「wantonのブログ」というブログから転載。
ハンガリーの「政府通貨発行」について書こうかとも考えたが、あれは、「政府がその気になれば政府発行通貨は可能だったのだ」で終わりである。つまり、ユダ金の世界的金融支配は、いわば「オズの魔法使い」よろしく、チンケな手品師がスクリーンに禍々しい幻像を映して大衆（または世界）を脅していただけだったのである。一度、その正体がばれれば、彼らを世界から追放することもできる、ということだ。それがおそらく２１世紀中盤までに起こるのではないか。あるいは今年、来年で起きるかもしれない。
緊迫するシリア情勢の話題も興味深いが、はっきり言ってあれは欧米対中東の話で、それにロシアなどが利害関係者として加わっているというだけ。欧米によるシリア攻撃予定は、人道的にはひどい話であるのだが、日本人には直接の関係は無い。まあ、明日は我が身、かもしれないが。この話題は「酔生夢人のブログ」で扱っておく。
さて、それよりも日本人にも大いに関係があり、確実に差し迫っているのが、９月１０月に起こると言われている米国経済の大異変の話だ。それがどのようなものか予測した良い記事が、下の記事である。
もちろん、これは予測記事だから、この通りになるとは限らないが、まあ、備えあれば憂い無し、（誰かのギャグでは「備えあれば嬉しいな」。もちろん、「うれしいな」は「うれいなし」のアナグラム。）である。庶民にはさほどの備えもできるわけはないから「備えがあれば嬉しいのになあ」で終わるだろうが、世界の経済的大変動を自分の目で見るという滅多にない機会に出会うことはできるわけだ。もっとも、１９３０年代の「great depression」を社会の最下層に居て味わいたい、という人間はあまりいないだろう。要するに、初期のチャップリン映画の中の「放浪紳士」チャップリンの姿を想像すればいい。あれが米国の大恐慌の時の庶民のカリカチュアなのである。ハロルド・グレイ原作の「Little orphan Anny」も、時代背景は「great depression」の頃だから、我々も「トゥマロー」でも歌いながら、明日を信じて生きるべきだろう。
なお、この経済的大異変（カタストロフィ＝大破局と言うべきか）に対し、日本の庶民が取りうる対策として記事末尾に挙げられている内容には、私は必ずしも賛成ではない（たとえば家のような不動産まで無価値になるとは思わない）が、他にいい案も思いつかないのである。それに、米国の新ドル発行やそれに伴う借金踏み倒しが、日本人の生活にいきなりそこまで影響を及ぼすとも思えない。店頭から食料品がなくなるというよりは、増税に次ぐ増税、公共料金の値上げに次ぐ値上げ、福祉の切り下げに次ぐ切り下げという形で国民を貧苦のどん底に突き落とすという、緩慢な圧力の形になるだろう。緩慢だから政府への国民的抵抗、すなわち革命も起こらないはずである。そこが官僚や利権政治家の狙い目だ。
（以下引用）
2013-08-28 03:16:37
米ＪＰモルガンチェースは、９月２２日から海外送金を禁止⇒１０月８日新ドル発行へ
テーマ：ブログ
米ＪＰモルガンチェースは、
９月２２日から海外送金を禁止
⇒１０月８日新ドル発行へ
大摩邇（おおまに）さんのサイトより
米ＪＰモルガンチェースは、９月２２日から海外送金を禁止します。
＜一部引用＞
短い記事ですが、これはアメリカ国内の話です。
ＪＰモルガンチェースに口座を持つ個人の預金者に対して、
以下のような連絡が届いたそうです。
つまり、９月２２日以降、口座から海外送金ができなくなるそうです。
これまで、銀行の口座から海外送金ができなくなるなんて。。。
聞いたことがありません。
アメリカは、この秋から何かとてつもない重大なことが起きそうな予感
がしていますが、銀行側（この場合はＪＰモルガンチェースだけです）も、
預金者の口座を凍結しようとしているのでしょうか。
何かいやな感じがするのは私だけでしょうか。
それと。。。
ＴＰＰ交渉も年末までにアメリカ主導でまとめようとしていますね。
なぜ、そんなに急いているのでしょうか。
ＴＰＰは絶対に交渉がまとまりませんように!
