モーゲージ証券で構成される債務担保証券（CDO）で安全策をとっていた。住宅ローン証券バブルが崩壊すると、銀行は大損害を被った。ウォール街の大手銀行持株会社とその投資銀行部門、投機部門は、規制が緩いときと変わらず、詐欺と窃盗を続けてきた。

国家財政が制御不能に陥り、債務の罠がすべての人々に仕掛けられている。政府、企業、個人は金利の上昇にさらされている。金利の上昇は、主要通貨の価値に対する信頼の低下と銀行の信用収縮の組み合わせによって引き起こされている。金利上昇は止められなくなっている。

金利抑制の時代は終わったのだ。G7の中央銀行はすべてマイナス・エクイティに陥っており、言い換えれば技術的に破綻している。このような状況には、さらに非生産的な信用を発行することでしか対処できない。これらの機関は、銀行の信用システム全体の整合性を確保する任務を負っている。このような状況は、ドルベースの世界的な信用システムにとって好ましいものではない。

世界経済、金融、通貨に大きな激変が起きようとしていることを示唆する出来事が、いくつも重なっている。それはまるで、目の前の山火事のようなものである。あまりの熱さに周囲が自然発火し、逃げ場がなくなってしまう。これが現在、中央銀行が直面している状況である。

高い金利を支払うための信用需要が加速し、貸し渋りが強まっている。その上、ロシア、サウジアラビア、イランの同盟が世界の石油供給をコントロールしようとしている。 世界にとって一番避けたいのは、中東での戦争である。そして今、私たちはそれをも手に入れようとしている。

世界の現状からの移行は困難なものになるだろう。 一部の外国政府は、自国通貨を守るために米国債を清算しているようだ。ここから米国債利回りが上昇すれば、米国株は大きく暴落する。その場合、金融資産価値が下落するため、外国人投資家がエクスポージャーを大幅に減らすことは間違いない。中央銀行の政策とは関係なく、信用不足が借入金利を上昇させ、信用が実際に利用可能であれば負債コストが上昇しているのはこのためである。 それはまだ始まったばかりだ。不換紙幣の世界は、極端な金利抑制、過剰なインフレ、非生産的な債務創出、巨額の政府債務超過によって不安定化している。

G7の銀行システム全体が破綻している。

過去の行き過ぎから生じたさらなる問題は、中央銀行から下の銀行システム全体が悲惨な状況に陥っていることだ。QEを実施した中央銀行は、金利抑制と連動してQEを実施した。その後の金利上昇により、多額の時価評価損が発生し、現実的な計算では自己資本の何倍もの損失を出している。中央銀行は、投資を満期まで保有するつもりなので、これは関係ないと主張している。しかし、商業銀行を救済する場合、その技術的破綻が障害となり、通貨への信頼が損なわれる可能性がある。

世界の不換紙幣システム全体の基軸通貨であるドルと、それに基づくすべての銀行信用は、世界的な銀行危機の震源地になる可能性が高い。他の通貨が弱まったり破綻したりした場合、より広い金融伝染が起こる前に、一時的にドルへの資本逃避が起こるかもしれない。しかし、ドルが最初に破綻すれば、他の通貨もすべて破綻する。 世界の金融・経済システムは「ドル中心」なのだ。したがって、米国の銀行システムの状況は世界経済の根幹をなす。しかし現在、米国の銀行信用はもはや伸びていないだけでなく、急激に縮小している兆候がある。

大局的に見れば、資産バブルは終焉を迎えている。そして、どのような基準で見ても、このバブルは記録史上最大のものだった。

「大摩邇」所載の、たぶん「あかいひぐま」記事の一説である。全体的には煩雑な内容なので、特に世界の人間の生活を完全に変える可能性のある予測を書いたこの一部だけ転載する。そして、この「悪夢」は、世界の「現金廃止」すなわち、世界中のカネが銀行のデータだけになるという事態の到来と確実に連動するのである。つまり、銀行（DS）による世界支配である。
念のために言えば、「マイナス金利」とは、銀行にカネを預けることで、「預金者が銀行にカネを払う」ことである。そんな馬鹿な行為をする馬鹿がいるか、と思うかもしれないが、現金が廃止された時に確実に起こると予想されるのがこの事態だ。そのアホな事態を避けるために株に投資しても同じである。株価などいくらでも操作できるのは1929年のウォール街の悪夢で明白だ。

（以下引用）

現金をなくす第二の理由は、マイナス金利を改善するためである。中央銀行はデフレとの戦いに敗れている。 デフレは商品価格が下がることで発生する。生産能力が過剰になり、消費者の需要が減少するためだ。製造業者は商品を売るために価格を下げ、賃金を下げるので、人件費は下がる。全体的な効果は物価の下落である。これがデフレであり、銀行家にとって最悪の悪夢である。デフレを打破する一つの方法は、マイナス実質金利でインフレを促進することだ。

