「増田俊男の時事直言！」から転載。
なお、米国のシリア攻撃の目的について、他記事で増田俊男は「石油価格吊り上げ目的だ」と言っている。そして、米国のシリア攻撃は実現しないだろう、とも言っているが、当たるも八卦、当たらぬも八卦、といったところだ。イギリスはシリア攻撃に加わらないと決めたし、他の欧州諸国でも反対が多いようだが、アメリカ単独でもシリア攻撃をしないとも限らない。
さて、ニューヨーク株式市場の暴落がもし起こるとすれば、あの１９２９年の大暴落と同じく世界恐慌を招くことになるのか。それとも、世界は過去の事例から少しは学んだだろうか。
私の考えでは、大恐慌は株の暴落によるものと言うより、銀行の預金封鎖によって「意図的に」引き起こされるものだ。（それが無ければ、ただの金持ちの不要資金のやり取りにすぎない株の暴落が、企業の連鎖的倒産、大量失業という全国民的な経済的惨事につながることは無いだろう。）つまり、銀行による預金強奪という「犯罪」なのである。銀行の預金封鎖によって株の暴落が加速し、企業倒産が続々と起こるのが大恐慌のメカニズムだろう。
株の大暴落も同様に意図的なものであり、証券会社（まあ、証券会社自体は金融資本家のただの手足だ）による犯罪だが、これらが罰せられたことはほとんど無い。もちろん、大恐慌の後には倒産企業の資産が底値で買い取られ、大資本による資本集約が行われる。それが大恐慌の最大の目的だろう。
１９２９年に始まった世界大恐慌は、株の大暴落よりも、ロスチャイルド系の銀行の預金封鎖が口火を切った、あるいは大火事にしたと私は考えている。その預金封鎖の口実は「取り付け」騒ぎがあった（あるいは、「あるだろう」）から、というものだ。だが、銀行の預金封鎖こそが「預金者からの預金強奪」という犯罪行為ではないか。それが問題視されないのが近代金融資本主義社会というものの不思議さだが、言うまでもなくロスチャイルドなどのユダ金によってそういうように長年かけて作られてきたわけである。
その不思議さを不思議とも思わないように世界の人間は教育とマスコミで洗脳されてきた。（「ユダヤプロトコル」の最重要項目がそれだ。）誰も「大恐慌」の犯人（大恐慌で儲けた人間）のことを問題視しないから、それは多分「自然災害」のようなものであり、犯罪ではないのだろう、というのが世間の無邪気な人々の無意識的思考だったと思われる。
いずれにしても。９月から１０月にかけて、アメリカ発の経済的大事件が起こると予測している人は多いようだ。私ももちろんその一人だ。株の大暴落が起こるかどうかは分からないが、少なくとも新ドル発行は規定路線であり、それを機に何かが起こるという予感はある、そして、米政府が一番やりたいのは借金踏み倒しだろう、と考えるのは自然なことではないか？
もちろん、永遠に借金を抱えたままでいる、という「賢い」選択肢もある。なぜそれが賢いかというと、軍事力では米国に匹敵する国はいない以上、米国に対し借金返済の督促ができる国は今のところは存在しないからだ。だが、中国やロシアは、いずれそれをやる可能性もある、それは米国にとっては気味が悪いことだろう。
なお、「ヤスの備忘録」にあったリンゼー・ウィリアムスの２０１１年時点の予測がちょうど現在の世界の状況に合っているようなので、そちらも（引用２）として転載しておく。こちらも米政府（背後の支配エリート）の中東への関与の意図は石油価格吊り上げである、としている。
（以下引用）
≪「何故」本年9月後半に暴落が起きるのか≫
私は昨年から今年の「9月後半にNY発の株価暴落がある」と言い続けてきた。
今年9月の暴落の唯一の理由はFRBによるQE3（第三次量的金融緩和）の年内縮小と来年の出口（停止）の決定である。
2008年のリーマンショック以来NY株価が100％以上上昇した唯一の理由は5年半に渡るFRBの350兆円規模の金融緩和である。
金融緩和が緩和期間の5年半の間に実体経済の成長（GDP）にどれだけ寄与したかを見ると平均成長率は1.7%だが平均インフレ率が1.7%だから実質成長ゼロになり実体経済には何の貢献もしていないことが分かる。
その上財政赤字が約200兆円増えたのだから国家財政に貢献どころか悪化させている。
株価が上がり金融資産が膨張した結果、1%の富裕層が市場を通して緩和資金を懐にし、99%の国民は家を失い、地方都市は財政破綻、これがFRB大金融緩和政策の結論になろうとしている。
アメリカの国益を全うしようとするFRBとしては、時期はいつであれ緩和政策を止めることを決めた以上、このままの結果で終えるわけにはいかない
だから今アメリカは緩和政策を止めても自律成長出来るのだと経済のファンダメンタルズの良さを誇張してNY市場に世界の資金を集中させているのである。