追記：ヨーロッパでは、フランスがかなり危ないらしいです。
ギリシャの次にデフォルトするのはフランスではないかと言われて
いるくらいです。世界中の国々が財政破たんしそうです。
＜引用終わり＞
管理人の知り合いの方の話
新ドルのデノミの件はともかくとして
海外に出回るドルは約８０％とも言われています。
海外のドルは新ドルと交換できません。
日本の持っている１０００兆円（推定）ともいわれる米国債は
どうなるのでしょうか？ゼロになるということです。
ですから９月22日前に少しまとまった現金を用意して
おいた方がいいでしょう。
日本の銀行のペイオフに備えましょう。
1千万円以上ある方は何回も記事にしていますが
「無利息型普通預金（決済用預金）」に変更すること。
２００円の収入印紙だけで大丈夫です。
当然定期はすべて解約のこと。
この方法ですと万一の場合でも全額戻ってきます。
もっとも預金封鎖され全額没収される危険もあります。
― 以上 ―
ブルーを基調にした新１００ドル札は既に刷り上げられ、市場に出るのを待っている。
10月8日、米国新100ドル札発行
の目的が借金帳消しならデノミは必至！
http://ameblo.jp/64152966/entry-11560155048.html
＜要約＞
大統領宣言
いずれにしろ、新札（１００ドル刷あるいはアメロ）の発行時には
オバマ大統領の次のような宣言が発令される可能性が高い。
今までの旧ドル札は米国民であれば、いつでも無制限に新ドル札に
交換します。ですから、旧ドル札はそのまま持っていてください。
ただし、交換比率は００対０となり、新札の００分の１は金との兌換が
可能となります。ただし、国外の旧ドル札については、一切新札ドル札
には交換できません。（米国民は交換比率が１：１あるいはそれに準じ
た比率となる可能性も高い）
ここで問題になるのは、外国や外国籍の人間が持つドルや米国債の
価値がどう変動するかという点である。この宣言の直後から米国内と
米国外のドルは切り離されることになり、外国、例えば日本や中国の
所持するドルは「金」との交換ができないただの紙切れ同然となり、
兌換紙幣（新ドル札）との間に新たに為替レートが誕生することになる。
当然外国人の持つドル紙幣の価格は下がり、１ドルが１ドルではなく
なってしまうことになる。勿論、現在日本や中国が保有している米国債
の価値も同様である。 当然、こうした手段は、国際的な非難は浴びる
ことになるのは必至であるが、これによって米国は対外債務を激減
させることが出来るというわけである から、まさに起死回生の一手である。
後は、金兌換による新札の信用回復を待つだけである。
場合によっては避難の矛先（ほこさき）を他に向けるために、
イランや北朝鮮を巻き込んだ戦争を引き起こす可能性も
ないわけではない。
米国がこうした手段を講じた場合、大損害を蒙（こうむ）るのは、
約２兆ドルもの外貨を有する中国と約１兆ドルのドルを持つ日本、
それから約４０００億ドルのロシアということになる。
米国は、日本など何とでも言い含めることが出来ると 、高をくくって
いるに違いないが、反発を一番恐れているのは中国である。
そこで、密かに中国と密約を結び、金兌換分を考慮した残りの損失の
全額補填を約束し、 日本は勿論、ロシアも切り捨てるという手を打つ
可能性も全くないわけではない。現実に、ロシア外交筋によると、
米政府は既に中国当局者を呼んでアメロ発行に関して何らかの話し合い
をしているといわれているからである。要するに、アメリカは米中２国に
よる新たな世界支配体制を考えている可能性 も決して小さくないのだ。
＜引用終わり＞
管理人
まず最初に、表に出ている数字を鵜呑みにしてはいけません。
アメリカの本当の累積赤字は、２京円とも云われています。
表向きは、今現在、７０００兆円超になっているはずです。
９１１爆破テロの本当の狙いも、実は借金帳消しにありました。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=242323
このブレディ債の満期、なんと2001年9月12日。
償還所要額は1,200億ドル。
借金を跡形も無く消し去りました。
ペンタゴンに飛行機が墜落したというのもウソで、
実は、ミサイルが打ち込まれました。
ミサイルが打ち込まれた場所には、何十兆円もの
使途不明金の調査書類があった場所です。
また、WTCビルの地下には1,200億ドル相当の金塊が保管されて
いましたが、2001年9月11日の朝までに全部運びだされて、
それ以後、行方は不明です。
大方、NY連銀の地下金庫にでも隠されているのでしょう。
日本の米国債保有高は、表向き、約１兆ドルとなっていますが、
これも大嘘です。
小泉政権のたった５年間だけで、４００兆円買っています。
