「東海アマ」最新記事の一部だが、日本の経済的最底辺庶民の毎日の生活が明白に描かれている。毎日が断崖絶壁という印象だ。私も含め、多くの人にとって他人事ではない。
（以下引用）
私の月額予算は低年金なので5万円だ。毎日の食費は予算が500円。酒代月5000円として2万円、残る3万円で、燃料代と高熱通信費費を出したら完全に赤字だ。
でも、これ以上切り詰められないので、いずれカネが尽きたときが私の命の尽きるときだ。そのときは、近所の泥棒と決着をつけてから、南アにでも向かいたい。
私の貧しい生活を支えてくれているものを振り返ってみると、夕方18時を過ぎたスーパーとドラッグストアの値引き食品、日用品はダイソー、山道具はワークマンあたりか、ユニクロも高すぎて買えない。シーズン外れの安売り衣料品を、赤のれんあたりで買うこともある。
こうして考えると、日本の貧しい底辺の人々を誰が支えてくれているのか、浮かび上がってくる。
まずは、日用雑貨の9割が揃うダイソーだ。
1990年頃から目につき始めたダイソー百円ショップは、当初は「安かろう悪かろう」の中国製ばかりで、店内に入っただけで化学製品の異臭で気分が悪くなった。
品質の悪さから、あまり好印象は持てなかった。それに当時は、まだ生活に余裕があった。
ダイソーが本格的に受け入れられるようになったのは、たぶん今世紀に入ってからだろう。それは、日本国民がダイソーを必要とするほど貧乏になったからだ。
リンク先の歴史を見れば分かるように、苦労人のダイソー経営者は、肌身でそれを感じて、大衆にウソのような価格で生活雑貨を提供しているのだ。
もっとも、ダイソーが潰した雑貨産業が、どれほどに上るかを考えると複雑な気持ちだ。
正月に一番新しい恵那市のカネハツ・ダイソーに入ったら驚いた。まるでホームセンターだ。「欲しいものの9割が買える」はウソではなかった。
恵那・中津川では、併せても人口は10万人もいないはずだが、ダイソーだけで五店舗もある。セリエなどを含めれば、10店舗くらいはあるだろう。
いかに庶民の生活に密着しているか、よく分かる。
それも当然で、日本の給与水準は、50年前から一向に上がらないのだ。岸田は安倍と同じで、「経営者に賃上げをお願いする」なんてほざいてるが、お願いされて賃金を上げるような、おめでたい経営者が、どこにいる？
つまり、「やってる感」だけのパフォーマンスでしかない。
私は、1970年代に年収400万以上あった。だが2000年代には200万円に落ちた。
今では、年収60万円以下である。
だが。1970年代に比べて、現在の物価水準は、ほぼ2倍以上だろう。当時は、ガソリンがリットル80円くらい、灯油が30円くらいだった。おまけに消費税など存在しないから、私でも余裕で普通車を保有して、毎休みに日本中を駆け回って登山することができた。風俗産業勃興期だったから、彼女のできない私は結構通った。
当時は、一食あたり300円もあれば十分満足できたから、自炊の必要もなかった。
しかし、今では100％自炊しなければ、たちまち餓死だ。
家賃は1DKでも2万円前後、今なら5万円前後だろう。何もかも値上がりして生活を圧迫しているので、印象としては、1970年代の三倍くらい生活が苛酷である。
今は、一番安いファーストフードチェーン店にさえ入ることができない。たまには吉野家やなか卯や松屋にも入ってみたいが、入れない。入れば二日分の食費が消えるからだ。昔は、懐が寂しくなると入った店だったのだが……。
これほど庶民の懐を寂しくした理由は、庶民が消費すべきカネを、巨大企業が内部留保として、投機資金に使っているからだ。
それは消費罰金税の導入により、庶民のカネを大企業に蓄積するシステムを自民党が作ったからだ。その額、実に500兆円、国家予算10年分だ。
消費税は竹下登政権によって1989年に導入され、安倍晋三によって10％に上げられた。
ウィキなどの解説は、ほぼすべて自民党や財務官僚が都合良く書き換えて、消費税がいかに必要だったかを洗脳する情報操作を行うようになり、それが消費罰金税として、日本経済を根底から破壊してきた事実には、まったく触れていない。
そもそも、安倍政権は、分かってみれば統一教会に操られた日韓統一帝国を目指す王制独裁復古を目的とする政権であり、庶民を奴隷として扱う発想しかないのだが、それをネトウヨの知能の不足した連中が「アベちゃん」とか、親しみをこめて持ち上げているのを見ると、「どんだけ知能の低い馬鹿な連中なんだ」と呆れ果てるしかない。
（以下引用）
