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徽宗皇帝のブログ

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テレビの世界とネットの世界はもはや異次元世界
「世に倦む日々」氏のNOTE記事の一部(要点)と、「スプートニク」記事を並べて転載する。ウクライナ情勢について相反する(もちろん、相反していないと見てもいいが。)内容だが、どちらを信じるかは読む人次第だ。
ネットニュースを見る限りではロシアがボロ負けしているという記事はひとつも見たことが無いのだが、「世に倦む」氏のようにテレビを熱心に見ている人間にはまったく別の世界があるようだwww


(引用1)


サットンに倣って、ウクライナ戦争を大胆に予想してみよう。この戦争の名前はウクライナ戦争で、ロシアとウクライナの戦争だが、実際にはロシアとアメリカ(NATO)との戦争であり、事実上の第三次世界大戦である。第三次世界大戦の序盤戦が始まっている。9か月経った時点で、戦況はロシアが大きく負けて膠着した状態にある。戦局と軍事力の彼我を客観視すれば、あと一押しでNATOはロシア軍を南部2州から駆逐することができ、東部2州の掃討も射程に収めた段階にある。バルバロッサ作戦の1941年11月時点というところだろうか。優勢に進めるアメリカ側で作戦を主導するCIAは、カラー革命によるプーチン失脚を目標に据え、それを戦争勝利と定義しているため、戦争長期化をマネジメントしている。


主導権を握って押しながら、軍事的に華々しい決着をつける計画を持っていない。柿の実が熟して落ちるのを待つように、ロシア軍が継戦能力を失い、ロシア国内でプーチンレジーム打倒の「革命」かクーデターが起きる構想を立て、そのゴールめざして周到に詰めている。核を使わせずに勝つという戦略だから、軍事的に短期で大きな打撃や損失を与える作戦の選択は避けているのだ。ただ、アメリカの作戦設計にリスクやホールが無いかといえば、決してそうではない。アメリカにとっての最大の脅威は、ウクライナ・ファティーグ(ウクライナ支援疲れ)の空気であり、その波が欧州大陸を席巻し、アメリカ本国に押し寄せて政治を動かす悪夢である。ヒトラーのバルバロッサ作戦の前にたちはだかった冬将軍のような敵援軍の出現だ。


ロシアの大義と雌伏

ロシア軍がここまでボロボロに敗走・退却しても、国内でプーチン支持が揺るがないのは、ロシア国民の意識にこの戦争について大義があり、意地があり、事実上NATOによるロシアへの侵略戦争だという観念があるからである。「マイダン革命」から今日まで8年間続いたウクライナの事態について、ロシアへの深刻な侵略だという認識が確固としてあり、国家安全保障のレッドラインだとする危機感が多数だからである。これはプーチンがずっと説明してきた内容で、ロシア国民多数が納得し共有している言説だ。それについて、堤伸輔や松原耕二や小泉悠や高橋杉雄や東野篤子や駒木明義は、プーチンの一方的な被害妄想であり、根拠のない幻想であり、不当な言いがかりであり、侵略戦争を正当化するプロパガンダだと決めつけて否定する。


無意味で卑劣なナラティブだと切り捨て、聞く耳持つなと視聴者日本国民に説教し咆哮する。CIAのレクチャーを洗脳工作する。しかし、もし、テレビでこの戦争を毎日解説する論者が、浅井基文であり孫崎享であり、佐藤優であり和田春樹であり、田岡俊次であり前田哲男であり、鈴木宗男であり鳩山由紀夫であったなら、われわれ日本国民の戦争への見方と世論は全く違うものになっているに違いない。プーチンの主張にも三分の理があり、頷ける中身がある。形の上では国連憲章違反の侵略者であり、汚名を着せられ糾弾を浴びて当然だが、ロシアの側にも彼らの正義があり、譲れない国家防衛の論理があり、侵略を受けた過去の歴史がある。小泉悠は、来年いっぱい戦争は続くと予想を言っている。それは裏返せば、どれほどNATOに攻められても、ロシアは最後まで屈服せず継戦するという意味になる。


忍耐と雌伏を続け、アメリカが手を引く時機を待つという意味になる。




(引用2)

NATO加盟国の大半がウクライナへの軍事支援で備蓄が枯渇=米紙

NATO加盟国の大半がウクライナへの軍事支援で備蓄が枯渇=米紙 - Sputnik 日本, 1920, 27.11.2022
NATO(北大西洋条約機構)に加盟する30カ国のうち20カ国はウクライナに対する兵器供与の可能性を使い果たした。米紙ニューヨーク・タイムズがNATO高官の発言を引用して報じた。
報道によると、ロシアによる特殊軍事作戦開始時にNATOに加盟する大半の国々は本来保有しているべき兵器のおよそ半分程度しか備蓄がなかったという。また、相互に使用可能な兵器の開発においても、進展はあまり見られなかったとのこと。
NATOの加盟国はウクライナにおよそ400億ドルの兵器を供与し、それはフランスの年間防衛費に相当する。30カ国中、20カ国は既に拠出できる兵器が「ほぼゼロ」の状態にある一方、さらなる供与が可能な残りの10カ国にはNATO軍の主力部隊(フランス、ドイツ、イタリア、オランダなど)が含まれているとのこと。

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