20年4月から21年12月までの「コロナバブル」の間、米国の個人は株式（投資信託を含む）を1兆2300億ドル（160兆円）買い越した。20年4月1日から直近11日までの米S&P500種株価指数の平均値は3938。これは個人の平均買いコストとみなせる。11日の終値は3935と「採算ライン」をついに割り込んだ。11日のナスダック総合株価指数（1万1364）は採算ラインを10%以上、下回る。処分売りはさらに加速する可能性がある。
1929年晩秋。FRBは、実体経済はまだ堅調で株式市場の異変も信用取引を通じた投機ブームの破綻にすぎないと見誤り、結果的に大恐慌を引き起こした。「暗黒の木曜日2.0」の影は、影のまま終わればいいのだが……。
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「大摩邇」からの転載だが、元記事はどこからどこまでが日経記事からの引用か分からないので、適当に切り取った。
ついこの前までの新コロ騒ぎの間、ずっと株高だったという「コロナバブル」の正体は何なのだろうか。先進国のほとんどでロックダウンなどが行われ、経済活動が大きく低下した時期（当然、株価は全体的に下がると誰でも思う。）に、誰かが或る種の株を大量に買った結果として全体の株価そのものも上がるという、謎の巨大な操作が「コロナバブル」だと言えるだろう。それは明らかに新コロ騒ぎを起こした連中、つまりビル・ゲイツその他のDSのやったことだと判断するのが当たり前だろうが、次は「上げた株を暴落させて、その操作でも儲ける」という犯罪になるだろう。その結果は「暗黒の木曜日２．０」であり、１９２９年以降の世界大恐慌の再現である。世界大恐慌の後に世界大戦が起こったことも忘れるべきではない。
（以下引用）
ついこの前までの新コロ騒ぎの間、ずっと株高だったという「コロナバブル」の正体は何なのだろうか。先進国のほとんどでロックダウンなどが行われ、経済活動が大きく低下した時期（当然、株価は全体的に下がると誰でも思う。）に、誰かが或る種の株を大量に買った結果として全体の株価そのものも上がるという、謎の巨大な操作が「コロナバブル」だと言えるだろう。それは明らかに新コロ騒ぎを起こした連中、つまりビル・ゲイツその他のDSのやったことだと判断するのが当たり前だろうが、次は「上げた株を暴落させて、その操作でも儲ける」という犯罪になるだろう。その結果は「暗黒の木曜日２．０」であり、１９２９年以降の世界大恐慌の再現である。世界大恐慌の後に世界大戦が起こったことも忘れるべきではない。
（以下引用）
| 米株「暗黒の木曜日2.0」の影 米個人160兆円採算割れ 日経QUICKニュース（NQN）編集委員 永井洋一 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL00013_S2A510C2000000/?unlock=1 米株式相場の下げが止まらない。主因は株価急落で意気消沈した米国の個人投資家による手じまい売りだ。個人の需給が株式相場を大きく揺さぶる市場の内部構造は、大恐慌へとつながった1929年10月のニューヨーク株式市場の大暴落「暗黒の木曜日」の時と似通う。米株安が逆資産効果を通じて消費に悪影響を及ぼすようになると、東京株式市場も対岸の火事ではすまなくなる。 米個人投資家協会（AAII）の4月中旬の調査によれば、個人が株式相場に「強気」と答えた割合は1992年9月以来、30年ぶりの水準に落ち込んだ。当時との共通点はインフレ懸念だ。 パルナッソス・インベストメント・ストラテジーズの宮島秀直氏によると、「5月に入ってからの個人の売りの背景には、これまでほとんど注目されることのなかった個人向けファイナンシャルアドバイザーの存在がある」という。ここでいうファイナンシャルアドバイザーとは、証券会社や金融機関に属さず、独立した立場で個人に資産運用に関する助言サービスを提供する個人や団体だ。 「2019年から21年のような（株高が目立った）時期は異常であり、株式相場の10%以上の調整は3年から5年ごとに起こっています。言い換えれば、現在のようなボラティリティーの高い時期は、例外というよりもむしろ通例なのです」 サービスを提供する顧客の総資産が6200億ドル（80兆円）に上る米助言大手キャップトラストは6日、こうした内容のリポートをホームページ上に掲載し、さらなる株安への警戒を促した。インフレへの米連邦準備理事会（FRB）の対応について、果たして制御できるのかという疑念を示し、証券アナリストの楽観にも注意を呼びかけた。 |
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