徽宗皇帝のブログ

「ヤスの備忘録」というサイトから転載。
リンゼー・ウィリアムズという人物については私は知らなかったが、彼の予測はなかなか正鵠を射ているように見える。もっとも、彼の言う「グローバル・エリート」という言葉は曖昧であるが、簡単に言えば「世界を支配する大金持ち」ということだろう。ユダ金などの国際金融家が中心で、ロックフェラーなどの石油資本も含まれるわけだろう。
大事なのは、これまで何度も何度も言われてきた米国経済の崩壊が、今度こそ本当になる可能性が高い、ということだ。ＱＥ３はその引き金になる、ということもかなり前から言われており、実際、「暗黒夜考」によれば、金価格は異常な高騰をしている。言い換えれば、ドルの紙屑化は近い、ということだろう。そうなると、もちろん世界中が大恐慌になる。１９２９年の再来である。
中東の情勢も東アジアの情勢も、米国経済崩壊のシナリオに沿って演出されているのだろうか？
まあ、取りあえず、一つの考察材料としてここに転載しておく。


（以下引用）


リンゼー・ウィリアムスの最新情報

最近、リンゼー・ウィリアムスの情報は掲載していなかった。筆者は情報は収集していたのだが、ウィリアムスがリークする情報に新しい内容が少なかったのと、他の複数のブログで情報が紹介されるようになってきたので、このブログでは長らく書いていなかった。

ただ、８月の後半にリンゼー・ウィリアムスが出演したネットラジオのインタビューで、かなり重要な情報がリークされたので、今回はこれを書くことにした。

ウィリアムスのサイト

長い間リンゼー・ウィリアムスは、自己紹介とＤＶＤの内容を紹介する簡単なホームページしか持っていなかった。ウィリアムスが出演したネットラジオの多くのインタビューは、ユーチューブをはじめ多くのサイトに分散して掲載されていた。

ウィリアムスは、２０１１年５月になって、自分が出演したメディアのインタビューを網羅的に掲載するサイトを立ち上げた。

８月２４日のリーク情報

最近、このサイトで掲載されたインタビューで、もっとも重要なものは８月２４日のものである。幸い、これをいち早く日本語の翻訳したサイトがあった。このブログの投稿欄でも紹介されていたが、重要なので改めて全文掲載する。

なお、このブログに掲載した過去の記事との用語の統一をはかるために、表現を若干修正さえていただいた。以下である。元記事は「日本や世界や宇宙の動向」にある。

・グローバルエリートは、新世界秩序の計画を着々と実行に移しているが、計画も通りには進んでいない。

・全米の通信衛星システム（飛行機のナビ、ＧＰＳ、インターネット、電話など）を供給しているレシオン社は、米政府を裏で支配している会社である。米政府はレシオン社に対し、もうじき米政府の財政が破たんする可能性があるので、その準備をしておくようにと言った。

・グローバルエリートは、石油産出地域のアラブ、中東諸国を次々に破壊しようとしている。なぜなら、彼等の設定した価格まで石油価格を高騰させる計画だからだ。

・その中心的なターゲットが、エジプト（政変）、リビア（政変）、シリア（内戦）、サウジアラビアである。しかし、これらの国を崩壊させるプロセスに時間がかかり過ぎており、計画は６か月遅れている。

・計画が遅れている原因のひとつはシリアである。グローバルエリートの予想よりも、アサド政権が持ちこたえているからだ。

・現在、オバマはシリアのアサド政権に対し、化学兵器を使用した場合、アメリカが戦争に加わると脅しているが、実際はシリアが化学兵器など使用しなくても、理由をでっちあげてでシリアを攻撃するかもしれない。アメリカがシリアを攻撃するとロシアが反撃するので戦争は一気に拡大する。

・ブリティッシュ・ペトロリアム社（ＢＰ）は、メキシコ湾の石油流出事故後、１年前からアラスカの世界最大の油田であるリバティーオイルリグのあるゴール島で石油の掘削を開始した。この油田は、ロシアで発掘が始まった無生物起源の油田である。超深度掘削を行い、４００００フィートまで掘り進んだ。