それが来るべき暴落を計算に入れてのことであることは何度も解説した通り。
「NY市場に集められた世界の資金が暴落で損をした分がアメリカの儲けである」という市場原理についても何度も説明してきた。
これから起きるNY市場の暴落があってこそFRBは5年半の金融緩和の結果としてアメリカ合衆国に貢献することになるのである。
、、これが本年の暴落の「意義」である。
来年（徽宗注：？）9月の暴落はアメリカ一国の為では無く世界の存否に関わる人類が初めて経験する世界革命的暴落である。
資本の原理と応用においてアメリカより歴史の古い欧州は既に備えを固めようとしている。
（末尾１行略：ＰＲ文なので）
（引用２「ヤスの備忘録」より）
リンゼー・ウィリアムスの過去のリーク情報
このような状況だが、これはもしかしたらリンゼー・ウィリアムスが過去にリークした支配エリートのシナリオに近いのではないかと言う問い合わせをいただいた。そのため、過去のリーク情報を改めて掲載してみることにした。
これは、２０１１年６月２２日にリンゼー・ウィリアムスがネットラジオ、プリズンプラネットでリークした情報だ。該当部分を掲載する。
中東の民主化運動の拡大とそれがもたらすもの
・支配エリートは、中東の民主化運動をいっそう拡大させ、これを利用して、原油の輸出を全面的にストップさせる計画だ。
・これがいつ行われるか私は知っているが、日時を言うことは許されていない。これから中東の民主化運動はサウジアラビアまで拡大するはずだ。
・エジプトのイスラム原理主義政党、「ムスリム同胞団」は支配エリートの協力者である。彼らはこれから原理主義運動を中東に拡大させ、各国の政権を打倒してゆく。
・リビアの内戦は長期化する可能性があるが、支配エリートがこの戦争を計画した目的は、中東の原油輸出を完全に停止してしまいたいからである。
・サウジアラビアの王家は最後に崩壊する。これも、世界の原油価格に大きな影響を与える大変な事件になるが、これが起こり中東の原油の輸出が停止する前に、アメリカの原油生産を増大させる計画だ。
・支配エリートはアメリカ国民をバカだと思っている。なぜなら、支配エリートはオバマ政権を扇動し、中東の民主化運動をアメリカ国民の税金を使って援助し、それによって結果的には支配エリートの計画にあるように、中東の原油の輸出を停止させ、アメリカを奈落の底に突き落とすからである。
アメリカの国内油田の掘削とその理由
・２０１１年５月２８日、上院はある法案を可決した。この法案は、マスメディアではまったく報道されなかった。この法案で、アラスカの自然保護区の原油掘削禁止地域の掘削を許可した。
・支配エリートは下院議員を実質的に買収して法案を可決させたのだが、それというのも中東の民主化運動の高まりで、中東の現政権がいっせいに崩壊する時期を知っているからである。これらの政権の崩壊で中東は混乱し、原油の輸出は実質的に不可能になる。これが起こる前に、アメリカ国内で原油の産出を増大する体制を整えたかったのである。それがこの法案を可決させた意図だ。
・また、アメリカのデフォルトでドルが暴落するので、それ以前に原油の産出量を増加させておく必要もあった。
・この法案の可決後、支配エリートは、アラスカのプルドー湾に世界最大の石油掘削基地を設置した。この掘削基地は「リバティー・リグ」と呼ばれ、ガルアイランドから２マイル沖に設置された。この掘削基地は海底を１２.８キロまで掘削する計画だ。
・プルドー湾の原油の原価は１バーレル、６０セントだ。支配エリートは、これをアメリカ国内では１バーレル、１５０ドルから２００ドルで販売する計画だ。
・また、南ダコタ州と北ダコタ州にあるバッケン油田では良質のライトスィート原油が出るが、いまここの掘削を盛んに行っている。
アメリカのデフォルトの時期と新基軸通貨
・支配エリートはアメリカのデフォルトを確実に誘導している。いつデフォルトするのか彼らは私に告げたが、その日時を言うことはできない。
・現在、国債の上限引き上げ法案の可決でもめているが、この法案が可決するかどうかにかかわりなく、アメリカは予定どおりデフォルトする。
・金と銀の価格だが、８月までは現在の水準に据え置く計画だ。だが９月から１２月にかけて、金と銀の価格は２０％から２５％上昇する。
・ドルの暴落の後、新しい基軸通貨が導入される。支配エリートはこの新基軸通貨をペトロドルと呼んでおり、金がその価値の保証となる。
・金の価格が１オンス、３０００ドルになった時点に彼らはペトロドルを導入するつもりだ。銀の価格は１オンス、７５ドルから１００ドルになっている。