実質金利がマイナスになるのは、インフレ率が借入の名目金利よりも高い場合である。インフレ率が4％、貨幣コストが3％の場合、実質金利はマイナス1％（3-4＝-1）となる。インフレは、借入金に利息がつくよりも早くドルの価値を下げる。借り手はより安いドルで銀行に返済できる。マイナス実質金利は、銀行が借り手に借りたお金を支払うので、タダより良い。マイナス実質金利は、借り入れ、投資、消費を強力に誘導し、インフレ傾向を助長し、デフレを相殺する。マイナス金利はデジタル・バンキング・システムで簡単に導入できる。銀行がコンピュータにプログラムし、預金残高に応じた金利を支払う代わりに請求するのだ。仮に10万ドルを預金し、金利がマイナス1％だとすると、年末には預金残高が9万9000ドルになる。資金の一部が消えてしまうのだ。

貯蓄者は現金化することで、マイナス実質金利と戦うことができる。つまり、マイナス実質金利は現金のない世界でしか機能しない。マイナス金利が課される前に、貯蓄者はオールデジタル・システムに追い込まれなければならない。大口預金者は、現金を株式や債券に投資しない限り、マイナス金利に対する手段を持たない。それこそが、エリートたちが彼らにさせたいことなのだ。現金に反対し、マイナス金利に賛成するエリートたちの太鼓の音は耳障りだ。

南アフリカでは、西欧諸国の他の多くの地域と同様、現金の代わりにカードを使うよう人々を誘導するために、銀行による協調キャンペーンが行われている。消費者にはさまざまなインセンティブが提供される。キャッシュバック」、「様々な店舗で利用できるポイント獲得」など、その形態は様々である。銀行にはかなりの負担がかかっているが、今失うものは、いざというときに何倍もの利益をもたらすだろう。現金戦争とマイナス金利への突入は、同じコインの表と裏の関係にある。

牛は屠殺場に連れて行かれる前に、コントロールしやすいように檻に入れられる。貯蓄者も同じだ。現金を凍結し、マイナス金利を課すために、貯蓄者は少数のメガバンクのデジタル口座に集められる。現在、アメリカの4大銀行（シティ、JPモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、ウェルズ・ファーゴ）は2008年当時よりも規模が大きくなり、アメリカの銀行システムの総資産に占める割合も大きくなっている。 これら4行は1990年には37行に分かれていたが、2000年にはまだ19行に分かれていた。2008年には大きすぎて潰せなかったものが、今日では大きくなっている。

説明も感想も不要だろう。多くの人たちが考えていたことを、ふたりの大統領が、「それは事実だ」と証言しただけである。しかし、日本のマスコミにはけっしてこの事実は出ないだろう。

（以下引用）

蚊居肢

「Deeply Japan」過去記事の一部で、時には立ち止まって、今の政治の悪質さの原点は何か、と振りかえるのは非常に有益だろう。

その出発点が小泉総理にあるという考えに同意する人は多いと思うが、安倍総理の「内閣人事局」設置が日本政治の土台そのものを変えた、とも言える。つまり、官僚が完全に骨抜きになったわけだ。日本の官僚を批判する人は多いが、かつての（終戦から高度成長期の日本復興の）その功績や、日本を背負う官僚としての誇りの良さを無視しているのではないか。その良さを完全に叩き潰したのが安倍（第二次か？）政権だったわけだ。
まあ、そのレールが敷かれた後は安部は下野して御用済みとなって廃棄処理されたわけである。

（以下引用）記事筆者も書いているが、「内閣人事局」の看板のあまりにも下手な字は、日本や中国の漢字文化への揶揄ではないか、とすら思う。ちなみに私は無惨なほどの悪筆だが、いい書を見るのは好きである。副島種臣や徽宗皇帝（本物）の書が好きだ。

特段新しい情報は含まれていないかと思うが、世界金融の真相を明確に説明している点で貴重な内容だと思う。長い記事なので2回に分けるかもしれない。
なお、私は１０年ほど前に金融帝王たちとの戦いを描いた小説「聖痕」を書いたが、１１章で中断している。最近の「酔生夢人ブログ」に載せてある。我ながら、娯楽読み物としてなかなか面白いので、誰か続きを書いてくれないかwww