２京円とも云われている借金大国が、きちんと償還していると
考えるのは、あまりにも馬鹿げています。
しかも相手は、植民地のジャップです。
事実、ブッシュは小泉から貰ったと話しています。
小泉元総理は、その４００兆円は二度と返って来ないと分かって
いながら、米国に貢いだのです。
というよりも、一匹狼の小泉が総理になれたのは、以上のような
米国に貢ぐといった密約をしたからこそ、総理にしてもらえたのです。
原発安全装置の撤去といった絶対に許されない巨悪犯罪と合せ、
国家反逆罪に問われて然るべき人物です。
戦後よりの超一級の売国奴と誰もが思うことでしょう。
しかし、実際に行われたのは、マスコミが扇動し、国家をあげての
小泉大フィーバーだったのであります。
戦後よりの７０年間の間に、累積１０００.兆円の米国債の真相は、
売国財務省が、ひた隠しにしていると考えられます。
毎回々、売国を働いてはIMFへ天下るという構図は、今では
多くの人が知るところでしょう。
それだけではありません。
超巨大企業の内部留保のほとんどが、この米国債なのです。
しかも、生命保険会社や銀行といった民間企業の多くは、
この米国債に投資しています。
官民合せて一体どれだけの額になるのか、誰も真相は語りません。
命を狙われるので、誰も沈黙したままです。
少しだけ口にした総理がいました。
橋本龍太郎元総理です。
橋本・元総理は“米国政府が対日借金を返してくれたら、そして、
日本政府のもつ膨大な米国債を中国政府のように自由に売れたら、
消費税増税は回避できるのに・・・”と呟いたがために、
不審死させられたのでしょう 。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/32511762.html
話を元に戻します。
以上のような官民合せた莫大な額の米国債ですが・・・
新ドル発行と同時に、紙くずになる可能性が考えられます。
恐らく、その影響たるや真に甚大なものになるでしょう。
読者の皆さんには、まだ少しだけ猶予があります。
今からでも、その為の準備をしておいて下さい。
以下の記事が、大変参考になります。
これから一ヶ月の間に紙幣をできるだけ硬貨に換えるよう進言します
http://ameblo.jp/64152966/entry-11205198958.html
「交換価値の残るものは金属硬貨、強い酒類、主食、石油である」
「ウイスキーは強力な通貨になりうる」
「家や動産の大半が無価値に」
「株もダメです 企業が崩壊する」
「食料と石油の輸入が不可能になる」
「食料品は三日で店頭から消える」
「農家が紙幣を受け取ると思うか？」
何事も起こらないことを祈りますが、以上のような準備をして
少なくとも、損になることは決して無いと思います。
ハンガリーの「政府通貨発行」について書こうかとも考えたが、あれは、「政府がその気になれば政府発行通貨は可能だったのだ」で終わりである。つまり、ユダ金の世界的金融支配は、いわば「オズの魔法使い」よろしく、チンケな手品師がスクリーンに禍々しい幻像を映して大衆（または世界）を脅していただけだったのである。一度、その正体がばれれば、彼らを世界から追放することもできる、ということだ。それがおそらく２１世紀中盤までに起こるのではないか。あるいは今年、来年で起きるかもしれない。
緊迫するシリア情勢の話題も興味深いが、はっきり言ってあれは欧米対中東の話で、それにロシアなどが利害関係者として加わっているというだけ。欧米によるシリア攻撃予定は、人道的にはひどい話であるのだが、日本人には直接の関係は無い。まあ、明日は我が身、かもしれないが。この話題は「酔生夢人のブログ」で扱っておく。
さて、それよりも日本人にも大いに関係があり、確実に差し迫っているのが、９月１０月に起こると言われている米国経済の大異変の話だ。それがどのようなものか予測した良い記事が、下の記事である。
もちろん、これは予測記事だから、この通りになるとは限らないが、まあ、備えあれば憂い無し、（誰かのギャグでは「備えあれば嬉しいな」。もちろん、「うれしいな」は「うれいなし」のアナグラム。）である。庶民にはさほどの備えもできるわけはないから「備えがあれば嬉しいのになあ」で終わるだろうが、世界の経済的大変動を自分の目で見るという滅多にない機会に出会うことはできるわけだ。もっとも、１９３０年代の「great depression」を社会の最下層に居て味わいたい、という人間はあまりいないだろう。要するに、初期のチャップリン映画の中の「放浪紳士」チャップリンの姿を想像すればいい。あれが米国の大恐慌の時の庶民のカリカチュアなのである。ハロルド・グレイ原作の「Little orphan Anny」も、時代背景は「great depression」の頃だから、我々も「トゥマロー」でも歌いながら、明日を信じて生きるべきだろう。