私の月額予算は低年金なので5万円だ。毎日の食費は予算が500円。酒代月5000円として2万円、残る3万円で、燃料代と高熱通信費費を出したら完全に赤字だ。
でも、これ以上切り詰められないので、いずれカネが尽きたときが私の命の尽きるときだ。そのときは、近所の泥棒と決着をつけてから、南アにでも向かいたい。
私の貧しい生活を支えてくれているものを振り返ってみると、夕方18時を過ぎたスーパーとドラッグストアの値引き食品、日用品はダイソー、山道具はワークマンあたりか、ユニクロも高すぎて買えない。シーズン外れの安売り衣料品を、赤のれんあたりで買うこともある。
こうして考えると、日本の貧しい底辺の人々を誰が支えてくれているのか、浮かび上がってくる。
まずは、日用雑貨の9割が揃うダイソーだ。
1990年頃から目につき始めたダイソー百円ショップは、当初は「安かろう悪かろう」の中国製ばかりで、店内に入っただけで化学製品の異臭で気分が悪くなった。
品質の悪さから、あまり好印象は持てなかった。それに当時は、まだ生活に余裕があった。
ダイソーが本格的に受け入れられるようになったのは、たぶん今世紀に入ってからだろう。それは、日本国民がダイソーを必要とするほど貧乏になったからだ。
リンク先の歴史を見れば分かるように、苦労人のダイソー経営者は、肌身でそれを感じて、大衆にウソのような価格で生活雑貨を提供しているのだ。
もっとも、ダイソーが潰した雑貨産業が、どれほどに上るかを考えると複雑な気持ちだ。
正月に一番新しい恵那市のカネハツ・ダイソーに入ったら驚いた。まるでホームセンターだ。「欲しいものの9割が買える」はウソではなかった。
恵那・中津川では、併せても人口は10万人もいないはずだが、ダイソーだけで五店舗もある。セリエなどを含めれば、10店舗くらいはあるだろう。
いかに庶民の生活に密着しているか、よく分かる。
それも当然で、日本の給与水準は、50年前から一向に上がらないのだ。岸田は安倍と同じで、「経営者に賃上げをお願いする」なんてほざいてるが、お願いされて賃金を上げるような、おめでたい経営者が、どこにいる？
つまり、「やってる感」だけのパフォーマンスでしかない。
私は、1970年代に年収400万以上あった。だが2000年代には200万円に落ちた。
今では、年収60万円以下である。
だが。1970年代に比べて、現在の物価水準は、ほぼ2倍以上だろう。当時は、ガソリンがリットル80円くらい、灯油が30円くらいだった。おまけに消費税など存在しないから、私でも余裕で普通車を保有して、毎休みに日本中を駆け回って登山することができた。風俗産業勃興期だったから、彼女のできない私は結構通った。
当時は、一食あたり300円もあれば十分満足できたから、自炊の必要もなかった。
しかし、今では100％自炊しなければ、たちまち餓死だ。
家賃は1DKでも2万円前後、今なら5万円前後だろう。何もかも値上がりして生活を圧迫しているので、印象としては、1970年代の三倍くらい生活が苛酷である。
今は、一番安いファーストフードチェーン店にさえ入ることができない。たまには吉野家やなか卯や松屋にも入ってみたいが、入れない。入れば二日分の食費が消えるからだ。昔は、懐が寂しくなると入った店だったのだが……。
これほど庶民の懐を寂しくした理由は、庶民が消費すべきカネを、巨大企業が内部留保として、投機資金に使っているからだ。
それは消費罰金税の導入により、庶民のカネを大企業に蓄積するシステムを自民党が作ったからだ。その額、実に500兆円、国家予算10年分だ。
消費税は竹下登政権によって1989年に導入され、安倍晋三によって10％に上げられた。
ウィキなどの解説は、ほぼすべて自民党や財務官僚が都合良く書き換えて、消費税がいかに必要だったかを洗脳する情報操作を行うようになり、それが消費罰金税として、日本経済を根底から破壊してきた事実には、まったく触れていない。
そもそも、安倍政権は、分かってみれば統一教会に操られた日韓統一帝国を目指す王制独裁復古を目的とする政権であり、庶民を奴隷として扱う発想しかないのだが、それをネトウヨの知能の不足した連中が「アベちゃん」とか、親しみをこめて持ち上げているのを見ると、「どんだけ知能の低い馬鹿な連中なんだ」と呆れ果てるしかない。
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コメント
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