「ゴルバチョフの間違いはワシントンを理解していなかったことだ。米国の大統領は合意を締結しても、その後任者はそれを拒否できる。仮に文書が署名されたとしていても、もちろんそうした文書はないのだが、汚職まみれのクリントン政権はロシアとの国境にNATOが進出しないという合意は一度も存在したことがないと発言できた」
「西側がロシアに仕掛ける進める攻撃的な政策にクレムリンが寛容さを示してることには驚く。クレムリン内で果たして誰がワシントンの言葉を信じるだろうか」
徽宗皇帝のブログ
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架空の物語ばかりの世界の中で、いろいろ考えることも多いですが、最初に書きました米ゼロヘッジの記事をご紹介します。
China Is Aggressively Reselling Russian Gas To Europe
zerohedge.com 2022/08/31
住宅の暴落と景気低迷の中で、エネルギーへの欲求が抑制されているにもかかわらず、中国がロシアの自然エネルギーをより多く吸収しているという報道を 7月に香港の報道で読んだ。 (「ゼロコロナ政策」自体が、習近平皇帝の都合の良いスケープゴートとして登場したものだが)
7月に、香港のサウスチャイナ・モーニングポストは、中国税関のデータによると、今年の最初の 6か月間で、中国は合計 235万トンの液化天然ガス (LNG) を購入したと報告した。
輸入量は前年比 28.7%増加し、金額は 182%急増した。これは、インドネシアと米国を抜いて、ロシアが中国の 4番目に大きな液化天然ガスの供給国になったことを意味する。
ロシアの天然ガス企業であるガスプロムは最近、シベリアのパイプラインを介した中国への毎日の供給量が史上最高に達したと発表した。
ロシアは中国で 2番目に大きなパイプライン天然ガス供給元だ。ロシアのパイプラインガスの中国への供給が 2022年上半期に 63.4%増加したことが以前明らかにされている。
ロシアの液化天然ガス輸入のこの奇妙な急増の背後にあるものは何かアナリストたちは推測している。
結局のところ、中国は消費する天然ガスの半分以上を輸入しており、約 3分の2を 液化天然ガスの形で輸入しているが、今年の中国のエネルギー需要は、経済的な逆風と、ロックダウンによる広範な操業停止の中で急激に落ち込んでいた。
言い換えれば、
1. 国内需要がまったくなく
2. 他のすべてを犠牲にしている
のに、なぜロシアの液化天然ガスの輸入が急増しているのだろうか。
オックスフォード・エネルギー研究所の中国エネルギープログラムのディレクターであるミハル・メイダン氏は、「ロシアの液化天然ガスの中国への輸出の増加は、制裁、または需要の弱さのために、日本または韓国に向かう貨物の置き換えである可能性がある」と述べた。
1つ明らかだったのは、中国は、ロシアとの距離を置いたガス取引を可能な限り不明確にしたかったため、中国税関総局は年初からパイプライン天然ガスの貿易量の内訳を公表しなくなった。
スポークスマンの Li Kuiwen は、この動きは「関連する輸入業者と輸出業者の正当なビジネス権と利益を保護する」ためのものであると述べた。
……さて、私たちは今、この答えを知っている。
中国は、ロシアの液化天然ガスを、何よりも切実に必要としている 1つの場所に静かに転売している。それはヨーロッパだ..。そしてもちろん、その過程で多大な要求をしている。
フィナンシャル・タイムズは最近、以下のように書いた。
