「阿修羅」の、ある記事に対するコメントが秀逸なので、今日二度目だが、掲載する。
このコメントにあるように、米国という国家そのものに詐欺師と人殺しの遺伝子がある、くらいに考えないと、日本は米国によって奪われ、強姦され、殺害されるままだろう。もちろん、米国という国家と一般米国民との同一視はするべきではないし、米国という国家や政府よりもその背後にいる真の支配者＝金融資本家の悪事を追及すべきではあるが、まずは米国という国家そのものが世界にとって有害で危険な存在であることを知り、その米国の行動の一つ一つを疑いの目で見ることが必要である。いや、むしろ米国というよりもそれは「西洋文明」そのものがヴァイキング的な海賊文明なのだと見るべきかもしれない。
「西洋文明の本質」については、森山明氏（「森川」？名前はうろ覚えだが）の「西洋文明の常識」という本が優れている。今でもインターネットの中でその内容を読むことができるかもしれないので、興味のある方は検索してみるとよい。
（以下引用）
イカサマ米国、イカサマ金融資本家のやり方は以下。
「２００８年～２０１２年 リーマンショックから始まる金融危機の本質」
２００４年頃から米国は、ローン返済出来る可能性のない低所得者にまで不動産を売りまくってきた。
月収１５万円の人に４０００万円の変動金利ローンを組ませ、最初の１年は月３万円の支払い、２年目以降支払い７万円というように年数が経つと支払いが必ず出来なくなる、必ず破綻するローンを組ませた。この必ず破綻するローンを債券化して安全であるという「トリプルＡ」の格付けをさせて世界中に４京円以上売ったのが倒産したリーマンブラザーズや、大儲けしたゴールドマンサックス等の投資銀行である。
ゴールドマンサックスが、巨額の利益を出す一方、リーマンブラザーズやその他の世界中の投資銀行は、巨額の含み損を抱え、倒産したり、政府から税金の投入を受けて延命している。日本も三菱ＵＦＪ銀行、りそな銀行、野村証券、日本生命、農林中金等、大手金融機関がそれぞれ数兆円という含み損を抱えている。決済していないだけで、いつ破裂してもおかしくないのが２０１１年１月現在の状況である。世界の政府が上手く対処して危機は過ぎ去ったのではない。紙幣を刷り続けて破綻を先延ばしにしているだけである。
この危機は、国際金融資本家達が仕組んだ米国による世界に対する詐欺行為である。危機だ危機だと言うが、世界中の金融機関と国民が損する５０００兆円以上のお金と同額を、どこかの誰かが儲ける事になる。金融はゼロサムゲームであるので、損と得の金額は足すとゼロになる。危機を煽って税金投入する、米国オレオレ詐欺だ。
米国は、破綻を知りながら実質的に政府が管理運営するフレディマックとファニーメイ等で、低所得者に対する返済不能なローンを最後の最後まで貸し続けていた。それを元に投資銀行はジャンク債に対してインチキな「トリプルＡ」という格付けを付けて世界中に販売していく。投資銀行は、その販売手数料と、この債権が破綻した時に利益がでるＣＤＳという商品を開発しそれを大量に保有しつつ、ヘッジファンドにも売っていた。当時のＦＲＢ議長のグリーンスパンは、土地バブルの破綻が濃厚になってきた２００６年～２００８年には、ＦＲＢ職員が「土地バブル」という言葉を使用し、警鐘を鳴らす事を固く禁じていた。ＦＲＢ、ローン会社、投資銀行、格付け会社、ヘッジファンドの息の合った連携プレイである。全てが共犯もそのはず、ボスは全て金融投資家だ。
巨額な利益を上げた投資銀行もヘッジファンドも、巨額な損失を出した投資銀行もヘッジファンドも、筆頭株主は、ロスチャイルドやロックフェラーといった国際金融資本家達である。巨額な利益を上げた会社は、当然、ボロ儲けである。一方、巨額な損失を出した会社は、国から税金が投入されて復活する。
