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世界の主要「テロ事件」はすべて欧米支配層がやらせている

「ギャラリー酔いどれ」から転載。
9.11以降の世界体制(特に「テロ問題」)に関しては、「陰謀論」と言う言葉自体が馬鹿げているほど、欧米の政治と軍事と経済のすべてが欧米支配層の陰謀による出来レースであることが明瞭である。そういう観点に立っていない評論こそがすべて無意味、ということだ。つまり、現在の政治経済軍事に関する表マスコミ人種の発言の9割はクズだ、と思えばいい。だから「マスゴミ」と言われるのである。まあ、そういう表マスコミの言葉を信じている国民がまだけっこういるわけで、だからこそ自公政権や欧米政権が成り立っている。
下の記事の中で、未来予測部分は、どうかなあ、と思うが、これまでの世界のテロ事件に関する部分はほぼ事実だろう。今後についての予測に関しては、「俺の予測が当たらなかったのは、俺が予測したから回避されたのだ」というベンジャミン・フルフォード理論(笑)があるから、話半分で聞いておけばいい。いずれにしても、危険を冒して世界政治の真実を暴く活動をしてくれているだけでも、リチャード・コシミズ氏とベンジャミン・フルフォード氏の二人は立派だと言える。



(以下引用)


崩壊する屑ドル体制、断末魔の悪足掻き、

◆http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2016/05/post-afb5.html
zeraniumの情報掲示板  2016年5月23日 (月)
東京同時多発八百長テロを起こす予定か?

ベンジャミン・フルフォード:

コシミズさんが緊急出版した新刊パリ八百長テロと米国1%の対日謀略』(成甲書房)
で曝露した、「パリ同時多発テロは八百長」という指摘は、まさにその通りで、
私もヤラセだと確信しています。

リチャード・コシミズ:   

私がこの本を緊急出版したのは、あんな八百長を「本当のテロ」だといとも簡単に
信じ込んでしまう人が、世の中には本当に多くてとても残念に思ったからです。

しかもそうした人々は、大手のメディアが報じているから、
あるいは映像でそれを見たから、という理由だけで信じてしまうのです。

テレビで流される映像が、まさか捏造されたものだとはとても想像できないのです。
だから真実を伝えたかった。


B:私は今年の2016年の夏にかけて、八百長テロが東京で起こされるかもしれない
 と考えています。その構図はパリの八百長テロと一緒です。

 特に2016年夏(7月)の参院選の直前が一番危ないと思う
 安倍政権はおそらく、そのテロをうまく鎮圧したとして、
 参院選での圧勝を目論(もくろ)んでいるのです。

R:テロを起こす側の目的、狙いは何だと考えますか? 

B:まず東京オリンピック関連の巨大利権です。
 2015年末、日本政府は「パリ同時多発テロ」を理由に、
 対策費を含めて東京オリンピックの運営予算を当初の金額の6倍の、
 1・8兆円を見込んでいると発表した。つまり当初より大幅に増額し、最大で、
 「1・5兆円」をテロ対策費として計上したわけです。
 ここに一つ、大きな利権ができあがった。

 というか、無理やり利権を作り上げたわけです。
 この上乗せした利権を国民に受け入れさせるためには、
 実際に「テロ」が起きなければならない。
 しかもそれが参院選前なら、まさに一石二鳥となる。(略)

R:私の予想では、選挙を前倒しして衆参ダブル選挙という可能性もあると思う。
 なぜなら大企業の2015年度の年度末決算は2016年3月末で締めます。
 だから決算発表はだいたい5月から6月になる。
 それから明らかになるのは軒並み大幅な減益、
 へたをすると赤字になるのは確実で、
 アベノミクスが詐欺だったことは誰の目にも明らか。
 だからウソがばれないうちに衆院選を前倒しにしよう
というわけです。

B:なるほど。衆議院を解散して衆参ダブル選挙に持ち込み、
 得意の不正選挙で乗り切ろうというわけね。
 マイナス金利という禁じ手を使った以上、景気は悪化するので、
 そのくらい強引な方法をとるかもしれない。

 私は最初の(パリのテロ報道)一報からおかしいと思った。
 だってニュース映像が、テレビクルーが撮った映像だけだったでしょう。

R:そう。普通なら現場にいた一般人が、携帯電話やスマフォで撮影した画像を
 ツイッターやフェイスブック経由で、まず世界中に流す。
 それが一切出てこないなんて絶対にあり得ない。この時点で「アウト」ですよ。

   [解説] パリ同時多発テロ
   2015年11月13日、フランス・パリ市の中心部と郊外のサン=ドニ地区で、
   イスラム国の戦闘員と見られる複数のジハーディスト(聖戦を信じる兵士)
   のグループが銃や爆弾を使い、死者130名、負傷者300名以上を出した。