「冬に向かうガス不足に対するヨーロッパの懸念は、予想外の白い騎士である中国のおかげで回避された可能性がある」
日経が所有する記事はさらに、「液化天然ガスの世界最大の買い手は、国内のエネルギー需要が弱いため、余剰の液化天然ガス貨物の一部を転売している。これにより、スポット市場に十分な供給がもたらされるが、ヨーロッパではより高い価格となる」と記している。
フィナンシャル・タイムズがおそらく意図的に無視しているのは、それが「余剰」ではないということだ。そうではなく、中国がヨーロッパに販売している液化天然ガスに記されているのは「ロシア語」だ。
ヨーロッパへのロシアのパイプラインガスは効果的に閉鎖されている。
調査会社 Kplerによると、ヨーロッパの液化天然ガスの輸入は 2022年上半期で前年比 60% 増加した。
大手液化天然ガストレーダーである中国の JOVO グループは最近、欧州のバイヤーに液化天然ガスを転売したことを明らかにした。
上海の先物トレーダーは日経に、そのような取引から得られる利益は数千万ドル (数十億円)、あるいは 1億ドル (百数十億円)に達する可能性があると語った。
中国最大の石油精製会社であるシノペック・グループも 4月の収支報告で、過剰な液化天然ガスを国際市場に流していることを認めている。
地元メディアは、シノペック・グループだけで 45カーゴの液化天然ガス、つまり約 315 万トンを販売したと述べている。転売された中国の液化天然ガスの総量は、おそらく 400万トン以上であり、6月末までの半年間のヨーロッパのガス輸入の 7%に相当する。
間違いなく、この「余剰」液化天然ガス は、部分的または全体的にロシアからものだが、中国が「通行料」を支払ったので、これは、もはやロシアのものではない。
これはすでに中国の液化天然ガスだ。
良いニュースは、ヨーロッパが購入した 5,300 万トンが中国と日本の輸入を上回り、ヨーロッパのガス貯蔵占有率を 77% に引き上げたことだ。
中国が経済不況に陥っていることは、実際にはヨーロッパに安堵をもたらしているが、それには大きな柱脚が伴う。中国で経済活動が回復するとすぐに状況は急速に逆転し、中国政府は、ヨーロッパを暖かく保つためのロシアの液化天然ガスを再輸出しなくなる。
それはまた、ガスをロシアに依存する代わりに、ヨーロッパが現在、エネルギーを中国に依存するようになっていることを意味している。
さらに悪いことに、ヨーロッパは、実際は習近平に追加料金を支払っているにもかかわらず、プーチン政権に資金を提供しないことを世界に知らせるためだけに、その代わりに 2倍、3倍 、またはそれ以上を中国に支払わなければならない。
面白いことに、フィナンシャルタイムズは、ヨーロッパが中国経由でロシアの液化天然ガスを購入していることを明確に述べずに、ほのめかしているだけだった。
ロシアがヨーロッパを罰する手段として、中国により多くのガスを輸出することになった場合、中国は余剰ガスをスポット市場に転売する能力をより多く持つことになり、間接的にヨーロッパを助けることになる。
中国は、ロシアが制裁を回避するのを助けており、ロシア、中国の両国はその過程で非常に裕福になるのだろうか。というのも、フィナンシャルタイムズ自身の判断は、結局のところ、ロシアのエネルギーに対する完全な禁輸を要求した新自由主義的思考が見事に裏目に出ていることになるからだ。
偽善的なヨーロッパによるこの種のロシア制裁の遠回りが長く続くほど、ヨーロッパに対する中国の影響力は次のとおりになる。
欧州がエネルギー供給に絶望すればするほど、中国の政策決定が欧州に影響を与える力を持つようになる。皮肉なことに、ヨーロッパはエネルギーのロシアへの依存から脱却しようとしているために、中国への依存度が高まっているのだ。