要するに、この金融危機を仕掛けたインチキ詐欺師達は、どう転んでもボロ儲けする仕組みなのだ。損を出した会社には、国民がこれまで汗水垂らして貯めてきた大事な税金が投入されている。そしてまた翌日から金融博打をせっせと行っている。損を出した時の債務は踏み倒し、後に巨額の利益を出しても過去の債務は返さない。カモは、日本とヨーロッパの先進国の金融機関だ。ポーカーにおいて卓上で誰がカモか分からない時は、自分がカモである。日本人はいつの時も貴重なカモで有り続ける。形式上は、倒産したはずのリーマンブラザーズは、事前に巨額な利益を隠しており、社員は全てブラックロックという会社に倒産翌日に移動しただけだ。リーマンもブラックロックも筆頭株主は、ロックフェラー等である。国際金融資本家と米国による世界中の資産の強奪が金融危機の本質である。所有するロックフェラービルに巨額な保険を掛けて飛行機を突っ込ませてテロだテロだと戦争に突入した９１１と同じく、自作自演の茶番である。自国民ですら数千人単位で平気で殺す連中だ。
多くの人は、本能的に何か危険が迫っているのではないか？と感じつつ、テレビや新聞や周囲が普段と変わらずに流れているので、真実から目を背けている。詐欺国家米国に知らない内に背負わされた爆弾の事を薄々感づいていながらも、自分達がカモである事実に薄々気づきつつも目と耳を塞いでいる。世界の中央銀行は、ドル、ユーロ、（円）という紙幣を際限なく印刷しまくって、ばら撒いている。２０１０年のＱＥ２以降、世界の株価や、コモディティの価格が一段と上がっている。会社の業績が悪いのに株価は上がり続ける。これは、株価が上がっているというより紙幣の価値が下がっているという事である。世界中の悪性インフレは既に始まっている。
米国は、２０１２年に財政破たんする。そして債務不履行、つまり「借金は返さないと」高らかに宣言する。米国に一番お金を貸している国は、日本と中国だ。中国は危険を感じて水面下で米国債を売っている。中国はしたたかなので、米国を脅して暴落後のいい条件を引き出す事に成功している。米国はドルを刷りまくって米国債暴落をしばらく買い支える。どうせ借金は返さないので、その前に出来るだけ多く借りようとするのは、個人も国も同じである。日本の橋本龍太郎元首相や中川昭一を抹殺し、米国債購入を拒否する人間を徹底的に排除し、日本に米国債を４００兆円以上買わせて売る事は絶対に許さない。
こうして米国は、債務を他国に肩代わりさせ、債権が破綻する時は、民間のヘッジファンドや投資銀行を利用して自国の債権をいち早くカラ売りして天文学的な儲けを出す。暴落させるタイミングを知る米国政府内部の人間が確実にタイミングを知るわけであり政権上層部が投資銀行やヘッジファンドのオーナーであるのが普通の米国では（グリーンスパンは、サブプライムローン破綻で１兆円以上儲けたヘッジファンド、ポールソン＆カンパニーの顧問である）、この絶好のチャンスは逃さない。究極のインサイダー取引だ。自国の暴落で得た儲けは、隠した上で、損失は他国に背負わせるシナリオである。債務不履行を宣言した後の米国は、力強くよみがえるだろう。４００兆円以上の米国債を買わされて最後まで売る事を許されない日本政府は、結果として自国民を地獄に落とし、戦後６５年間働いて貯めてきた資産は、金融資本家達に上納される。
アメリカ合衆国の建国の歴史を振り返り、米国人の本質を知ると、今起こっている不可解な出来事が理解できる
後にロックフェラー等に引き継がれてゆく財産を築いた名門貴族アスター家＝英国首相チャーチル一族＝ダイアナ一族のアメリカ開拓時代のビジネススタイルを以下に記載する。
米国の名門貴族達は、先住民（インディアン）にガラス玉を宝石と偽って、毛皮数百枚と交換させていた。また、老馬にコールタールを塗り、馬の内臓にガスを注入し、馬が若く毛並みにツヤがあり、体格が良いように「見せ掛け」、先住民に高値で馬を売り付け、商取引が終わって数十秒後に、馬からガスが抜け、老馬の姿に戻り、激怒した先住民に対し、白人が銃で応戦し、ゲラゲラ笑いながら逃亡する、という「サギ商法」も行っていた。
