徽宗皇帝のブログ

支配層に対する真実（と自ら信じること）を勇敢に発言しているブログが、転載不可能になったりしている状況なので、以下の記事の出所は伏せておく。一般には「陰謀系ブログ」と見なされるようなブログだが、「陰謀論」とは支配層が自分たちを批判する記事やブログにつけるレッテルであることは言うまでもない。そして世間には「自分は陰謀論は嫌いだ」「陰謀論を言うやつは頭がおかしい」という洗脳馬鹿が無数にいる。それも、学歴の高い人間ほど自分が教わった「学校知識」にこだわって「陰謀論」を拒否するのである。

米国の「新ドル」はすでに印刷済みだと聞いているが、新ドル発行と同時に「借金棒引き」「借金踏み倒し」が起こる可能性は高い。つまり、日本が所有している米国債は紙屑になるかもしれないのである。それでは災害復興の費用も出なくなる。で、国賊竹中平蔵などが主張している「増税論」が当然のごとく採用され、国民は地獄の苦しみを味わうのである。


（以下引用）

　つぎに破産するとどうなるかですが，それはＩＭＦ（国債通貨基金）の管理下におかれるようになる........ということですが，すでにそれはネバダ・レポートとして，２００２年２月に竹中平蔵さんが国会で，その存在を認めたので周知になっています。次のような可能性が大きいのです。

１）公務員の総数および給料の３０％カット，ボーナスは全てカット

２）公務員の退職金は１００％カット

３）年金は一律３０％カット

４）国債の利払いは５年から１０年間停止

５）消費税を１５％引き上げて２０％へ

６）課税最低限を年収１００万円まで引き下げ

７）資産税を導入して，不動産に対しては公示価格の５％を課税。債権・社債に５～１５％課税。株式は取得価格の１％課税

８）預金は一律にペイオフを実施するとともに，第二段階として預金額を３０～４０％カットする

　上の記事は随分前に拙稿：ゲームの達人で書いたものですが日本の破産は本当なのでしょうか？それは全く違います。金は驚くほどあるのです。日本には置いてないだけの話です。何回も書きましたが計画通りのリーマンショック（リーマンはＦＲＢの大株主）の時にどういう奇怪な現象が起こったのかご存知ないと思います。毎日米国東部時間午後二時になるとどこからともなくダウを支える買いが入ったのです。それも殆ど毎日。そうすると引けで先物を売り翌日下がったところで買い返済をし午後二時少し前に先物を買い引け間際に売り返済をし再び引け間際に先物を売る。この繰り返しで莫大な利益を外資は出したのです。本来は国民に回すべき莫大な金をこうして湯水のごとく使っていたのですがそれは今でも行われているようです。

　この注文主は極秘扱いなのですがロンドンからです。では一体どこの莫迦が買い支えていたのかなのですが以下に簡単にまとめています。

　日銀の国債の買いオペによって国債引き受けがされているのですが，日銀による国債の直接の引き受けが実は行われています。それは現在でもそうです。それは，外国為替資金証券（通称：為券）なのである。政府が為替市場に介入する場合例えば１９９０年代に一日２０兆円も介入できるのはなぜか。介入する際に発行する国債で，政府短期証券と呼ばれるものだ。例えば平成１５年の為替市場に投入された資金は２０数兆円とも言われている。

　この驚くべき金額が，国会審議もなく，日銀から財務省にわたっている。通常日銀の本来のあるべき姿として「不胎化介入」なのである。それは介入によって財務省から市場に投入された資金を，主に国債を売る売りオペによって回収することになっているのですが「あっと驚く為五郎」。米国は建前上不胎化介入か非不胎化介入についてどちらかというと市場に資金を供給しデフレを解消せよ.....つまり「グリーンスパンＦＲＢ議長（当時）は為替資金を非不胎化するかどうかに注目している」とさすが腹黒い嘘をしゃーしゃーと述べている。（注：記事の中で為券など一部を本吉正雄氏の著書「元日銀マンが教える預金封鎖」から要約・編集・解説しています）

為券の危険性は日銀による国債引受だけではなく，もっと根の深い暗黒の部分がある。政府・財務省は為券によって日銀から無尽蔵に円を引き出している。そして円を売り，ドルを購入することによって円安誘導を行ってきたが現在の円相場を考慮してもそれは天文学的な損失を生じているのである。買われたドルは非不胎化どころか，米国債の購入に当てられている。米国は日本という国が存在する限り無制限にドルを印刷できるのであるがそのドル紙幣はＦＲＢによって印刷されＦＲＢは発行手数料を取る仕組みになっていることを知る人は意外と少ない。

　THE ECONOMISTでいうWorld Currencey（世界統一通貨）は２０２６年までには実現するであろうが現在世界を未曾有のチャオ（混乱）に導こうとしていることを総合的に判断するとまず『米国債の棒引き』しか考えられないのである。いずれ東インド会社の末裔である米国はその２/３が壊滅的な打撃を受けるであろうことは明らかであるが当面米国債の棒引きをするには『ブルーノート（新ドル）』をある日突然発表しおそらく次のように簡単に書かれるはずだ。

　本日よりＦＲＢは大統領のExecutive Orderにより新ドルを発行することに決定した。旧ドルとの交換レートは１：１０とする，と。

　ここで当然大きな問題が生じる。つまりあくまで仮説であるが仮に日本政府が持つ米国債が一千兆円だとするとその価値が突然１/１０になってしまうことである。（ただし米国は米国債のデフォルトの宣言はしない。）その穴埋めとして日本国民が持つ一千数百兆円の没収をするのは至極当然の方程式となる。問題はその時期であるがまず預金封鎖をし引き出し不能にする方法が考えられる。新円に切り替えのための印刷を始めるとパニックに陥り機能不全となることも考えられ旧紙幣に一万円は千円の証紙を貼って新紙幣としてまず流通させるであろう。その交換レートは米国並みになることが十分考えられるが銀行は預金封鎖のため引き出しは不可能である。

　その時期なのですがオバマ大統領就任演説でなぜリンカーン・バイブルが使われたことがヒントになるのではないでしょうか。


リンカーンの聖書参照

　記事にしましたノルウエー地方金融公社２０１１年７月２６日満期期限前償還条項付日経平均株価連動デジタルクーポン円建債券のノックイン価格は日経平均の３９５５．３９円であるが過去のＥＢ債の例を見るとおそらく取ってくることも考えられる。つまりそうなると日本経済は地震に加えさらに円高が追い討ちをかけ長期低迷が続くことが予想される。

　それが世界経済にも悪影響を与え２０１２年にイルミナティの渇望する時がやってくると考えられないでもない。そして２０１２年４月１５日米国のある重要人物がＸＸされＦＥＭＡが実権を握る。そのときＦＥＭＡの大統領が誕生することは間違いないであろう。ただその時期なのです。ですから本年米国東部時間の４月１５日に何もなかったと仮定した場合，とりあえず取り付け騒ぎが起きるまえにゆっくりと定期預金を解約し現金を半分引き出しておいた方が賢明な生き残り策と考える。そういうことは１９２７年に経験していることなのですから。地震を引き起こし突然大連立構想が浮上したのは念入りに計画されたことなのです。地震被害の復興資金が足りない........こんな説得力のある言葉はないのです。その前にスケープゴートとして「みずほ銀行」あたりが狙われるかも。

　米国が双子の赤字で四苦八苦しているなか日本だけがわが世の春を謳歌することは出来ないのです。本当は天文学的な米国債の金利を日本国内で使えば預金封鎖などしなくてもいいのですよ。相続税や所得税なんか本当は取らなくてもいいのです。