最終的に、ヨーロッパが行ったのは、1つのエネルギー供給源を別のエネルギー供給源に置き換えることだった。ロシアとともにヨーロッパの毎日のエネルギー摂取量を決定している中国が、ヨーロッパの善良なシグナル発信者からのぞき見ることなく、これらすべてを可能にした。
台湾を侵略するのにちょうど間に合うように。

「ゴルバチョフの間違いはワシントンを理解していなかったことだ。米国の大統領は合意を締結しても、その後任者はそれを拒否できる。仮に文書が署名されたとしていても、もちろんそうした文書はないのだが、汚職まみれのクリントン政権はロシアとの国境にNATOが進出しないという合意は一度も存在したことがないと発言できた」
「西側がロシアに仕掛ける進める攻撃的な政策にクレムリンが寛容さを示してることには驚く。クレムリン内で果たして誰がワシントンの言葉を信じるだろうか」

「本日の晩、重く長く続いた病気の末にミハイル・セルゲイヴィッチ・ゴルバチョフ氏が亡くなりました」
【座談会参加者】
A男さん:リウマチ・膠原病が専門の内科医。関東の大学病院に勤務する。外来患者や入院患者の診察、治療にあたっている。B子さん:総合内科医。中部地方の総合病院に勤務する。主に入院患者を対象に診察や治療にあたっている。
C夫さん:総合内科医。関東の総合病院に勤務する。外来患者を中心に、急性期の患者の診察や治療にもあたっている。
D介さん:感染症が専門の内科医。関東の大学病院に勤務する。病院内の感染制御業務に加え、外来患者や入院患者の診察、治療にあたっている。
対談は8月上旬に都内某所にて行われた。
〈新型コロナやワクチンを取り巻く問題について取材を重ねるジャーナリスト・鳥集徹氏の司会のもと、全国から集まった勤務医4人が医療現場の現状を語り尽くす〉
鳥集:8月上旬現在、テレビや新聞では連日、第7波の到来で発熱外来や救急に患者が殺到していると報じられ、日本感染症学会も「受診を控えてほしい」と要請しています。皆さんが勤務する病院の状況はどうでしょうか。
A男:正直、この2年間、うちの病院は何をしてきたのか……と暗澹たる気持ちです。うちは大学病院ですが人手がまったく足りておらず、そのせいでPCR検査すらまともに行えない。かかりつけ医から発熱患者の受け入れを打診されても、ほかの病院に回してもらう状況で、診療しているのはもともと入院中だった基礎疾患のあるコロナ患者ばかりです。
B子:うわぁ……どこも大変ですね。私の病院は発熱外来があり、かつ近くの介護施設から陽性者が次々と搬送されてきていて、現場はかなり疲弊しています。
ただ、施設から搬送される患者の多くが軽症です。肺炎の患者もいますが、よく調べるとコロナじゃなくて誤嚥性肺炎だったりする。なので集中治療室が満床になるようなことはありません。確かに感染者は多いですが、重症化する人はオミクロン株になってからかなり減っているという印象です。
D介:同感です。そもそもインフルエンザであっても、体が衰弱している高齢者は、抗ウイルス薬や抗生剤を使っても助からないことがあります。比較してコロナが特にひどいとは思えません。デルタ株までは若者でも重症の肺炎に罹患することがありましたが、いまは違う。
A男:私もインフルエンザと差があるようには思えないというのが正直な印象です。私はリウマチや膠原病などの自己免疫疾患が専門ですが、こうした基礎疾患を持っている患者さんでも、オミクロンに感染して重症化することはまれです。C夫先生の総合内科には、重症の患者さんがいますか?