この２つのエピソードが、先住民を騙し、虐殺し、その土地・財産を奪って形成されたアメリカ建国の「真実を正確に表現している。
無価値なサブプライム債券を、トリプルＡと言う「ウソの評価・格付け」で偽装し、世界中から資金を「ダマシ取り」、その結果、起こった世界恐慌そのものの原理である。アメリカは、たまたまサブプライムという商品を売る「ミスを犯した」のでは全く無い。「サギ商法」は、アメリカの国家建設原理そのものなのである。アメリカ・ドル、米国国債は、その「サギ商法」の正体を現し、やがて紙クズになり、暴落する。
５０００万人いた米国先住民は、９９．９９％殺害された。一部の米国の祖先が殺人鬼というレベルではなく、米国人の祖先は、ほぼ全員が殺人鬼であり、殺人エリート国家・詐欺国家が米国の本質である。
大量破壊兵器を世界一保有し、かつ、世界一販売している米国が、大量破壊兵器を保有していると言いがかりをつけてイラクに侵攻し、罪のない民間人を何百万人と殺しても、彼らにしてみれば、まだまだ殺し足りない。
いくら戦争しても戦争が足りない。いくら儲けても儲けが足りないのだ。米国が戦利品であるイラクに対して行っている虐殺行為は、第二次大戦で負けた戦利品である我々日本に行っている行為と何ら変わりはない。米国は、日本を善意で守っているのではない。日本人はよく働くので自由に働かせてから搾取しているだけだ。日本と韓国は守るフリをして搾取する国。金づるの日本と韓国は、他国に渡さないというわけだ。奴隷同士、自分が１番の奴隷だと競っているのが今の日本と韓国の状況だ。イラクから欲しいのは石油だけなので働かないイラク人は、何１００万人と虐殺して搾取する国。アフリカ諸国は、石油も出ないし肉体労働しかできないので永続的に内戦を続けさせて兵器を売りつけて搾取する国である。
このコメントにあるように、米国という国家そのものに詐欺師と人殺しの遺伝子がある、くらいに考えないと、日本は米国によって奪われ、強姦され、殺害されるままだろう。もちろん、米国という国家と一般米国民との同一視はするべきではないし、米国という国家や政府よりもその背後にいる真の支配者＝金融資本家の悪事を追及すべきではあるが、まずは米国という国家そのものが世界にとって有害で危険な存在であることを知り、その米国の行動の一つ一つを疑いの目で見ることが必要である。いや、むしろ米国というよりもそれは「西洋文明」そのものがヴァイキング的な海賊文明なのだと見るべきかもしれない。
「西洋文明の本質」については、森山明氏（「森川」？名前はうろ覚えだが）の「西洋文明の常識」という本が優れている。今でもインターネットの中でその内容を読むことができるかもしれないので、興味のある方は検索してみるとよい。
（以下引用）
イカサマ米国、イカサマ金融資本家のやり方は以下。
「２００８年～２０１２年 リーマンショックから始まる金融危機の本質」
２００４年頃から米国は、ローン返済出来る可能性のない低所得者にまで不動産を売りまくってきた。
月収１５万円の人に４０００万円の変動金利ローンを組ませ、最初の１年は月３万円の支払い、２年目以降支払い７万円というように年数が経つと支払いが必ず出来なくなる、必ず破綻するローンを組ませた。この必ず破綻するローンを債券化して安全であるという「トリプルＡ」の格付けをさせて世界中に４京円以上売ったのが倒産したリーマンブラザーズや、大儲けしたゴールドマンサックス等の投資銀行である。
ゴールドマンサックスが、巨額の利益を出す一方、リーマンブラザーズやその他の世界中の投資銀行は、巨額の含み損を抱え、倒産したり、政府から税金の投入を受けて延命している。日本も三菱ＵＦＪ銀行、りそな銀行、野村証券、日本生命、農林中金等、大手金融機関がそれぞれ数兆円という含み損を抱えている。決済していないだけで、いつ破裂してもおかしくないのが２０１１年１月現在の状況である。世界の政府が上手く対処して危機は過ぎ去ったのではない。紙幣を刷り続けて破綻を先延ばしにしているだけである。