（以下引用）

「大摩邇」所載の生チョコぽん酢氏の記事だが、いろいろと初耳の情報があって興味深い。その筆頭は何と言っても福井県の異常なまでの稼働原発の多さだが、台湾で富山産のホタルイカから基準値を超えるカドミウムが検出されて廃棄されたというのも、おそらく私も含めて初耳の人が多いだろう。
まあ、そういうことである。何がそういうことなのかは、ご自分で考えればいい。


（以下引用）

こんにちは！生チョコぽん酢です。

今日はちょっと怖い地震と原発のお話になります。

 

よかったら参考にしてください。

＞今年に入ってから日本国内で震度5弱以上を観測した地震は、4月8日までで22回あったということです。去年の同じ期間は1回だったことから、今年の多さが分かります。

とのことで、昨年の同時期に比べて２２倍も増えているみたいですね・・・。

また、以下のニュース記事には次のように書かれています。

＞山梨県立大 輿水達司客員教授： 「南と北の違いだけで、同じフィリピン海プレートの沈み込みの中で起きているという意味で、台湾も南海トラフ地震も同じ」

とのことで、先日起こった台湾地震も含め、これらは南海トラフ上で起こっている地震ということ。

 

南海トラフはとても大きな範囲であり、歪から生じる直下型も起こるということです。

そして一昨日の四国地震。

 

今、南海トラフ近辺から発生していると思われる余震のようなものが頻発していることが分かります。

どうにもニオイますよね。

「大摩邇」から転載。
生チョコぽん酢さんは、名前が気持ち悪いが（ww）非常に論理的な人物で、その物の見方も巨視的でしかもバランスが取れている。言っていることに常に同感するわけではないが、注目すべき論者のひとりであるのは間違いない。まあ、「生活者の視点」でものを見ており、そのため、「現実的経済」の感覚がある。そこが大馬鹿テレビ評論家や無責任なネット野次馬論者との違いである。

（以下引用）ここに書かれている主旨にまったく同感である。もちろん、政府相手に訴訟をするな、という意味での賛同ではなく、その勝訴（仮に、の話だが）の結果が、こうなるよ、というぽん酢氏の見事な予測への讃嘆だ。アメリカ的な高額賠償金をこの貧乏国で要求したら社会全体がどうなるか、ということである。

こんにちは！生チョコぽん酢です。

いつもお世話になっております。

今日の記事も賛否両論あるかと思いますが、意見を聞きたいと思うので勇気を出して書いてみようと思います。

昨日、このような記事が出ました。

コメント数を見ても話題性が伺えるので既にご存知の方も多いのではないでしょうか。

「大摩邇」所載の「in deep」記事で、私がこれから書こうとしている「自己愛」という哲学的問題の一例として載せておく。

自己愛とは人間の最大の精神的特徴であり、それは動物の「自己防御本能」に根差しているだけに、強烈な力を持つものである。これに比べれば「東海アマ」氏の言う「利他主義」など、屁の突っ張りほどの力もないだろう。ただし、この「自己愛」はエゴイズムの土台ではあるが、「自分のためにも他者を愛する」ことにつながるわけで、破壊的なものだけではない。
「他者は、存在するだけで、私が存在の基盤とするこの素晴らしい世界を構成する一部であり、尊重すべきものだ」、というのが正しい自己愛の他者への姿勢だろう。この正反対が、他者を単なる道具か家畜と見る思考法であり、世界の中にはそういう連中もたくさんおり、しかも大きな権力を持っている。はたして「人類」はそういう存在（例の漫画の「魔族」か？）と共存できるだろうか。

そしてまた、その「自己愛」の出現の仕方は、かなり「自己幻想」によるところが大きい。たとえば、「現実の自分が理想の自分になれる可能性がゼロであることに絶望して自殺する」こと、つまり、「自己愛ゆえに自殺する」という矛盾すら生じることもあるのである。

で、下の記事との関連だが、「自分の達成したものや自分を作り上げた存在は、自分を価値づけるものであり、自己の一部である」ということだ。これが、高学歴の人間が、学問的権威を否定できなくなる心理的機制である。

（以下引用）

以下は、2022年11月の In Deep の記事からの抜粋です。

2022年11月15日の記事より

なぜ、日本でも、あるいは他の国でも、あの戒厳令政策に大部分の医師たちまでもが従い、ましてや、ワクチンさえ多くの医師たちが奨励したのか。

ほんの少し合理的に考えればわかるようなことに対して、なぜあのようなことになったのか？

少し前に、「マインドコントロールを増大させるもの」という記事を書きましたけれど、このマインドコントロールは、一般の人々に対してだけではなく「医師に対しても同じ」だということにも気づきます。

