「国際情勢の分析と予測」というサイトから転載。筆者はGoo. Dとかプリンス・オブ・ウェールズとか書かれているが、どちらが名前かは不明。やや右翼っぽいサイトかと思うが、広く情報を渉漁していて、発想も面白いことがある。下の記事にも発想の面白いところがあるので、その「分析と予測」が当たるかどうかは別として、思考素材、思考ヒントにはなるだろう。なおこれは6月末頃の記事である。
EUでの金融取引税については私も重視しているが、ここに書かれているように、それが
「国際金融資本は金脈を断たれる事になる」というところまで行くとは思わない。税率次第だろう。しかし、税率が低くても、機械取引で1秒間に数千回、というキチガイじみた行為は今後は不可能になる。それによって金融経済は健全化するのは確かだ。
日本の今後の予測として、筆者は相当に大胆なことを書いている。
「朝鮮日報が報道するとおり、日本は核武装に向けて大きく踏み出しつつある。9月に予想される衆院選はこの国際金融資本の世界覇権崩壊とそれに伴う日本の独立回復を主題に戦われるだろう。そして、選挙後は新憲法の制定や核武装、大阪空港跡地への皇居移転、大阪駅北側の貨物駅跡地への首都機能部分移転、大阪までのリニアモーターカー建設、在日米軍撤退後の跡地有効利用計画制定などが相次いで行われることになると予想する。」
箇条書きにまとめると
1) 日本の核武装
2) 衆院選のテーマとして「日本独立」が問題となる
3) 新憲法の制定
4) 大阪空港跡地への皇居移転
5) 東京・大阪間リニアモーターカー建設
6) 在日米軍撤退
などである。さらにその後に意図的な反韓政策、というものまで提唱しているが、頭がくらくらしそうな大胆な予測と提言だ。
私としては「国際金融資本の崩壊」と「日本独立」がどのように結びつくのか詳しく聞きたいところである。
しかし、これらの中で、少なくとも「大阪遷都」はすでに政治日程に乗っている考えられる。だいぶ前から、長い間「首都圏地震の可能性」がマスコミで流されていたのは、その布石であるのは間違いないだろう。そして主要大都市の「都構想」は、大阪を首都とするためであり、その他の「都」はいきなりの大阪遷都への批判を避けるためのカモフラージュだろう。日本語的に言えば「都」は本来首都だけであり、複数の都があるというのは変だが、この場合の「都」は単なる大都市の意味でしかない。その中で、これまでの政治的動きからして大阪が首都になるのは、まず間違いないだろう。そして、大阪が首都であることを象徴するために皇居の大阪への移動もあるだろう。それが大阪空港跡地になるかどうかは分からない。
日本の核武装については、実は私は核武装賛成論者である。というのは、世界政治というのは軍事力を背景にした利害の綱引きであり、軍事力の無い国には政治的交渉自体がほとんど不可能だからだ。そして、核武装は(核爆弾だけならば)もっとも安価で最も効果的な(ただし、効果的にするのは核ミサイルによってだ)軍事力だと私は思っている。日本は最低限のロケット技術は持っているから、それをミサイルに転用することも可能だろう。とすれば、核ミサイル所有国に、すぐにでもなれるのである。
これで他国はもはや日本への高圧的な政治的要求はできなくなる。これで対等な日米関係も築けるというものだ。
ただし、そのミサイル基地のセキュリティをイスラエルの民間会社に依頼するとかいう阿呆なことを日本政府はやりかねないのだが。(笑)
また、核ミサイルを発射するボタンを「博士の異常な愛情」のキチガイ軍人みたいなのが押してしまって全世界が破滅というコメディも無いとは限らない。まあ、ケインズの名言を借りれば「長期的には我々はみんな死んでいる」のだからいいではないか。核爆弾による、全員一斉の死、というのは悪い死に方ではない。ただし、地球上の全員、だよ。
(以下引用)