C夫:総合内科専門医の立場からしても、いまのウイルスは明らかに弱毒化しています。オミクロン株以降、重症の人はほとんどいません。「これまでにない症状」として喉の痛みや発熱を訴える患者さんもいますが、慣れない症状に戸惑っているだけの人も多く、自宅療養すれば回復するレベルです。
だからぼくは、この状況で抗原定量検査はまだしも、PCR検査をし続け、陽性判定が出た患者を隔離するいまの診療方法自体、間違ってるんじゃないかと思ってるんです。
A男:微熱だからと検査したばかりに陽性となって、長期入院を強いられている高齢者も多いですよね。
B子:うちの病院でも基礎疾患があってコロナは陽性だけど症状は微熱程度の高齢者が、ベッドで一日中寝ている光景をよく見かけます。
A男:あれはまずいですよね。病床が埋まったり人手が足りなくなったりする医療逼迫の問題以前に、患者本人にとってデメリットが大きい。どんなに元気でもコロナ陽性だと院内感染を防ぐ必要があるため満足なリハビリができず、高齢者はみるみる衰えていく。
D介:しかも陽性判定が出ると、過去の感染の名残が出ているだけかもしれないのに、手術や治療を予定していても延期せざるを得なくなる。それから、うちはPCR検査能力に比較的余裕があるから、患者はもちろん職員も何度も受けていますが、その結果1日に20〜30人ほど陽性判定が出て、病院業務を休む人が続出。常に人手不足です。ただ、PCR検査は単価も高いですし、すればするほど儲かるというのが病院の本音です。
鳥集:陽性者の増加はしばらく続きそうですね……。
ワクチンの効果は机上の空論
〈2021年4月、高齢者への優先接種を皮切りに「感染拡大防止のため」をスローガンに約1年半にわたって全国で推奨されてきた新型コロナワクチン。その効果を現場の医師はどう感じているのか〉
C夫:毎日50人以上の患者を診ているぼくの体感から言いますと、いま病院に来ている陽性者の9割は3回目まで接種しています。
B子:私のところの入院患者も、一度も打っていないという人はごくわずか。8割以上が3回接種していて、残りのほとんども2回までは打っている。
A男:そうなると現場としては、「打つことが感染拡大を防止する」という説には首を縦に振れませんよね。公衆衛生の専門家は、臨床試験データを根拠に「ワクチンは効く」と主張する。しかし、現実の社会はあまりに複雑で、臨床試験データのような“理想的な環境”なんてどこにもない。ワクチンの効果は理想論としか思えないんですよ。
鳥集:国内外の統計や論文を見ると、感染を予防するどころか、ワクチンを接種した方が感染しやすくなっているのでは?と思うようなデータも出ていますが、実際のところ皆さんは、どのように感じておられますか。
D介:確かにウイルスが変異を続けるなかで、最初に蔓延したウイルスの型に対応するワクチンを何度も打てば、変異株に感染しやすくなることは理論的にあり得ます。ただ大前提として、世界各国でこれだけ感染状況に差があるので、外国の特定の集団のデータはあくまで参考にすぎません。日本独自の生のデータを見て判断する必要があります。
B子:そうなんですが、「ワクチンが効いたかどうか」をデータで検証するのはすごく難しいですよね。「ワクチンが重症化を防いだ」という専門家もいますが、臨床現場の高齢者はほぼ100%が接種済み。比較対象となる非接種者がいないので、打たなかったら本当に重症化していたかを知る術がないんです。
D介:コロナ禍初期は欧米よりはるかに感染者数が少なかったのに、接種が進んだ現在は欧米の感染者数を追い越している。この現実を目の当たりにすれば、ワクチンの効果を疑うのが当然です。
A男:そもそも弱毒化しているウイルスにワクチンを打つ意味がどこまであるのかも疑問です。そういったことも含めて、新型コロナやワクチンに付随する問題を検証し、反省するには正確な統計データが必須です。でも、日本にはコロナ陽性者とワクチン接種歴をひもづけるまともなデータがありません。
現在、新型コロナ感染者のデータは厚生労働省の『HER-SYS』というシステムで管理されている。感染者の年齢や性別、ワクチンの接種歴を入力することになっているが、当初は“ワクチンを接種したが正確な接種日時などが不明な新規感染者”を未接種として分類していたなど、その集計方法には疑問の声も上がった。
C夫:厚労省のデータはあまりにも問題が多い。集計方法のあいまいさに加え、8月4日に、医療機関や保健所の負担軽減を名目に、ワクチン接種回数を記載することも不要にすると発表しました。
A男:意図的かどうかを別にしても極めて杜撰。これでは検証も反省もできません。彼らは結局、うやむやにするつもりなんでしょう。
〈コロナワクチンを取り巻く問題は、効果の真偽だけではない。接種後に病気にかかったり、体調が著しく悪化したりする「ワクチン後遺症」を訴える人が後を絶たないのだ〉
A男:どうしても皆さんに知っていただきたいのは、ここ1年で膠原病の発症者が著しく増加している現実です。2021年4月から8月にかけて、高齢者がワクチンを一斉に接種した後から目に見えて発症者が増えています。膠原病はもともと、免疫異常によって人口の1%ほどが罹患する難病。急に患者数が増えることはまずあり得ません。
にもかかわらず、昨年は入院ベッドの稼働率が常時120%を超え、新たに膠原病を発症したり、病状の悪化により致死的な間質性肺炎を併発する人が多発しました。私の病院では昨年9月から今年2月までの間に死亡した膠原病の患者が、例年の2倍に増えました。これはもう異常事態と言わざるを得ません。
鳥集:つまり、先生はコロナワクチンの接種が自己免疫疾患を引き起こしたと?