お医者様は、基本的には全員が大学の医学部を卒業してから医師になりますが、

「医学部というのは、軍隊でいう軍人養成システムになっている」

という大きな現実があります。

もちろん、そのことを批判しようとしているわけでは当然ありません。

つまり、多くのお医者様方は、悪意からあのようなことを述べたり、おこなっているのではなく、「それ以外の方法論を教わっていない」という部分が強そうです。

熱が出たら解熱剤、ガンに対しては抗ガン剤、感染症の予防にはワクチン。

そうならざるを得ない。そう「本当に確信」している。

これは、そのお医者様が良い人だとか素晴らしい人物だというような人間性とはまったく関係のないことであり、現代医療者の養成所で訓練を受けた人々は教わったことに従うしかないという現実があるというだけの話です。

先ほどのマインドコントロールの記事では、

「マインドコントロールは、時間の経過と共に自己暗示が加わる催眠状態となるため、その催眠を解くことが大変に難しい」

と書かせていただいていますが、大多数のお医者様たちも同じだと考えざるを得ません。

indeep.jp

もちろん、その中から「マインドコントロールから解けていく」人が、ほんの少数ではあるにしても、出てきます。

上の記事では、アメリカの小児科医であったロバート・メンデルソン医師 （1926-1988年）や、日本の医学者だった安保徹さんが、「マインドコントロールから解けたとき」についてもふれています。

先ほどの大阪府のワクチン接種率のグラフからいいますと、最初の 1回目と 2回目の接種を拒否した「 0.4％」などのごく少数が、それに該当するのでしょうか。

他の職種にしても、高学歴の人たちが多い職種ほど、「マインドコントロールの呪縛から解放される」人たちの率は、やはり低いようには思います。

もちろん、高い学歴を持つ人たちを揶揄しているのではありません。それは、はっきりさせておきたいと思います。

尊敬はしないですが、否定的な見方もしません。

そういう方々は、多くの人が、小さな頃からよく勉強をして、人生の道を踏み外さないで真っ直ぐに来られた方が多いと思います。

それは立派なことだと思います。

本当は子どもの頃にやりたかったことも、ある程度は抑えて生きて、そして大変な努力を積んできたという意味では、ある意味で尊敬に値します。

しかし。

ここに問題があるのです。

自分に対しての規制、抑制、そして努力は、「どれもマインドコントロールを強化する心理状態を育む」可能性が高いのです。

ひとつには「自己とその環境すべてを否定することを思考する」ということをしなくなる、ということもあるかもしれないですが、それはたとえば、「人間の脳の成長の特徴」からも言えなくもないかもしれません。

以下は、2011年のオランダやアメリカの科学者たちによる論文の冒頭で、これが論文の主題ではないですが（瞑想の効果についての論文です）、「人間の脳の発達の性質」などをよく示しているのではないかと思います。

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論文「脳と認知可塑性の神経科学的研究におけるツールとしてのメンタルトレーニング」より

学習能力は脳の可塑性（変化する性質）の機能であり、すべての動物の生存に不可欠だ。人間は適切な訓練を受ければ幅広いスキルを習得できるため、この点では注目に値する。

過去数十年間の神経科学研究により、人間の脳は可塑的であり、そして、これまで考えられていた以上に可塑的であることが確認されている。

最も顕著な発見の 1つは、おそらく、成人の脳が経験の結果として構造と機能の両方で依然として大きく変化する可能性があるという観察だ。

…したがって、可塑性は生涯を通じて保持される神経系の固有の特性であり、精神的実践を含むすべての神経活動の必然的な結果であると考えられる。実際、脳は各感覚入力、運動行為、連合、報酬信号、行動計画、意識そのものに応じて継続的に変化するというのが現在では一般的に考えられている。

しかし、いくつかの研究は、学習が一般的に非常に特異的であることも示している。あるタスクについて訓練を受けた人はそのタスク自体を改善するが、他のタスクは、非常に類似したタスクであっても、ほとんどまたはまったく改善が見られないことがよくある。

PMC

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ここまでです。

脳は大人になってからでも「どんどんと変化していく」もののようなのですが、「徹底的に訓練を受けたものにしか、その改善は示されない」というようなことでしょうか。

 

小さな頃からずっと受験勉強だけをし続けた人がいるとします。

その場合、「勉強している対象に対しては、脳はどんどんとスキルを上げていく」けれど、「他に対しては上がらない」。

 

さて、長い受験勉強期が終わり、社会人になりました。

 

その時に、長い受験勉強で鍛え上げられた「脳のスキル」が、社会で適応できるスキルとして機能するのかどうか。

しかし、「自分はあれほど勉強をしたのだから」という強い思い込みの心理が、そのような疑問が生じることを拒否します。