オランダで第二次大戦後のインドネシアの独立戦争での殺戮に対する謝罪が始まった。従来オランダは日本を非難する一方でインドネシア植民地化と住民虐殺の罪を指摘されても謝罪してこなかった。しかし、国際金融資本の世界支配が崩壊して、国際金融資本の発祥の地であり根拠地の一つでもあるオランダもインドネシアに無条件降伏する必要が出てきたということだ。これによって、インドネシアの独立を回復するために青年を教育してPETAを結成させた日本の業績が高く評価されることになるだろう。第二次世界大戦に関する価値観のコペルニクス的転換が始まりつつある。
EUでの金融取引課税も重要である。これによって、タックスヘイブンを用いて脱税してきた国際金融資本がその資産を捕捉されることになる。また、今後この課税が債券にも拡大し世界規模に拡大することで、国際金融資本による膨大な回数の取引による価格操作が不可能になり、国際金融資本は金脈を断たれる事になる。
北米産LNG輸入との報道は、米国のドル覇権が崩壊するので、日米間の貿易を均衡させるために北米からの化石燃料の輸入を行う必要があることを示している。ロシアからのパイプラインによる天然ガスよりも輸送と液化のコストがかさむので、思い切り買い叩くのが良いだろう。
朝鮮日報が報道するとおり、日本は核武装に向けて大きく踏み出しつつある。9月に予想される衆院選はこの国際金融資本の世界覇権崩壊とそれに伴う日本の独立回復を主題に戦われるだろう。そして、選挙後は新憲法の制定や核武装、大阪空港跡地への皇居移転、大阪駅北側の貨物駅跡地への首都機能部分移転、大阪までのリニアモーターカー建設、在日米軍撤退後の跡地有効利用計画制定などが相次いで行われることになると予想する。
この激動の国際情勢の中で台湾人は親日であり韓国人は反日である。日本は恐らく台湾を衛星国として抱え込むが韓国とは縁を切って北朝鮮に併合させる計画を実行するのだと思われる。竹島問題や慰安婦問題はそのために非常に有効であり、これからも必要に応じて韓国国民の反日感情を刺激していく必要があろう。
EUでの金融取引税については私も重視しているが、ここに書かれているように、それが
「国際金融資本は金脈を断たれる事になる」というところまで行くとは思わない。税率次第だろう。しかし、税率が低くても、機械取引で1秒間に数千回、というキチガイじみた行為は今後は不可能になる。それによって金融経済は健全化するのは確かだ。
日本の今後の予測として、筆者は相当に大胆なことを書いている。
「朝鮮日報が報道するとおり、日本は核武装に向けて大きく踏み出しつつある。9月に予想される衆院選はこの国際金融資本の世界覇権崩壊とそれに伴う日本の独立回復を主題に戦われるだろう。そして、選挙後は新憲法の制定や核武装、大阪空港跡地への皇居移転、大阪駅北側の貨物駅跡地への首都機能部分移転、大阪までのリニアモーターカー建設、在日米軍撤退後の跡地有効利用計画制定などが相次いで行われることになると予想する。」
箇条書きにまとめると
1) 日本の核武装
2) 衆院選のテーマとして「日本独立」が問題となる
3) 新憲法の制定
4) 大阪空港跡地への皇居移転
5) 東京・大阪間リニアモーターカー建設
6) 在日米軍撤退
などである。さらにその後に意図的な反韓政策、というものまで提唱しているが、頭がくらくらしそうな大胆な予測と提言だ。
私としては「国際金融資本の崩壊」と「日本独立」がどのように結びつくのか詳しく聞きたいところである。