・中国は３０億ドルの米国債を持っている。中国はアメリカは米国債の支払いをもはや行えないということは十分に知っている。
以上である。
なお、米国のシリア攻撃の目的について、他記事で増田俊男は「石油価格吊り上げ目的だ」と言っている。そして、米国のシリア攻撃は実現しないだろう、とも言っているが、当たるも八卦、当たらぬも八卦、といったところだ。イギリスはシリア攻撃に加わらないと決めたし、他の欧州諸国でも反対が多いようだが、アメリカ単独でもシリア攻撃をしないとも限らない。
さて、ニューヨーク株式市場の暴落がもし起こるとすれば、あの１９２９年の大暴落と同じく世界恐慌を招くことになるのか。それとも、世界は過去の事例から少しは学んだだろうか。
私の考えでは、大恐慌は株の暴落によるものと言うより、銀行の預金封鎖によって「意図的に」引き起こされるものだ。（それが無ければ、ただの金持ちの不要資金のやり取りにすぎない株の暴落が、企業の連鎖的倒産、大量失業という全国民的な経済的惨事につながることは無いだろう。）つまり、銀行による預金強奪という「犯罪」なのである。銀行の預金封鎖によって株の暴落が加速し、企業倒産が続々と起こるのが大恐慌のメカニズムだろう。
株の大暴落も同様に意図的なものであり、証券会社（まあ、証券会社自体は金融資本家のただの手足だ）による犯罪だが、これらが罰せられたことはほとんど無い。もちろん、大恐慌の後には倒産企業の資産が底値で買い取られ、大資本による資本集約が行われる。それが大恐慌の最大の目的だろう。
１９２９年に始まった世界大恐慌は、株の大暴落よりも、ロスチャイルド系の銀行の預金封鎖が口火を切った、あるいは大火事にしたと私は考えている。その預金封鎖の口実は「取り付け」騒ぎがあった（あるいは、「あるだろう」）から、というものだ。だが、銀行の預金封鎖こそが「預金者からの預金強奪」という犯罪行為ではないか。それが問題視されないのが近代金融資本主義社会というものの不思議さだが、言うまでもなくロスチャイルドなどのユダ金によってそういうように長年かけて作られてきたわけである。
その不思議さを不思議とも思わないように世界の人間は教育とマスコミで洗脳されてきた。（「ユダヤプロトコル」の最重要項目がそれだ。）誰も「大恐慌」の犯人（大恐慌で儲けた人間）のことを問題視しないから、それは多分「自然災害」のようなものであり、犯罪ではないのだろう、というのが世間の無邪気な人々の無意識的思考だったと思われる。
いずれにしても。９月から１０月にかけて、アメリカ発の経済的大事件が起こると予測している人は多いようだ。私ももちろんその一人だ。株の大暴落が起こるかどうかは分からないが、少なくとも新ドル発行は規定路線であり、それを機に何かが起こるという予感はある、そして、米政府が一番やりたいのは借金踏み倒しだろう、と考えるのは自然なことではないか？
もちろん、永遠に借金を抱えたままでいる、という「賢い」選択肢もある。なぜそれが賢いかというと、軍事力では米国に匹敵する国はいない以上、米国に対し借金返済の督促ができる国は今のところは存在しないからだ。だが、中国やロシアは、いずれそれをやる可能性もある、それは米国にとっては気味が悪いことだろう。
なお、「ヤスの備忘録」にあったリンゼー・ウィリアムスの２０１１年時点の予測がちょうど現在の世界の状況に合っているようなので、そちらも（引用２）として転載しておく。こちらも米政府（背後の支配エリート）の中東への関与の意図は石油価格吊り上げである、としている。
（以下引用）
≪「何故」本年9月後半に暴落が起きるのか≫
私は昨年から今年の「9月後半にNY発の株価暴落がある」と言い続けてきた。
今年9月の暴落の唯一の理由はFRBによるQE3（第三次量的金融緩和）の年内縮小と来年の出口（停止）の決定である。
2008年のリーマンショック以来NY株価が100％以上上昇した唯一の理由は5年半に渡るFRBの350兆円規模の金融緩和である。
金融緩和が緩和期間の5年半の間に実体経済の成長（GDP）にどれだけ寄与したかを見ると平均成長率は1.7%だが平均インフレ率が1.7%だから実質成長ゼロになり実体経済には何の貢献もしていないことが分かる。
その上財政赤字が約200兆円増えたのだから国家財政に貢献どころか悪化させている。
株価が上がり金融資産が膨張した結果、1%の富裕層が市場を通して緩和資金を懐にし、99%の国民は家を失い、地方都市は財政破綻、これがFRB大金融緩和政策の結論になろうとしている。
アメリカの国益を全うしようとするFRBとしては、時期はいつであれ緩和政策を止めることを決めた以上、このままの結果で終えるわけにはいかない