この危機は、国際金融資本家達が仕組んだ米国による世界に対する詐欺行為である。危機だ危機だと言うが、世界中の金融機関と国民が損する５０００兆円以上のお金と同額を、どこかの誰かが儲ける事になる。金融はゼロサムゲームであるので、損と得の金額は足すとゼロになる。危機を煽って税金投入する、米国オレオレ詐欺だ。
米国は、破綻を知りながら実質的に政府が管理運営するフレディマックとファニーメイ等で、低所得者に対する返済不能なローンを最後の最後まで貸し続けていた。それを元に投資銀行はジャンク債に対してインチキな「トリプルＡ」という格付けを付けて世界中に販売していく。投資銀行は、その販売手数料と、この債権が破綻した時に利益がでるＣＤＳという商品を開発しそれを大量に保有しつつ、ヘッジファンドにも売っていた。当時のＦＲＢ議長のグリーンスパンは、土地バブルの破綻が濃厚になってきた２００６年～２００８年には、ＦＲＢ職員が「土地バブル」という言葉を使用し、警鐘を鳴らす事を固く禁じていた。ＦＲＢ、ローン会社、投資銀行、格付け会社、ヘッジファンドの息の合った連携プレイである。全てが共犯もそのはず、ボスは全て金融投資家だ。
巨額な利益を上げた投資銀行もヘッジファンドも、巨額な損失を出した投資銀行もヘッジファンドも、筆頭株主は、ロスチャイルドやロックフェラーといった国際金融資本家達である。巨額な利益を上げた会社は、当然、ボロ儲けである。一方、巨額な損失を出した会社は、国から税金が投入されて復活する。
要するに、この金融危機を仕掛けたインチキ詐欺師達は、どう転んでもボロ儲けする仕組みなのだ。損を出した会社には、国民がこれまで汗水垂らして貯めてきた大事な税金が投入されている。そしてまた翌日から金融博打をせっせと行っている。損を出した時の債務は踏み倒し、後に巨額の利益を出しても過去の債務は返さない。カモは、日本とヨーロッパの先進国の金融機関だ。ポーカーにおいて卓上で誰がカモか分からない時は、自分がカモである。日本人はいつの時も貴重なカモで有り続ける。形式上は、倒産したはずのリーマンブラザーズは、事前に巨額な利益を隠しており、社員は全てブラックロックという会社に倒産翌日に移動しただけだ。リーマンもブラックロックも筆頭株主は、ロックフェラー等である。国際金融資本家と米国による世界中の資産の強奪が金融危機の本質である。所有するロックフェラービルに巨額な保険を掛けて飛行機を突っ込ませてテロだテロだと戦争に突入した９１１と同じく、自作自演の茶番である。自国民ですら数千人単位で平気で殺す連中だ。
多くの人は、本能的に何か危険が迫っているのではないか？と感じつつ、テレビや新聞や周囲が普段と変わらずに流れているので、真実から目を背けている。詐欺国家米国に知らない内に背負わされた爆弾の事を薄々感づいていながらも、自分達がカモである事実に薄々気づきつつも目と耳を塞いでいる。世界の中央銀行は、ドル、ユーロ、（円）という紙幣を際限なく印刷しまくって、ばら撒いている。２０１０年のＱＥ２以降、世界の株価や、コモディティの価格が一段と上がっている。会社の業績が悪いのに株価は上がり続ける。これは、株価が上がっているというより紙幣の価値が下がっているという事である。世界中の悪性インフレは既に始まっている。
米国は、２０１２年に財政破たんする。そして債務不履行、つまり「借金は返さないと」高らかに宣言する。米国に一番お金を貸している国は、日本と中国だ。中国は危険を感じて水面下で米国債を売っている。中国はしたたかなので、米国を脅して暴落後のいい条件を引き出す事に成功している。米国はドルを刷りまくって米国債暴落をしばらく買い支える。どうせ借金は返さないので、その前に出来るだけ多く借りようとするのは、個人も国も同じである。日本の橋本龍太郎元首相や中川昭一を抹殺し、米国債購入を拒否する人間を徹底的に排除し、日本に米国債を４００兆円以上買わせて売る事は絶対に許さない。