A男:そう断言できます。なぜなら過去にも似た事例があるからです。例えば、1970年代のアメリカで豚インフルエンザワクチンの大規模接種が行われましたが、その直後に自己免疫疾患のギラン・バレー症候群が多発して、亡くなる人が増加しました。歴史的に集団接種の後に自己免疫疾患が少ないながらも一定数発生することはわかっている。しかし、その可能性を積極的に国民に知らせていないことに疑問を覚えます。
鳥集:実は多くの学会で、コロナワクチンとの関連性が疑われる病気の発生や悪化の症例がたくさん報告されています。その内容は膠原病だけでなく、皮膚病、血管炎、腎臓病、神経疾患などさまざまです。にもかかわらず学会は、それを積極的に国民に伝えようとしていません。
A男:学会内でもワクチンへの批判は、医師同士が非難しあうことになるためほとんどの医師が見て見ぬフリをしているのが実情です。
D介:だけど、実際には免疫に作用することを疑う医師は少なくないです。自己免疫疾患に詳しい医師のなかには、免疫抑制剤を使っている患者がワクチンを打つと免疫のバランスが崩れて、危険な状態に陥ることがあると話す人もいます。
自己免疫疾患にもさまざまな病態がありますが、例えば免疫のバランスが崩れると失明の恐れがあるような場合には、ワクチンのリスクとベネフィット(利益、恩恵)を考慮して接種をすすめないこともあるそうです。とはいえ、すべての医師にそうした専門的な知識はないし……。
A男:しかも、困ったことにこのワクチンは自己免疫疾患を新たに発症・悪化させるだけでなく、免疫を抑制するという研究結果もあります。これによって懸念されるのが“がん”です。普段であれば免疫ががんの発生を抑えているのですが、それが壊れてしまうのです。ある膠原病の患者さんは、ワクチン接種直後から極端に体力が落ち、病状もみるみる悪化して、最終的に胃がんと判明して亡くなりました。
ワクチンと関連があるかは、確かに断言はできませんが、接種後の進行スピードが明らかに異常でした。「おれは元気だったのにワクチンでこんな体調になった。前の状態に戻してくれ」という病室での彼の叫び声が私には忘れられません。
B子:私の病院でも接種後に進行がんが判明した比較的若い人が何人かいます。ワクチンとの関連を明らかにするのは難しいですが、接種後に突如として進行がんが見つかるケースは実際にあります。
A男:やっぱり、全国的なものなんですね……。接種後に二十数年前の乳がんが再発して全身に転移した患者や、膠原病と合併して肺がんになった患者もいました。ほかにも接種後急に肺の中に膿瘍ができたり、頭の中に菌が入ったために髄膜炎を発症し意識朦朧となった症例を続けざまに診ました。こんな症例はワクチン導入前にはごくまれにしか見たことがなく、どうしても「因果関係なし」とは思えないんです。
B子:ワクチンを打った後に体に異変が出る患者さんをしばしば見かけます。私が多く聞くのは月経異常です。接種数週間後、すでに閉経していたのにバケツの水をひっくり返したような血が出たという女性や、3回目接種から1か月経たないうちに月経量が大幅に増えた女性がいます。
C夫:うちの患者のなかでは突然、体力が著しく低下した事例がありました。70代の女性で、3回目接種から3週間ほど経ってから突然歩けなくなり、食欲も低下。鎮痛剤によって痛みが治まり食欲も改善しましたが、私はワクチン接種による遅発性の症状ではないかと疑っています。
D介:そもそもコロナワクチンは遺伝情報を伝達する物質を体内に注入する前例のない「mRNAワクチン」です。確かに、現時点でワクチン接種後に膠原病やがんなどの疾患が増えたとの統計はなく、ワクチン推進派はそれを根拠に安全性を主張します。しかし異変が統計に表れたときには、すでに莫大な被害が生じているかもしれない。その状況で因果関係が証明されたとしても、手遅れなんです。
A男:承認から実用化まで1年というスピードも、ぼくとしては恐ろしい。本来ならばワクチンは臨床試験に10年以上の年月がかかり、それでやっと安全性や有効性が確立されます。なにしろ健康な人に接種するわけですから。慎重に進めるべき医療行為をここまで急ピッチで推し進めてしまったことへの反省は医学界全体の課題だと思います。