R:(私の出した本を読んでいない人もいると思うので)、一応、、
 私が感じた違和感を列挙しておきましょう。
 現場となったバタクラン劇場にいたメキシコ人の娘と恋人の男性は、
 テロから逃れて劇場の外に出て、娘の母親に連絡して無事を伝えた。
 だがその後、劇場内で死体となって発見されている。
 母親は、2人がフランス当局に劇場内へ連れ戻されて惨殺されたと主張している。
 劇場惨殺を映すはずの防犯カメラはその時停止していた。
 それよりも、今の時代、誰もが持っている携帯による画像がまったく出てこない。
 テロリストのスキを見て撮影した映像が、
 事件後、どっと、ネット上に流出しないほうがおかしい。
 パリのユダヤ人コミュニティーに、「近じか、フランスで大規模テロがある」
 との事前警告があった。
 それは9・11の時にも、貿易センタービルに勤務していた3000人のユダヤ人には、
 直前に「出勤するな」との指令が出ていた。
 その結果、ビル倒壊で死んだユダヤ人は、
 たまたまその時訪れていたイスラエル人観光客のわずか2名だけだった。
 今回のパリの惨事と米国で起きたボストンマラソン・テロの両方に「出演」した
 とみられる、クライシス・アクターの女性が注目を浴びている。
 つまり犠牲者役を演じる、同一人物のクライシス・アクターが起用されている
 ということは、偽テロの証左でもある。
 劇場の外に倒れている犠牲者を映した携帯映像が出回っているが、
 撃たれて死んだはずのその犠牲者が、しばらくすると、やおら頭を上げて
 携帯電話をいじり出している。
 (『クライシス・アクター』ベンジャミン・フルフォード著 
 ヒカルランドに詳細な写真掲載) 

 テロ前日に、「犠牲者120人超」とのフライング報道があった。
 「予定稿」が事前に漏れてしまったのではないか。

B:私も違和感を覚えた一つに、犯人たちが自分たちをジハーディスト
 (イスラムの聖戦実行者)と言いながら、犯行現場にいた人たちの証言によると、
 彼らが「コーランを唱えろ!」と言わなかったこと。
 なぜなら普通、ジハーディストやイスラムのムジャヒディンによる攻撃は、
 同じイスラム教徒がいないかどうか確かめるために、
 必ず「コーランを唱えろ!」と確認する。
 つまり同胞のイスラム教徒を銃撃しないようにするんです。
 アラブ語でコーランを唱えるのはイスラム教徒の基準の一つだから、
 この「作法」をしないジハーディストはまずいない。
 それをしなかったのは、実行犯自体がイスラム教徒ではなかった何よりの証拠。
 しかも現場の劇場の警備員が、その日に限って全員休んでいるのも露骨です。
 あとフランスのオランド大統領が、「犯人はIS」とすぐさま決めつけ、
 「シリア空爆」を即座に命じたのも、
 それが八百長テロの「目的」と言わんばかりだった(苦笑い)。


米ドル依存勢力の”あがき”

では動機は何かというと、フランスの財政赤字がどうにもならなくなっている。
それでフランス政府はアメリカの、この場合はワシントンDCのナチス勢力のほうだけど、
彼らと縁を切って、ロシアに接近し始めていた。


R:そうですね。フランス石油のメジャー「トタル」とロシアの「ガスプロム」は、
 ユーロ建てでの取引に動いていたほどです。
 それで2014年、トタルのド・マリジェリ会長が、
 モスクワ空港の滑走路で謎の事故死を遂げている。

B:この事故は普通に考えても、ロシア側の工作はあり得ない。
 これはどうにかしてロシアとフランスの間に亀裂を入れようとした「陰謀」
 といっていいです。

R:その通りです。ともかくこの「暗殺」でフランスのロシア接近が失敗した。
 恐喝に屈してあきらめたのでしょう。
 その結果、フランスはいよいよ打つ手がなくなっていた。
 それが、八百長テロの起こる直前の状況だった。

B:私のフランスの知人に、PMC「民間軍事会社」の経営者がおり、
 その会社はフランス政府の依頼で警備などの仕事を請け負っていた。
 だけどフランス政府がまったくギャラを払ってくれないので、
 「社員を400人リストラ」したと嘆いていた。

R:そのくらいフランスの財政と経済は、本当に最悪なんですよね。

B:これはあとで話したかったんだけど、2015年末の12月9日、
 IMF(国際通貨基金)は中国の人民元を正式にSDR(特別引出権)の構成通貨に決めた。
 これを推進してきたのがIMFの専務理事であるクリスチャン・ラガルド
 という元フランス財務大臣。彼女が2011年、IMFの専務理事に就いたのは、
 同じくフランス財務大臣経験者でIMF専務理事だったドミニク・ストロス=カーンが
 「失脚」したためだった。
 このストロス=カーンは、ドルに代えてSDRを基軸通貨にしようとした矢先、
 「レイプ事件」で冤罪(えんざい)逮捕されてしまった。
 つまり、ドル勢力によって文字通り「はめられた」挙句、
 失脚させられたのは明らかだった。
 もっというと、現ラガルド専務理事にも圧力がかけられており、
 それは彼女がSDRを新しい基軸通貨にしようと発言したからで、
 さっそく「職権乱用」という嫌疑がかけられている。
 どうしてフランスは人民元にそこまでこだわるかといえば、答えは簡単で、
 もはや紙くずのドルやユーロでは、フランス経済は立て直せないことを、
 財務大臣だった2人は身に染みて知っているからです。

