徽宗皇帝のブログ

前回記事の考察を書く。しかし、ほとんど同感なので、要旨の考察にする。

（以下引用）箇条書きにする。

１：グローバル金融勢力の殿戦、逆手にとる中露民族勢力

※金融勢力は、後ろがない。縮小経済の中の殿戦という構造。西側をできる限り囲いこむしか道がない。そのためのウクライナ戦争であり、マスコミによる中露敵視・洗脳→ 囲い込み。

２：ロシア・中国の動き

※金融勢力は、経済成長が止まり→国債経済化、金融市場が持たないことが分かっているため、マスコミを使いながらいかに国家を牛耳るか？が課題。そして、生命に関わる食料や環境や資源を市場のネタにしての延命を画策。カギはマスコミによる洗脳。中露は、欧米路線を逆手に取りながら、資源国の結束強化。

３：これらの結果

既に、インフレと金利上昇で金融収縮が始まっているタイミングで、ロシア主導の国際決済通貨による脱ドル化の動きが始まる（2023年）。脱ドル化は、米金利上昇の打撃を最も受ける新興国（発展途上国）から始まり、BRICSへと急速に広がっていくだろう。

４：底流にある意識潮流

・・・これらはどのような結末をもたらすか？金融勢力の囲い込みが成功すれば、西側は決定的に遅れていく。中露は、敵（中核はアメリカ）の力を温存しながら、BRICSの結束を図ることを優先しているように見える。そのために、不正選挙も放置。西側の金融崩壊→自壊を待つ。

（考察）

繰り返すが、ここに書かれた内容に私はまったく同感である。複雑な世界情勢をこれだけ単純化して全体の構造と今後の予想を示した手腕に感服する。
要するに、WEFの言う「グレートリセット」の本質は、金融勢力の自己延命作戦だということだ。ウクライナ戦争が終わったら、西側諸国（あるいは東側も含め）の多くの国が中央銀行支配の電子マネーに移行するだろう。つまり国民の経済奴隷化である。DSは金融界ではなく、カネそのものを支配するわけだ。これは中央銀行制度によってある程度は実現しているが、中央銀行による電子マネー制度は、その完全な形である。
これまでは数字の操作だけで金融勢力は世界を経済的に支配していた。その為に世界経済は実体経済と、その数十倍に肥大しバブル化して危険状態になった金融経済に二分された。しかし、ウクライナ戦争を機にロシア（プーチン）はDSの経済支配への反逆を決心し、それに中国やその他BRICKS諸国も追随して西と東の経済戦争が間近に迫っているということである。
そうした「経済戦争」の側面をまったく見ていない「世に倦む日々」氏などの論考は、いかに明敏な頭と博識をもってしても愚論にしかならないわけだ。
引用した各部への考察は屋上屋を重ねるようなものなのでやめておく。一応「殿戦」の説明をしておくと、「殿」は「しんがり」と読み、最後尾の意味である。敗走する軍隊の最後尾で敵の追撃を防ぐのが「殿軍」で、非常に難しい仕事だとされている。豊臣秀吉は敵国内で窮地に陥って逃走を図る織田信長軍のために殿軍を自ら申し出て見事に勤めたことで信長の評価を得た。