・しかし突然、掘削を停止した。石油の市場価格を１バーレル、１５０ドルまで上昇させることにしたためだ。

・米連邦準備銀行は、米ドル紙幣を刷ることを止めた。その結果、刷りすぎた米ドル紙幣が古くなって使えなくなっても新しい米ドル紙幣とは交換されない。エクアドルなど、米ドルを自国通貨として使っている国が世界にいくつか存在するため、その影響は大きい。

・１２月末までに、米ドルが紙くずになる。米ドルでモノを購入することができなくなる。紙幣以外の資産を確保することをすすめる。自宅を所有し、裏庭に野菜を作る。金や銀を購入するなどだ。グローバルエリートは、今後、金本位制度に戻すつもりである。また、デジタルマネーを導入する計画だ。

以上である。

実現が遅れている当初の計画とはなにか？

この８月２４日の情報では、「計画は６か月遅れている」と述べているが、当初の計画はどのようなものだったのだろうか？

過去のリーク情報

当初の計画がもっともはっきり読み取れるのは、２０１０年１０月２２日と、１２月１５日の情報ではないかと思う。特に１０月２２日の情報は「アラブの春」が始まる前のリークであることに注意して読んでほしい。的中したことが分かるはずだ。

２０１０年１０月２２日のリーク

・支配エリートは、今後４ヶ月から５ヶ月以内に中東での危機を望んでいる。危機はイラン戦争とはかぎらない。グローバルエリートがいうには、「原油価格の成り行きを見ると我々の計画がどこまで進行していているのか分かる」ということだ。

・原油価格は１バーレル、１５０ドルから２００ドルまでかならず上昇する。

・しかし、グローバルエリートは次のようにも言っていた。「朝鮮半島や中東で起こることに惑わされては行けない。これはさらに重要なことを隠すためのカマフラージュにすぎない」

・これに合わせて金貨格も上昇する。現在は１オンス、１３００ドル近辺だが、これが２０００ドルになるはずだ。

・ドルは２０１２年までにはほとんど無価値になる。

・中国とロシアの動きに注意しろ。これがドルの価値下落を主導する重要な動きとなる。ロシアは超深度掘削に成功し、いまではサウジアラビアを抜いて世界第１位の原油産出量になっている。

・最近、中国とロシアは密約を交わした。これは、中国が必要とする天然ガスや原油などのエネルギーをすべてロシアが供給するとうものだ。

・そして、この決済通貨にはドルはまったく使われない。この動きが基軸通貨としてのドルの下落を主導することになる。

・一方、グローバルエリートはアメリカ国民が反抗し革命を起こすことをもっとも怖がっている。イラン攻撃もドルの下落も、時間をかけ自然な成り行きであるように演出する計画だ。

・しかし、アメリカにとって最大の問題になるのはイラン攻撃による原油価格の高騰ではない。住宅や商業施設などの不動産ローンを証券化した「不動産担保証券（ＭＢＳ）」の破綻こそがもっとも大きな問題となる。

・これは自然に破綻するのではない。グローバルエリートが破綻させるのである。私に情報をリークしている人物は、「われわれはこれを破綻させる」とはっきりと言っていた。

・ニューヨークダウの上昇に絶対に目を奪われてはならない。アメリカの主要企業の経営陣は自分が持っている膨大な量の自社株をいっせいに売りに出している。経営陣が自社株を売ることは法律で禁止されたインサイダー取引だ。だが、堂々と行われている。

・彼らは、相場が下落することをにらんで先手を打っているのだ。近いうちにグローバルエリートは、相場を大きく下落させる引き金を引くはずだ。

２０１０年１２月１５日のリーク

・私にこれまで情報をリークしていた人物は２人いる。そのうち一人はＢＰの系列会社、「アトランティックリッチフィールド社」の元ＣＥＯ、ケン・フロム氏である。フロム氏は８７歳で最近死去した。私は本人から彼の名前を公表する許可を得た。

・フロム氏は、自分が死亡した後に公表するようにと情報を私に託した。情報を公開する情報の一部はそうしたものだ。

・私はグローバルエリートとの電話の会話を録音している。それを今回実際に多くの人に聞けるようにした。近いうちにDVDで手に入るようにする。

・ところで、なぜ軍産複合体の支配層が私に情報をリークするのか疑問に思われるかもしれない。実は、支配層には彼らなりの倫理規定が存在していることが理由だ。すべては操作されているのだが、計画を実行する前には、しかるべき人物に計画の情報をリークしなければならないというのが彼らの倫理規定である。私は過去に彼らとともに働いた経験がある。おそらくこの経験から、私が情報のリーク先として選ばれたのではないかと思う。