なお、この経済的大異変（カタストロフィ＝大破局と言うべきか）に対し、日本の庶民が取りうる対策として記事末尾に挙げられている内容には、私は必ずしも賛成ではない（たとえば家のような不動産まで無価値になるとは思わない）が、他にいい案も思いつかないのである。それに、米国の新ドル発行やそれに伴う借金踏み倒しが、日本人の生活にいきなりそこまで影響を及ぼすとも思えない。店頭から食料品がなくなるというよりは、増税に次ぐ増税、公共料金の値上げに次ぐ値上げ、福祉の切り下げに次ぐ切り下げという形で国民を貧苦のどん底に突き落とすという、緩慢な圧力の形になるだろう。緩慢だから政府への国民的抵抗、すなわち革命も起こらないはずである。そこが官僚や利権政治家の狙い目だ。
（以下引用）
2013-08-28 03:16:37
米ＪＰモルガンチェースは、９月２２日から海外送金を禁止⇒１０月８日新ドル発行へ
テーマ：ブログ
米ＪＰモルガンチェースは、
９月２２日から海外送金を禁止
⇒１０月８日新ドル発行へ
大摩邇（おおまに）さんのサイトより
米ＪＰモルガンチェースは、９月２２日から海外送金を禁止します。
＜一部引用＞
短い記事ですが、これはアメリカ国内の話です。
ＪＰモルガンチェースに口座を持つ個人の預金者に対して、
以下のような連絡が届いたそうです。
つまり、９月２２日以降、口座から海外送金ができなくなるそうです。
これまで、銀行の口座から海外送金ができなくなるなんて。。。
聞いたことがありません。
アメリカは、この秋から何かとてつもない重大なことが起きそうな予感
がしていますが、銀行側（この場合はＪＰモルガンチェースだけです）も、
預金者の口座を凍結しようとしているのでしょうか。
何かいやな感じがするのは私だけでしょうか。
それと。。。
ＴＰＰ交渉も年末までにアメリカ主導でまとめようとしていますね。
なぜ、そんなに急いているのでしょうか。
ＴＰＰは絶対に交渉がまとまりませんように!
追記：ヨーロッパでは、フランスがかなり危ないらしいです。
ギリシャの次にデフォルトするのはフランスではないかと言われて
いるくらいです。世界中の国々が財政破たんしそうです。
＜引用終わり＞
管理人の知り合いの方の話
新ドルのデノミの件はともかくとして
海外に出回るドルは約８０％とも言われています。
海外のドルは新ドルと交換できません。
日本の持っている１０００兆円（推定）ともいわれる米国債は
どうなるのでしょうか？ゼロになるということです。
ですから９月22日前に少しまとまった現金を用意して
おいた方がいいでしょう。
日本の銀行のペイオフに備えましょう。
1千万円以上ある方は何回も記事にしていますが
「無利息型普通預金（決済用預金）」に変更すること。
２００円の収入印紙だけで大丈夫です。
当然定期はすべて解約のこと。
この方法ですと万一の場合でも全額戻ってきます。
もっとも預金封鎖され全額没収される危険もあります。
― 以上 ―
ブルーを基調にした新１００ドル札は既に刷り上げられ、市場に出るのを待っている。
10月8日、米国新100ドル札発行
の目的が借金帳消しならデノミは必至！
http://ameblo.jp/64152966/entry-11560155048.html
＜要約＞
大統領宣言
いずれにしろ、新札（１００ドル刷あるいはアメロ）の発行時には
オバマ大統領の次のような宣言が発令される可能性が高い。
今までの旧ドル札は米国民であれば、いつでも無制限に新ドル札に
交換します。ですから、旧ドル札はそのまま持っていてください。
ただし、交換比率は００対０となり、新札の００分の１は金との兌換が
可能となります。ただし、国外の旧ドル札については、一切新札ドル札
には交換できません。（米国民は交換比率が１：１あるいはそれに準じ
た比率となる可能性も高い）
ここで問題になるのは、外国や外国籍の人間が持つドルや米国債の
価値がどう変動するかという点である。この宣言の直後から米国内と
米国外のドルは切り離されることになり、外国、例えば日本や中国の
所持するドルは「金」との交換ができないただの紙切れ同然となり、
兌換紙幣（新ドル札）との間に新たに為替レートが誕生することになる。
当然外国人の持つドル紙幣の価格は下がり、１ドルが１ドルではなく
なってしまうことになる。勿論、現在日本や中国が保有している米国債
の価値も同様である。 当然、こうした手段は、国際的な非難は浴びる
ことになるのは必至であるが、これによって米国は対外債務を激減
させることが出来るというわけである から、まさに起死回生の一手である。
後は、金兌換による新札の信用回復を待つだけである。
場合によっては避難の矛先（ほこさき）を他に向けるために、
イランや北朝鮮を巻き込んだ戦争を引き起こす可能性も
ないわけではない。
米国がこうした手段を講じた場合、大損害を蒙（こうむ）るのは、