R:フランスの財務大臣という職は、事実上倒産している企業の財務担当役員
 みたいなポジションですからね。

B:そう。フランスは事実上、国家破産している
 だから新しい「通帳」として、どうしても人民元が欲しい。
 ただし、フランスの借金はどうしようもなく、第一、新たに借金するためには当然、
 それなりの担保がいる。
 そこで中東の200兆円の石油利権を確保するしかなくなった。

R:このテロ事件に関する私の理解はこうです。
 黒幕は9・11を引き起こしたのと同じ「米国1%」の連中。
 ただ彼らがパリ市街で大規模テロを実行するには、
 当然フランス国内での協力者が必要です。
 それが前大統領のサルコジ一派とNATO軍だ
と考えています。
 サルコジはモサドだったし、イスラエル諜報機関との緊密な関係は明らかです。
 ちなみにサルコジはハンガリー移民二世で、母親はユダヤ人です。
 カトリックを装っていますが、おそらく偽装で、隠れユダヤの典型的な人物です。
 一方、現職のオランド大統領、はサルコジほど米国ネオコン勢力と近くはない。
 むしろ、最近のオランドの親露派的な政策のために、
 サルコジ派すなわち欧州ユダヤ人のシオニストの中には、
 彼の失脚あるいは暗殺さえ狙うグループがあった。
 ですが大統領暗殺などの大きなリスクをおかさなくても、
 パリの町のど真ん中で銃撃事件を起こせば、
 フランス国民のオランド政権への不信は最高潮に高まる。
 つまり惨事を防げなかったという批判で、辞任へと追い込むことができる。
 事実、事件発生直後からオランドは、「フランス国民はテロに屈しない」と強調し、
 犯行声明を出した支配地域への、つまりシリア空爆を決断して
 批判の矛先をかわすのに躍起だった。
 先に話したトタル石油のド・マリジェリ会長(モスクワ空港の滑走路で謎の事故死)は、
 「石油取引にドル決済は必要ない」と公言していました。
 彼のこうした発言は、石油ドル体制に依存している「米国1%」の勢力にとっては
 忌々(いまいま)しい限りで、そうなれば米国という国家が破綻し、
 ユダヤ金融資本にとっては命脈を絶たれる事態ともなる。
 どうにかしてその事態を回避しようという足掻(あが)きが、
 あの事件を引き起こしたのです。(略)

   単純な話、中東戦争当時のようなOPECの時代ではなくなったのです。
   むしろ今は石油ではなく天然ガス、LNG(液化天然ガス)の時代になった。
   そのLNGの主導権を握っているのがロシアのガスプロム、つまりプーチン
です。
   ゆえに天然ガスはドルで取引されない主要エネルギーで、
   これがドル崩壊につながってきた。(略)


エボラ熱の次の手は”ジガ熱”

R:あと2016年の夏で言えば、ベンジャミンさんの
 「東京同時多発八百長テロ」もそうですが、リオ・オリンピックに絡んで、
 また一騒動ありそうです。

B:それがジガ・フィーバー、ジガ熱騒動ですね。
 私もこれは気になっているけど、突然、降って沸いたようなところも、
 パターンが2014年のエボラ出血熱とまったく同じです。
 性懲りなく、また同じ手口の詐欺を仕掛けようとしている。(略)

R:だいたいジガ熱が、南米の反米国家ばかりで蔓延しているというのがすでに怪しい
 メキシコではヘリコプターでウィルスを撒いたという情報もあり、
 ワクチン接種で蔓延したとも言われています。
 しかもそのワクチンはロックフェラー財団の肝(きも)いりです。(略) 
 リオに対しては反米国家潰しだろうし、次の2018年の冬季オリンピック開催国の、
 韓国・平昌(ピョンチャン)も何かあると考えています。
 本来なら大会2年前となる2015年冬の時期は、
 テストを兼ねた国際大会を開くはずですが、まだほとんど会場やコースができておらず、
 このままではぶっつけ本番になりかねない。
 つまり、全然やる気がない。
 韓国はこうした準備はきっちりやるはずだから、何か変です。
 どうやら韓国政府は、2018年にオリンピックは開催できないという情報を持っている
 のかもしれない、と勘ぐりたくなるほどです。

 これは2020年の東京オリンピックにも言えます。
 つまり、2016年夏のリオデジャネイロ・オリンピック、
 2018年冬の韓国・平昌オリンピック、2020年の東京・オリンピックです。
 このタイミングで、何か大きな戦争を起こそうとしているのではないか。
 特に1940年の東京オリンピックの時も、戦争で延期になった
 「歴史は繰り返す」ではないけれど、それを狙っているのではないか。(略)


     book『日本も世界もマスコミはウソが9割』 
     リチャード・コシミズ+ベンジャミン・フルフォード SEIKO SHOBO



「G7」が今や、存在意義があるのか? ということですよ。

日独以外、破綻国家ばかりw

ユダ米のかっこつけパフォーマンス・ショウでしかない。 脱退が至当だね。

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