・ＥＵは大きな問題に遭遇し、ユーロは近いうちに崩壊する。ユーロの崩壊はドルの崩壊の前に起こる。しかし、いつ崩壊するのかはいまのところ明示できない。

・ユーロの下落が始まると、準備する期間が２週間から３週間ある。この期間に資産の喪失を防ぐために準備しなければならない。

・私に情報をリークしているグローバルエリートは、どのようなことが起こるのか暗示する彼らなりの方法がある。それはいま起こっていることを示し、これからどうなるか注意を換気するという方法だ。

・日本やアメリカを含む世界主要１５カ国の借金の利払い総額は１０.２兆ドルという天文学的な水準に達している。利払いだけでこの額である。借金の総額となると、これらの国々のＧＤＰの２７倍に相当する規模だ。借金の支払いはもはや不可能であり、どの国も財政破綻に向かう。

・金証券や銀証券で貴金属を売買する方法がある。だが、貴金属が契約した通りに引き渡されることはまずない。これからは現物で持っていないとすべてを失うことになる。

・中国や日本が米国債を買わなくなり、ＦＲＢが米国債を買うようになるときが、ドルの下落が止らなくなる兆候だと支配エリートは見ている。

・グローバルエリートは、アメリカ経済の崩壊を計画している。その理由は非常に単純だ。アメリカ経済が崩壊すると企業も含めドル建て資産が暴落する。これを買い叩き、主要な企業を手中に収めることが目的だ。相場がもっとも安くなったときに株を大量に買うのと同じ手口である。

・１年半前、フロム氏はあと２年でアメリカは貧困化し、現在のアメリカは見る影も無くなるといった。いまその方向に向かっている。

・先にも予告したが、原油価格はこれから急騰する。急騰の原因はドルの暴落である。

・中国とロシアは相互の取引でドルの使用を停止した。そのため、ドルが暴落しても中国とロシアは大丈夫だ。だが、サウジアラビアなどの中東の諸国はそうはゆかない。バーレル当たり１５０ドルを越えて高騰しても、それでも中東諸国は大変な状態になる。

以上である。

これがウィリアムスが過去にリークした、グローバルエリートの当初の計画である。「ドルを紙くず化させる」ことは何度も述べている。

先の８月２４日のリークでは、「計画は６カ月遅れている」としているが、計画そのものを断念したわけではないようだ。とするなら、こうした状況へと動かして行く操作はまだ続いていると見てよいだろう。

ウィリアムスの情報はどの程度正確なのか

このようなウィリアムスだが、リークする情報がどの程度正確なのか気になるところである。

ウィリアムスの情報のリークは、原油価格から国際情勢まで多岐にわたるが、特に原油価格の警告はこれまではすべてがが的中している。

たとえば、２００７年１２月７日、原油価格が１バーレル、９０ドル前後だったときに「半年くらいで１バーレル、１５０ドル近辺まで上昇させる決定をした」と発言した。事実、２００８年７月には１バーレル、１４６ドルまで高騰した。

また、２００８年１０月２６日、原油価格が１２０ドル前後だった時には「３カ月前後で原油価格を５０ドル近辺まで下げる決定をした」と語った。そして約３カ月後の２００９年１月には、１バーレル、３６ドルまで暴落した。

その後の番組では、「これから２年くらいは１バーレル、６０ドルから７０ドル近辺に据え置く」とリークした。事実、中東の混乱で原油価格が高騰する前まで、２年近く６０ドルから７０ドル近辺で価格は推移した。

このようにウィリアムスの警告は比較的に正確であると見てよいかもしれない。

またウィリアムスは、原油価格のみならずドルの相場についても情報をリークしているが、これもかなりの程度的中している。

荒唐無稽な話なのか？

しかし、比較的に情報が的中しているとしても、「アメリカの財政が破綻し、２０１２年１２月までにドルが無価値化する」というのは、どう考えても荒唐無稽にしか思えない。あと、３カ月と少しである。アメリカの景気は決してよくないものの、急に崩壊する予兆はいまのところ何もないように見える。

