徽宗皇帝のブログ

「金持ちは国家を相手に金を貸す」記事の一部だが、これを元（思考の出発点）にして来年度を推定してみよう。

１：まず、世界的なインフレは不可避だろう。理由は引用記事と同じ。
２：新エネルギーへの移行は、特に来年の世界経済に関係するとは私は思わない。そもそも、どこの政府もそれに対してのやる気は無いと思う。
３：新エネルギーではなく、「原発の再開と再開発」が進むだろう。
４：新コロ騒動は継続すると思うが、まあ、特に根拠は無い。単に、WEFの人口削減計画の上で、新コロワクチンは大きな要素（武器）であり、まだ使いそうだというだけだ。
５：当然、ワクチン被害は拡大の一途をたどるが、各国政府は絶対にそれを認めない。認めた政府の首脳は失脚するか暗殺される。
６：非常に限定的にだが、一部のマスコミに、WEF（DS）の世界人口削減計画が報道され、計画への批判も生まれるのではないか。
７：地球温暖化説への批判も少しずつ表マスコミに出て来る可能性もある。６と７の根拠は、ただ「人の口に戸は立てられない」からである。７は、新コロ騒動を通じて全世界の人間が「専門家」がいかに信頼できない存在かを知ったからでもある。つまり、専門家の言葉ではなく、自分の頭と、合理的思考を選ぶようになっていくだろう。
８：ウクライナ戦争は「バイデンの仲介」という形式を取って終結する。実質的にはウクライナとNATO軍の敗北だが、単に口実として「人道的理由からお互いに終戦条約を了承する」だけになる。そして、その仲介をしたとされるバイデンが称えられ、ゼレンスキーやNATOや米国の犯罪性は不問とされる。ウクライナ東部はロシア領土として確定する。NATOは、武器が蓄積されるまで次の対ロシア戦争を我慢する。

（参考）

[２２日 ロイター] - ロシアのプーチン大統領は２２日、ロシアはウクライナでの戦争の終結を望んでいるとし、全ての武力紛争は外交交渉で終結すると述べた。

プーチン氏は記者団に対し「われわれの目標は軍事衝突を継続することではない。逆に、この戦争を終わらせることを目標としている。この目標に向け努力しており、今後も努力を続ける」とし、「これを終わらせるために努力する。当然、早ければ早いほど望ましい」と語った。

その上で「これまでに何度も言っているが、敵対行為の激化は不当な損失をもたらす」と指摘。「全ての武力紛争は何らかの外交交渉によって終結する」とし、「遅かれ早かれ、紛争状態にある当事者は交渉の席について合意する。ロシアに敵対する者がこうしたことを早く認識するのが望ましい。ロシアは決して諦めていない」と述べた。

９：欧州では広範囲にEUとNATOへの不信感が高まり、デモも多発する。その理由は、多くの国での国民の生活困窮である。当然、ウクライナ戦争の実態や真実が人々に知られ、その真の原因がEU委員会やNATOの存在にあると理解されるからである。
１０：中国の政治的経済的覇権は確固たるものになっていくが、欧米による転覆工作も（大がかりなものが）起こる可能性も高い。たとえば、市民デモ（操作デモ）も何度か起こるだろう。
１１：日本は軍備増強が進み、増税や社会保障削減が続いて国民の貧困化が進むが、欧米ほどは困窮しないだろう。日本の軍備増強は増田俊男が言う、「日本が主権国家になる」道ではあるが、対外的緊張と国家貧困化の大きな原因にもなる。（大東亜戦争前の日本社会を見よ。）しかし、日本から攻撃しない限り、日中戦争は起こらない。中国にとってのメリットが無いからだ。日露戦争も同様。
１２：世界的な「中央銀行デジタルマネー」化（現金の廃止）が進み、日本でも数年以内にそれが実現するだろう。つまり、国民は完全に政府の経済的奴隷になる。反抗はほぼ不可能かと思う。ユダ金による、歴史上最高に完璧な経済犯罪である。２２世紀以降でないと、この世界経済網（実質的世界政府）は崩せないだろう。


さて、来年は救世主が来るか、サタンが来るか。まあ、キリストもサタンも実は人間だ。我々自身、キリストでもありサタンでもある。


（以下引用）

今回、ご紹介するのはエコノミストのHP（英語版）に掲載のある、the world ahead2023の記事より、「2023年に世界的な景気後退が避けられない理由～世界は地政学、エネルギー、経済のショックで動揺している～」を要約、図解化したいと思います。

コリンズ英語辞典の編集者は、今年の言葉を「permacrisis」とすると発表しました。「永続的な難局」=permanent crisisを繋いだ造語で、「長期間にわたる不安定性」と定義されています。

この言葉に象徴されるように、2022年はロシア（プーチン）によるウクライナ侵攻により、1945年以来ヨーロッパで最大の陸上戦争、1960年以来のキューバ危機以来の核戦争リスク、1980年代以来のインフレ率を記録しました。世界は、地政学・エネルギー・経済のショックにより混乱した状況にあります。
また、コロナによる景気刺激策も、世界的なインフレの要因になっています。景気刺激策による需要増加と、戦争による供給減が重なったためです。
インフレを抑えるため、FRBを中心に各国の中央銀行は金利を上げることを発表しました。しかし依然としてインフレ率は高い状態が続いており、先の読めない状況が続いています。

ただし、この状況下でも、新たな可能性が芽吹く地域もあります。例えば湾岸諸国ではエネルギーの高騰により経済は活況を呈しています。エネルギーショックは再生可能エネルギーへの移行を促します。天然ガスやクリーンエネルギーへの移行により、より多様なエネルギーシステムが実現するとの予測もあります。

世界の経済がどうなっていくのか、このブログでも更に追求し、経済動向の予想を続けてゆきます。