こうして米国は、債務を他国に肩代わりさせ、債権が破綻する時は、民間のヘッジファンドや投資銀行を利用して自国の債権をいち早くカラ売りして天文学的な儲けを出す。暴落させるタイミングを知る米国政府内部の人間が確実にタイミングを知るわけであり政権上層部が投資銀行やヘッジファンドのオーナーであるのが普通の米国では（グリーンスパンは、サブプライムローン破綻で１兆円以上儲けたヘッジファンド、ポールソン＆カンパニーの顧問である）、この絶好のチャンスは逃さない。究極のインサイダー取引だ。自国の暴落で得た儲けは、隠した上で、損失は他国に背負わせるシナリオである。債務不履行を宣言した後の米国は、力強くよみがえるだろう。４００兆円以上の米国債を買わされて最後まで売る事を許されない日本政府は、結果として自国民を地獄に落とし、戦後６５年間働いて貯めてきた資産は、金融資本家達に上納される。
アメリカ合衆国の建国の歴史を振り返り、米国人の本質を知ると、今起こっている不可解な出来事が理解できる
後にロックフェラー等に引き継がれてゆく財産を築いた名門貴族アスター家＝英国首相チャーチル一族＝ダイアナ一族のアメリカ開拓時代のビジネススタイルを以下に記載する。
米国の名門貴族達は、先住民（インディアン）にガラス玉を宝石と偽って、毛皮数百枚と交換させていた。また、老馬にコールタールを塗り、馬の内臓にガスを注入し、馬が若く毛並みにツヤがあり、体格が良いように「見せ掛け」、先住民に高値で馬を売り付け、商取引が終わって数十秒後に、馬からガスが抜け、老馬の姿に戻り、激怒した先住民に対し、白人が銃で応戦し、ゲラゲラ笑いながら逃亡する、という「サギ商法」も行っていた。
この２つのエピソードが、先住民を騙し、虐殺し、その土地・財産を奪って形成されたアメリカ建国の「真実を正確に表現している。
無価値なサブプライム債券を、トリプルＡと言う「ウソの評価・格付け」で偽装し、世界中から資金を「ダマシ取り」、その結果、起こった世界恐慌そのものの原理である。アメリカは、たまたまサブプライムという商品を売る「ミスを犯した」のでは全く無い。「サギ商法」は、アメリカの国家建設原理そのものなのである。アメリカ・ドル、米国国債は、その「サギ商法」の正体を現し、やがて紙クズになり、暴落する。
５０００万人いた米国先住民は、９９．９９％殺害された。一部の米国の祖先が殺人鬼というレベルではなく、米国人の祖先は、ほぼ全員が殺人鬼であり、殺人エリート国家・詐欺国家が米国の本質である。
大量破壊兵器を世界一保有し、かつ、世界一販売している米国が、大量破壊兵器を保有していると言いがかりをつけてイラクに侵攻し、罪のない民間人を何百万人と殺しても、彼らにしてみれば、まだまだ殺し足りない。
いくら戦争しても戦争が足りない。いくら儲けても儲けが足りないのだ。米国が戦利品であるイラクに対して行っている虐殺行為は、第二次大戦で負けた戦利品である我々日本に行っている行為と何ら変わりはない。米国は、日本を善意で守っているのではない。日本人はよく働くので自由に働かせてから搾取しているだけだ。日本と韓国は守るフリをして搾取する国。金づるの日本と韓国は、他国に渡さないというわけだ。奴隷同士、自分が１番の奴隷だと競っているのが今の日本と韓国の状況だ。イラクから欲しいのは石油だけなので働かないイラク人は、何１００万人と虐殺して搾取する国。アフリカ諸国は、石油も出ないし肉体労働しかできないので永続的に内戦を続けさせて兵器を売りつけて搾取する国である。
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