約２兆ドルもの外貨を有する中国と約１兆ドルのドルを持つ日本、
それから約４０００億ドルのロシアということになる。
米国は、日本など何とでも言い含めることが出来ると 、高をくくって
いるに違いないが、反発を一番恐れているのは中国である。
そこで、密かに中国と密約を結び、金兌換分を考慮した残りの損失の
全額補填を約束し、 日本は勿論、ロシアも切り捨てるという手を打つ
可能性も全くないわけではない。現実に、ロシア外交筋によると、
米政府は既に中国当局者を呼んでアメロ発行に関して何らかの話し合い
をしているといわれているからである。要するに、アメリカは米中２国に
よる新たな世界支配体制を考えている可能性 も決して小さくないのだ。
＜引用終わり＞
管理人
まず最初に、表に出ている数字を鵜呑みにしてはいけません。
アメリカの本当の累積赤字は、２京円とも云われています。
表向きは、今現在、７０００兆円超になっているはずです。
９１１爆破テロの本当の狙いも、実は借金帳消しにありました。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=242323
このブレディ債の満期、なんと2001年9月12日。
償還所要額は1,200億ドル。
借金を跡形も無く消し去りました。
ペンタゴンに飛行機が墜落したというのもウソで、
実は、ミサイルが打ち込まれました。
ミサイルが打ち込まれた場所には、何十兆円もの
使途不明金の調査書類があった場所です。
また、WTCビルの地下には1,200億ドル相当の金塊が保管されて
いましたが、2001年9月11日の朝までに全部運びだされて、
それ以後、行方は不明です。
大方、NY連銀の地下金庫にでも隠されているのでしょう。
日本の米国債保有高は、表向き、約１兆ドルとなっていますが、
これも大嘘です。
小泉政権のたった５年間だけで、４００兆円買っています。
２京円とも云われている借金大国が、きちんと償還していると
考えるのは、あまりにも馬鹿げています。
しかも相手は、植民地のジャップです。
事実、ブッシュは小泉から貰ったと話しています。
小泉元総理は、その４００兆円は二度と返って来ないと分かって
いながら、米国に貢いだのです。
というよりも、一匹狼の小泉が総理になれたのは、以上のような
米国に貢ぐといった密約をしたからこそ、総理にしてもらえたのです。
原発安全装置の撤去といった絶対に許されない巨悪犯罪と合せ、
国家反逆罪に問われて然るべき人物です。
戦後よりの超一級の売国奴と誰もが思うことでしょう。
しかし、実際に行われたのは、マスコミが扇動し、国家をあげての
小泉大フィーバーだったのであります。
戦後よりの７０年間の間に、累積１０００.兆円の米国債の真相は、
売国財務省が、ひた隠しにしていると考えられます。
毎回々、売国を働いてはIMFへ天下るという構図は、今では
多くの人が知るところでしょう。
それだけではありません。
超巨大企業の内部留保のほとんどが、この米国債なのです。
しかも、生命保険会社や銀行といった民間企業の多くは、
この米国債に投資しています。
官民合せて一体どれだけの額になるのか、誰も真相は語りません。
命を狙われるので、誰も沈黙したままです。
少しだけ口にした総理がいました。
橋本龍太郎元総理です。
橋本・元総理は“米国政府が対日借金を返してくれたら、そして、
日本政府のもつ膨大な米国債を中国政府のように自由に売れたら、
消費税増税は回避できるのに・・・”と呟いたがために、
不審死させられたのでしょう 。
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/32511762.html
話を元に戻します。
以上のような官民合せた莫大な額の米国債ですが・・・
新ドル発行と同時に、紙くずになる可能性が考えられます。
恐らく、その影響たるや真に甚大なものになるでしょう。
読者の皆さんには、まだ少しだけ猶予があります。
今からでも、その為の準備をしておいて下さい。
以下の記事が、大変参考になります。
これから一ヶ月の間に紙幣をできるだけ硬貨に換えるよう進言します
http://ameblo.jp/64152966/entry-11205198958.html
「交換価値の残るものは金属硬貨、強い酒類、主食、石油である」
「ウイスキーは強力な通貨になりうる」
「家や動産の大半が無価値に」
「株もダメです 企業が崩壊する」
「食料と石油の輸入が不可能になる」
「食料品は三日で店頭から消える」
「農家が紙幣を受け取ると思うか？」
何事も起こらないことを祈りますが、以上のような準備をして
少なくとも、損になることは決して無いと思います。
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