「エコサイド」の「サイド」は「スーサイド（自殺）」のサイドと同じだろうから「環境殺し」という訳語になるか。
まあ、自分たちこそ「人類殺し」であり、狂人集団である。
彼らの狂人ぶりは、とどまるところを知らない。ちなみに、WEFには米国政府が資金援助をしているという。これは、別記事で私は初めて知った。共和党の政治家が、その資金援助停止を立法せよと主張しているらしい。先に、別記事で読んだばかりのゲイリー・D・バーネットという人物の言葉を引用しておく。
知性の欠如がここまで蔓延していることに驚かされる。無知と狂気がこれほどまでに蔓延し、その依存的な顔の前にある鼻を見ることができる者がほとんどいないことに驚かされる。
米国政府がWEFにカネを出し、そのWEFは地球人口削減を主張し、ワクチンによる大量殺害を主導し、今度は農業や漁業を「犯罪化」せよ、と主張している。人類は「採集生活」という原始人生活に戻れというのか？ 虫を食って生きろと？ それとも死ねと？ www
ちなみに、「反石油」論に関して、こういう（下記の）事実が現実に存在していることを知らない人も多いかと思う。有機体とは炭素化合物と同意で、つまり、炭素化合物は生命維持と直結しているということだ。石油も同じである。まあ、西洋医薬品をすべて禁止しろ、という論も「あり」だとは思うが、はたして漢方薬だけで生命や健康の維持ができるかどうか、怪しいものだ。まあ、自宅に超小型原発でも置いて、毎日放射能を浴びて生きるのがWEFの理想だろうか。
病院の治療薬をはじめ、薬局、ドラックストアで販売されている医薬品の大半は石油を原料に作られています。 さらに、原料となる石油から多段階の工程をかけて、大量の化学薬品（石油が原料）を使用することで製造されています。 すなわち、医薬品製造は石油に大きく依存した産業であると言えます。（以下「大摩邇」から引用）記事の中には、記事筆者の主観的思想（政治的偏向）もあり、事実だけを読めばいい。
マブハイさんのサイトより
http://takahata521.livedoor.blog/archives/23241296.html＜転載開始＞
世界経済フォーラム(WEF)は、「ネットゼロ達成」のためには「農業と漁業」を犯罪化すべきであると宣言
Search - BitChute世界経済フォーラムによると、食料のために農業や漁業を営む個人は「重大な犯罪」を犯しており、世界各国政府にこれらの行為に対する法規制を強要する計画を発表しました。WEFのメンバーであり、「ストップ・エコサイド・ナウ」の創設者であるジョジョ・メータによると、農業と漁業は歴史のゴミ箱に捨てられなければならず、彼女の意向に逆らう者は投獄されなければならないと言います。「エコサイドという言葉は世界的に知られるようになり、その概念は一般的に自然に対する大規模な被害や破壊を意味します。しかし、法的に言えば、私たちの組織や他の協力者が目指しているのは、これを重大な犯罪として認知させることです。」 とメータは言いました。「大量殺人、拷問、これらすべては重大な犯罪ですが、環境分野ではこれに相当するものはありません」と、メータは続けました。
ストップ・エコサイド・ナウの創設者であり、グレタ・トゥンバーグの盟友であるジョジョ・メータは、農業、漁業、エネルギー創造からお金を稼ぐことの副作用を犯罪化したいという彼女の願いをWEFのパネルで語っています。
※上記Xの「レベル・ニュース」のサイトは検閲されており、私のパソコンからは、１年前位からサイトが開かず見れなくなりました....その他多くのサイトが消えたり更新停止しています....一方、クラウス・シュワブはダボス会議で、世界の人々がグローバリストのアジェンダに反旗を翻していることを認めています。しかし、シュワブは、時代遅れのマルクス主義に基づく彼の反人間的アジェンダが失敗であることを認めるどころか、倍増して、彼のアジェンダを力ずくでも押し付けると脅しています。シュワブによれば、未来の選挙にはAIの意思決定が関与しなければならないと主張し、なぜなら国民は、自らの意思で選択することを任せられるに値しないことが証明されているからだと言います。
https://thepeoplesvoice.tv/wef-declares-farming-and-fishing-must-be-criminalized-to-reach-net-zero/WEF panelist suggests creating 'exclusion lists' to demonetize sources sharing 'disinformation' | Blaze Media (theblaze.com)https://thepeoplesvoice.tv/wef-order-govts-to-demonetize-citizens-who-believe-in-conspiracy-theories/WEFは、政府に陰謀論を信じる市民への収益化の停止を命令
世界経済フォーラム（WEF）は、いわゆる『陰謀論』を信じる市民を取り締まるため、世界各国の政府に『排除リスト』を作成するように命じました。世界中のメディアに資金を提供する国際的な非営利団体インターニュースの社長兼CEOであるジャンヌ・ブルゴー氏は、「真実を守る」と題されたダボス会議のパネルで、彼女が考える「偽情報」の拡散を防ぐ方法について述べました。「世界的な金融機関に対する信頼の低下は、ニュースを一貫して信頼している人の割合が40％であることにも表れています。インターネット・ユーザーにメディア情報リテラシーを身につけさせ、情報の完全性を高め、透明性を向上させることは、偽情報の拡散に対処するために不可欠です」と、WEFの木曜日のセッションの説明文は述べています。ブルゴーを含むパネリストは、「健全な信頼のエコシステムを維持するために、ステークホルダーはどのような行動をとる必要があるのか」という問いに答えようとしました。
ブルゴー氏は、人々がいわゆる不正確な情報にさらされないようにするための最も効果的な方法のひとつは、広告主に対して、どこにお金をかけるべきか、またどこにお金をかけてはいけないかを示すリストやガイドを作成することだと説明しました。「偽情報はお金を生むので、私たちはそのお金を追う必要があり、特に世界的な広告業界と協力する必要があります。そして、特にグローバルな広告業界と協力する必要があります。だから、除外リストや包含リストに一生懸命取り組むことで、広告費を良いニュースや情報に集中させることができます。正確で関連性のあるニュースや情報です」ブルゴー氏は、ソーシャルメディア・プラットフォームが、そのプラットフォーム上で共有される「偽情報」を監視し、削除するための「信頼と安全担当者」を十分に雇用していないことに不満を表明しました。以下省略※奴らにとっての「偽情報」とは、別名「核心を突いた真実情報」とも言います...＜転載終了＞
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