打たされるのは看護師たち
鳥集:さまざまな弊害が指摘される一方、3回目の接種率は7割に届こうとしています。
A男:実は医師の接種率ってそれほど高くないんです。うちの病院は8割くらい。ぼくは知識として、ワクチンにはさまざまな副反応が発生することを知っていたから、コロナワクチンにも慎重でした。大学院生時代、研究室でマウスに繰り返しワクチンを打つ実験をしていたのですが、その種類にかかわらず、同じワクチンを接種する回数が増えるほどにマウスは著しく弱っていく。それを思い出すとやはり躊躇して……。
C夫:ただ、「打たない」とおおっぴらに公言すると「何で?」という雰囲気になりませんか? 私はいろいろ聞かれるのが面倒で、「アレルギーがある」と説明してしまった。
D介:どこも“同調圧力”は少なからずあるのですね。だけど4回目は風向きが変わったように思います。
どこの病院も3回目まではほぼすべての医療スタッフが院内で集団接種しているようでしたが、4回目は限られた希望者にのみ行うか、そもそも院内での集団接種を行わない病院も出てきました。それに伴って“もう、打たなくてもいいのではないか”という雰囲気も出ています。
C夫:確かにうちの病院も中堅以下の医師からは4回目を遠慮する声が出ています。管理職に近い医師はなぜか打ちたがるけど。
A男:後遺症に苦しむ患者を目の当たりにしたことも、縮小に拍車をかけている気がします。私の報告を受けたうちの教授が「接種後に膠原病になった人が、こんなにいるの!?」と驚いていました。
D介:自主的に打つ人が多いとはいえ、医師はもともと個人の裁量権が大きく、自分の考えを優先できる。いちばんかわいそうなのは看護師です。個人に裁量権がなく、組織の意向に逆らいにくい。理解がある病棟もありますが、多くの病棟では看護師長が「打て」と言ったら、“右へ倣え”だから……。
B子:ほんとそうです。うちの看護師から、「先生、助けて。書類に接種はできないと書いてください」と頼まれたこともあります。それでも私から、「絶対打つな」と言える権限はない。結局、その看護師は師長に逆らえず接種しました。
D介:自分が打たない選択をとることはできるけど、人に打つなとまでは言える空気じゃないですよね。ただ、そのせいで立場が弱い看護師たちが、自分の意思とは関係なしに接種させられてしまういまの状況は、やっぱりおかしいと思います。
A男:医療者に限らず、ワクチンはあくまで任意接種。打つ、打たないは誰もが自分で決めるべきなのですが、日本は同調圧力が強すぎます。
B子:マスコミの影響も大きい。若い世代はテレビや新聞の情報に疑問を持っている人が少なくありませんが、高齢者はいまだにすごく信頼している。うちは地方の病院で高齢の患者が多いのですが、皆さんワクチンに疑問を持つことなく、「4回目はいつ打てますか」と聞いてきます。
C夫:テレビも新聞も、ワクチンは正しいという考え方以外は一切認めていない。本来科学は少数派の意見にも耳を傾けつつ、多様な疑問に答えられるような仮説を立て、みんなで吟味していくもの。しかし異論にことごとく「反ワクチン」「陰謀論」というレッテルを貼って、退けようとする人が目立ちますよね。
B子:私の周囲ではワクチンの副反応や後遺症の話題がタブーになっていて、医師ですら接種に疑問を持っている人がほとんどいません。患者の病気の原因として「ワクチンの関与もあるのではないか」と言っても、「そんなはずはない」と一笑に付されてしまう。だから今日は皆さんが現状に疑問を持っていることを知って、安心しました。
A男:マスコミの影響もそうですが、ぼくが日本のコロナ対策における最大のミスだと思っているのは、“欧米かぶれ”の医師たちを持ち上げてしまったこと。アメリカに留学していたり、向こうで医師をやっている人たちが「欧米と比較して日本のワクチン事業は遅れている」と喧伝した。