しかし、これらの中で、少なくとも「大阪遷都」はすでに政治日程に乗っている考えられる。だいぶ前から、長い間「首都圏地震の可能性」がマスコミで流されていたのは、その布石であるのは間違いないだろう。そして主要大都市の「都構想」は、大阪を首都とするためであり、その他の「都」はいきなりの大阪遷都への批判を避けるためのカモフラージュだろう。日本語的に言えば「都」は本来首都だけであり、複数の都があるというのは変だが、この場合の「都」は単なる大都市の意味でしかない。その中で、これまでの政治的動きからして大阪が首都になるのは、まず間違いないだろう。そして、大阪が首都であることを象徴するために皇居の大阪への移動もあるだろう。それが大阪空港跡地になるかどうかは分からない。
日本の核武装については、実は私は核武装賛成論者である。というのは、世界政治というのは軍事力を背景にした利害の綱引きであり、軍事力の無い国には政治的交渉自体がほとんど不可能だからだ。そして、核武装は(核爆弾だけならば)もっとも安価で最も効果的な(ただし、効果的にするのは核ミサイルによってだ)軍事力だと私は思っている。日本は最低限のロケット技術は持っているから、それをミサイルに転用することも可能だろう。とすれば、核ミサイル所有国に、すぐにでもなれるのである。
これで他国はもはや日本への高圧的な政治的要求はできなくなる。これで対等な日米関係も築けるというものだ。
ただし、そのミサイル基地のセキュリティをイスラエルの民間会社に依頼するとかいう阿呆なことを日本政府はやりかねないのだが。(笑)
また、核ミサイルを発射するボタンを「博士の異常な愛情」のキチガイ軍人みたいなのが押してしまって全世界が破滅というコメディも無いとは限らない。まあ、ケインズの名言を借りれば「長期的には我々はみんな死んでいる」のだからいいではないか。核爆弾による、全員一斉の死、というのは悪い死に方ではない。ただし、地球上の全員、だよ。
(以下引用)
オランダで第二次大戦後のインドネシアの独立戦争での殺戮に対する謝罪が始まった。従来オランダは日本を非難する一方でインドネシア植民地化と住民虐殺の罪を指摘されても謝罪してこなかった。しかし、国際金融資本の世界支配が崩壊して、国際金融資本の発祥の地であり根拠地の一つでもあるオランダもインドネシアに無条件降伏する必要が出てきたということだ。これによって、インドネシアの独立を回復するために青年を教育してPETAを結成させた日本の業績が高く評価されることになるだろう。第二次世界大戦に関する価値観のコペルニクス的転換が始まりつつある。
EUでの金融取引課税も重要である。これによって、タックスヘイブンを用いて脱税してきた国際金融資本がその資産を捕捉されることになる。また、今後この課税が債券にも拡大し世界規模に拡大することで、国際金融資本による膨大な回数の取引による価格操作が不可能になり、国際金融資本は金脈を断たれる事になる。
北米産LNG輸入との報道は、米国のドル覇権が崩壊するので、日米間の貿易を均衡させるために北米からの化石燃料の輸入を行う必要があることを示している。ロシアからのパイプラインによる天然ガスよりも輸送と液化のコストがかさむので、思い切り買い叩くのが良いだろう。
朝鮮日報が報道するとおり、日本は核武装に向けて大きく踏み出しつつある。9月に予想される衆院選はこの国際金融資本の世界覇権崩壊とそれに伴う日本の独立回復を主題に戦われるだろう。そして、選挙後は新憲法の制定や核武装、大阪空港跡地への皇居移転、大阪駅北側の貨物駅跡地への首都機能部分移転、大阪までのリニアモーターカー建設、在日米軍撤退後の跡地有効利用計画制定などが相次いで行われることになると予想する。
この激動の国際情勢の中で台湾人は親日であり韓国人は反日である。日本は恐らく台湾を衛星国として抱え込むが韓国とは縁を切って北朝鮮に併合させる計画を実行するのだと思われる。竹島問題や慰安婦問題はそのために非常に有効であり、これからも必要に応じて韓国国民の反日感情を刺激していく必要があろう。
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