徽宗皇帝のブログ

「増田俊男の時事直言」から転載。
予測が外れても何の責任も取らなくていい学者や経済評論家と違い、増田俊男は自分の発言への信頼性が自分の生活に直結している。いわば、予測のプロだ。まあ、だからと言って、その予測が当たるとは限らないが、その言葉は聞くに値するだろう。
その増田俊男が下記記事で言っている、いや、ほのめかしているのは、「９．１１」に近い事件がアメリカで勃発する可能性が高い、ということだ。いや、米政府自体が、「９．１１　１０周年記念テロ」の可能性を言っているのである。もちろんそれは自作自演テロだが、別に精密な計画の必要などない、というのは９．１１で証明済みだ。どんなに粗雑な自作自演でも、米政府がこうだと発表すれば、それで通るのである。おそらく５０年後には、すべてが詐欺だったことが歴史的事実として認められるだろうが、その時には事件の張本人たちはすべて墓場の中である。
まあ、米国での「突発的大事件」で米国株式が大暴落する前に、関係者は米国株を売り払うことである。もちろん、そう考えている人は無数にいるだろうから、今さら遅い、ということになるかもしれないが、少しは損を減らすことはできるだろう。


（以下引用）

「今こそ生と死の選択の時」！
とは現在先行受付中の「小冊子Vol.28」第9章の副題である。
オバマ大統領の$470 billion(約36兆円)に及ぶ雇用対策を中心にした経済成長パッケージの発表後NY株価は307ドル下落の中暴落だった。
（私の指摘通り）アメリカ経済の病根に手を付けていないからだ。
このままではアメリカ経済は間違いなくリセッションに逆戻りだろう。
経済自律作用が働かない時こそ政治出動の番である。
ブッシュ政権時の2001年は、クリントン時代のバブル崩壊の最中にありアナリスト達はアメリカ経済の不況突入は避けられないと口を揃えていた。
丁度その時NYのワールド・トレード・センターに小型機が突入、ビル爆破、崩壊と同時にワシントンD.C.のペンタゴン（国防総省）にも小型機が激突、炎上の映像が世界中を駆け巡った。
この日を待っていたかのようにアメリカはテロとの戦争を世界に宣言、同盟国はもとよりロシア、中国までも巻き込みアメリカ主導の世界戦争が始まった。
以後2007年10月のNY株価が最高値をつけるまでアメリカはもとより世界は好況を満喫した。


今アメリカ経済は再びリセッションに陥ろうとしている。
ヨーロッパ、特に東欧諸国の財政危機は今や解決不能に陥りイタリアも中国の国債買いでやっと救済されるような状況である。
日本は大震災復旧公共投資と金融緩和続行で先進国中唯一成長トレンドに乗ろうとしているところへ野田機能不全内閣になった。


今回の「小冊子Vol.28」で、はたしてアメリカは「伸るか反るか」の勝負にでるかどうかを分析した。
1967年以前のパレスチナとの国境線に戻れと言うイスラエルに死を求めるオバマ大統領の真意について述べると共に今後の中東情勢を予告した。


21世紀の変化は政治、経済における価値観の変化である。
マネーの流れが逆転し、食糧、鉱物資源は枯渇する。
新しい形の植民地戦争のマグマが今噴出しようとしている。


こうした時、今までの投資の常識は通用しない。
絶対にしてはならない投資、絶対に報われる投資については最大の力を入れて書いたつもりである。


アメリカも伸るか反るか、我々も伸るか反るかになってきた。