D介:そもそも感染が拡大した欧米と違って、初期の日本の感染者数は何十分の一だった。“別の病気”といっていいぐらいでしたよね。それなのに、欧米基準で危機を煽り、過剰な対策を進めた感染症専門医たちの罪は深い。
真っ先に彼らが依拠したのが、最も権威ある医学誌とされる『The NEW ENGLAND JOURNAL of MEDECINE』に掲載された「ワクチンには95%の発症予防効果がある」という論文です。“奇跡のワクチン”として歓迎されましたが、後にその論文の内容自体に科学的な疑義が生じたうえ、現実世界のデータと論文のデータの乖離も大きくなっていきました。
A男:それなのに厚労省や欧米かぶれの医師たちは日本の実情を反映しないデータを用いて、接種を呼びかけ続けている。これでは、いつまで経ってもわが国のコロナ禍は終わりません。
社会全体の専門家はいない
〈同調圧力が蔓延し、新聞やテレビはワクチンのデメリットを伝えない。医療者たちも口をつぐむような状況で、私たちは今後、どのようにコロナやワクチンを取り巻く問題と向き合うべきなのか〉
C夫:まず申し上げたいのは、大学教授をはじめとした“専門家”の言葉をやみくもに信じないでほしいということ。ニュース番組で発言している権威ある医師や教授はテレビ局の意向に沿う発言をしてくれるから、出演できるのです。
D介:確かに“専門家”の扱いは慎重になるべきですよね。彼らは1つの特定の分野のことをよく知っているというだけ。医療は「医師の言うことが絶対」となりがちですが、コロナのように社会全体の行動を制限する場合、経済や教育、人権など、幅広い領域に多大な影響が及びます。
多分野にまたがることを医学のエビデンスだけで決めていいはずがありません。社会全体を包括するような専門家はいないのだから、医師の発言はあくまで1つの意見として、結局は私たち一人ひとりが自ら考えて、私たちの社会にとって最適な方向性を探っていくしかない。
C夫:そのためにも、主体的に情報を集めるべきです。できる限り自分でいろんなところから情報を集めて、自分の頭で判断してほしい。特に耳が痛くなるような“反対意見”も積極的に聞いてみてほしい。
D介:ただ一方で、「医者の言うことは全部ウソだ」と完全な医療不信に陥ることも得策ではない。日本独自のデータと現場の声に基づき、冷静に判断することが求められます
引用元:

1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。中国問題グローバル研究所所長。筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会学研究所客員研究員・教授などを歴任。日本文藝家協会会員。著書に『もうひとつのジェノサイド 長春の惨劇「チャーズ」』、『ウクライナ戦争における中国の対ロシア戦略』、『 習近平 父を破滅させた鄧小平への復讐』、『ポストコロナの米中覇権とデジタル人民元』、『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるのか』、『毛沢東 日本軍と共謀した男』、『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』、『中国がシリコンバレーとつながるとき』など多数。
実は、米国には、外国が保有する米国債をチャラにする伝家の宝刀があります。
>しかし、中国の打てる手は限られている。「4兆ドル近い世界最大の外貨準備が頼みの綱だが、その大半は米国債。これは売るに売れない」というのだ。
>じつは米国には「国際非常時経済権限法」(IEEPA)という法律がある。米国の安全保障や経済に重大な脅威が発生した場合、外国が保有する米国の資産については、その権利の破棄や無効化などができるという法律だ。つまり、非常時には中国が持つ米国債も凍結され、チャラにされてしまう可能性がある。
<リンク>より引用
果たして、中国が米国債を売りに出した時に、米国はこの伝家の宝刀を抜けるのでしょうか?