しかし、実はそうでもないことが明らかになっている。

危険な財政の崖

それは、大統領選挙のキャンペーンのなかでかき消され、あまり報道されていない米国財政の危機、「財政の崖」である。前回のメルマガで解説したので、その部分を引用する。

「財政の壁」とはどのようなものだろうか？それは、財政に関連した次の３つの事態がほぼ同じ時期にやってくるとするものである。

１）債務上限引き上げ法案の交渉

米国は、国債発行に歯止めがきかなくなることを恐れ、発行できる国債の上限を定めている。国債発行の上限を引き上げるためには、「債務上限引き上げ法案」を議会が可決しなければならない。

一方、アメリカの国債償還（借金の返済）は、新規の国債発行で調達された資金で賄われている。したがって、もし議会が紛糾し「債務上限引き上げ法案」が可決できないようなことにでもなれば、アメリカ政府は資金難から国債の償還ができなくなり、その時点でデフォルトすることになる。

昨年の８月、民主党と共和党は「債務上限引き上げ法案」の可決で妥協ができなかっため、米国債のデフォルトの可能性が出てきた。８月２日のデッドラインぎりぎりで可決されたものの、これで市場の信頼は一部失われ、大手格付け会社のムーディーズは、史上初めて米国債の格下げを実施した。

「債務上限引き上げ法案」はぎりぎりで可決し、米政府は新規の債務を調達できた。だが、大統領選挙終了直後の１１月半ばには、国債の発行枠を使いきり、新たに「債務上限引き上げ法案」を可決しなければならなくなっている。昨年と同じように、民主党と共和党の紛糾が続くと見られ、昨年のようなデフォルト寸前のような事態に突入することも予想されている。

２）ブッシュ減税の終わり

「財政の崖」の問題はこれだけではない。前ブッシュ政権は富裕層向けの減税である「ブッシュ減税」を実施した。これは時限立法なので、年内に期限が切れることになっている。

期限が切れると減税は終わるので、いきなり増税になる。形を変えて「ブッシュ減税」を継続しようと、いま民主党と共和党の協議が進んでいる、だが、いつものように、中低所得者用の減税に切り替えることを主張する民主党と、富裕層の減税では絶対に譲らない共和党とが対立し、収拾がつかなくなっている。このまま行くと、突然の増税も避けられない事態も予想されている。

３）自動歳出削減処置

この２つだけでも、昨年の「債務上限引き上げ法案」の騒動を上回る混乱になる。だがこれだけではない。もっとも懸念されているのは、「自動歳出削減処置」の発動である。

一昨年に実施された中間選挙で、極端な保守主義の茶会派が米下院の共和党で過半数を占めるに至った。茶会は極端な極小政府主義で、国防と外交などの基本的な機能を除き、政府機能の大幅な縮小を唱えている。このため茶会派は、政府にこれまでにない大幅な赤字削減を要求した。

だが、民主党と共和党は赤字削減の項目を巡って対立し、交渉は完全に決裂してしまった。そこで両党はそれぞれの党から６人の上院議員を選び、超党派に議員団を結成してそれに判断をゆだねたが、これも完全に決裂してしまった。交渉が決裂した場合、政府支出のすべての項目から容赦なく赤字を削減する「自動歳出削減処置」が発動することした。

この処置は、２０１３年１月２日から自動的に発動する。「自動歳出削減処置」では、１０年間で２兆１０００億ドルの予算を削減する計画だ。これは毎年、２１００億ドルの削減となる。これは米国の全予算の５％の規模となる大変な削減だ。

以上のように、「債務上限引き上げ法案」だけでも大変なのに、これに「ブッシュ減税の終了による増税」、そして「自動歳出削減処置の発動」が加わるのである。これが「財政の崖」と呼ばれる状況だが、すべてが発動した場合、上に書いたようなマイナス２.０パーセントの逆成長という不況にアメリカは沈むことになる。

これが「財政の崖」だ。もしこの３つの危機がすべて発現した場合、予想のできない混乱があるはずだ。それは、マイナス２.０％という予想された不況をはるかに上回る混乱を引き起こすのかもしれない。

これは、リンゼー・ウィリアムスがリークし続けているグローバルエリートの計画なのだろうか？

他に情報が入り次第伝えるつもりだが、内容が衝撃的な場合、メルマガだけで報告するかもしれない。