●伝家の宝刀で得をするのはどちらか?
米中は熾烈な金融戦争の駆け引きをしているものと思われますが、米国が伝家の宝刀を抜いた時に、結局得をするのはどちらか?から考えてみると、おそらく、ダメージが大きいのは米国の方で、中国の得の方が大きいのでは考えられます、
米国が「国際非常時経済権限法」(IEEPA)を盾に部分的な「デフォルト(債務不履行)」を断行した場合、米国債はそこまで追い込まれているということが国際的に明らかになり、信用失墜から世界的に米国債が売られるリスクがあります。米国覇権の崩壊状況に対して、ロックフェラーから制覇力を奪回してきているのがロスチャイルドであり、ロスチャイルドがここぞとばかりに米国債を売り浴びせる可能性もあります。そうなれば、ドルは暴落し、ドルの基軸通貨体制は崩壊します。
他方の中国は、仮にドルの外貨準備高(1兆ドルちょっと)がチャラにされたとしても、たいして痛みはありません。外貨準備高の一部でしかありませんし、中国はバブルが崩壊したとはいえ貿易黒字国ですから、再び外貨準備高を積みまして行ける可能性もあります。その点、米国は構造的な貿易赤字国ですから、ドル基軸通貨の特権を失えば、立ち直るのは先ず不可能です。
加えて、ドルが金貸しが発行する紙幣であるのに対し、中国の人民元は国家紙幣であると推測されています。国家紙幣である場合は、金貸しの言いなりではなく、国家が自らの方針で発行することが可能です。ドルはもはや金の裏付けもなく、基軸通貨としての信用を失えば、文字通り紙切れになるしかありませんが、国家紙幣の場合は国家が信用を保証する限り、紙幣を発行し続けることは可能です。ドルに替わる新基軸通貨は金本位制と見られていますので、人民元が金とリンクすれば、人民元が新基軸通貨の役割を担って行くことも可能です。
●AIIB設立は中国バブル崩壊シフト
実際、中国はアジアインフラ投資銀行(AIIB)の設立を着々と進めていますが、これは米国債売却を睨んだ中国バブル崩壊シフトであるという見方もあります。
>このままだと中国経済が破綻に突き進みかねないことを承知している習政権は『シルクロード経済ベルト』と『21世紀の海のシルクロード』構想をぶち上げ、これを資金面でバックアップするために用意したのがAIIBに他なりません。
<米国債売却 日本株大処分 AIIB設立 厳戒態勢! 中国バブル崩壊シフト!!>参照
AIIBを裏で主導しているのはロスチャイルドであるという見方もあり、もしそうだとすれば、主導権はロスチャイルド→中国の方が握っていると考えられます。米国(ロックフェラー)は、伝家の宝刀は抜くに抜けないのではないでしょうか?