だから今アメリカは緩和政策を止めても自律成長出来るのだと経済のファンダメンタルズの良さを誇張してNY市場に世界の資金を集中させているのである。
それが来るべき暴落を計算に入れてのことであることは何度も解説した通り。
「NY市場に集められた世界の資金が暴落で損をした分がアメリカの儲けである」という市場原理についても何度も説明してきた。
これから起きるNY市場の暴落があってこそFRBは5年半の金融緩和の結果としてアメリカ合衆国に貢献することになるのである。
、、これが本年の暴落の「意義」である。
来年（徽宗注：？）9月の暴落はアメリカ一国の為では無く世界の存否に関わる人類が初めて経験する世界革命的暴落である。
資本の原理と応用においてアメリカより歴史の古い欧州は既に備えを固めようとしている。
（末尾１行略：ＰＲ文なので）
（引用２「ヤスの備忘録」より）
リンゼー・ウィリアムスの過去のリーク情報
このような状況だが、これはもしかしたらリンゼー・ウィリアムスが過去にリークした支配エリートのシナリオに近いのではないかと言う問い合わせをいただいた。そのため、過去のリーク情報を改めて掲載してみることにした。
これは、２０１１年６月２２日にリンゼー・ウィリアムスがネットラジオ、プリズンプラネットでリークした情報だ。該当部分を掲載する。
中東の民主化運動の拡大とそれがもたらすもの
・支配エリートは、中東の民主化運動をいっそう拡大させ、これを利用して、原油の輸出を全面的にストップさせる計画だ。
・これがいつ行われるか私は知っているが、日時を言うことは許されていない。これから中東の民主化運動はサウジアラビアまで拡大するはずだ。
・エジプトのイスラム原理主義政党、「ムスリム同胞団」は支配エリートの協力者である。彼らはこれから原理主義運動を中東に拡大させ、各国の政権を打倒してゆく。
・リビアの内戦は長期化する可能性があるが、支配エリートがこの戦争を計画した目的は、中東の原油輸出を完全に停止してしまいたいからである。
・サウジアラビアの王家は最後に崩壊する。これも、世界の原油価格に大きな影響を与える大変な事件になるが、これが起こり中東の原油の輸出が停止する前に、アメリカの原油生産を増大させる計画だ。
・支配エリートはアメリカ国民をバカだと思っている。なぜなら、支配エリートはオバマ政権を扇動し、中東の民主化運動をアメリカ国民の税金を使って援助し、それによって結果的には支配エリートの計画にあるように、中東の原油の輸出を停止させ、アメリカを奈落の底に突き落とすからである。
アメリカの国内油田の掘削とその理由
・２０１１年５月２８日、上院はある法案を可決した。この法案は、マスメディアではまったく報道されなかった。この法案で、アラスカの自然保護区の原油掘削禁止地域の掘削を許可した。
・支配エリートは下院議員を実質的に買収して法案を可決させたのだが、それというのも中東の民主化運動の高まりで、中東の現政権がいっせいに崩壊する時期を知っているからである。これらの政権の崩壊で中東は混乱し、原油の輸出は実質的に不可能になる。これが起こる前に、アメリカ国内で原油の産出を増大する体制を整えたかったのである。それがこの法案を可決させた意図だ。
・また、アメリカのデフォルトでドルが暴落するので、それ以前に原油の産出量を増加させておく必要もあった。
・この法案の可決後、支配エリートは、アラスカのプルドー湾に世界最大の石油掘削基地を設置した。この掘削基地は「リバティー・リグ」と呼ばれ、ガルアイランドから２マイル沖に設置された。この掘削基地は海底を１２.８キロまで掘削する計画だ。
・プルドー湾の原油の原価は１バーレル、６０セントだ。支配エリートは、これをアメリカ国内では１バーレル、１５０ドルから２００ドルで販売する計画だ。
・また、南ダコタ州と北ダコタ州にあるバッケン油田では良質のライトスィート原油が出るが、いまここの掘削を盛んに行っている。
アメリカのデフォルトの時期と新基軸通貨
・支配エリートはアメリカのデフォルトを確実に誘導している。いつデフォルトするのか彼らは私に告げたが、その日時を言うことはできない。
・現在、国債の上限引き上げ法案の可決でもめているが、この法案が可決するかどうかにかかわりなく、アメリカは予定どおりデフォルトする。
・金と銀の価格だが、８月までは現在の水準に据え置く計画だ。だが９月から１２月にかけて、金と銀の価格は２０％から２５％上昇する。
・ドルの暴落の後、新しい基軸通貨が導入される。支配エリートはこの新基軸通貨をペトロドルと呼んでおり、金がその価値の保証となる。
・金の価格が１オンス、３０００ドルになった時点に彼らはペトロドルを導入するつもりだ。銀の価格は１オンス、７５ドルから１００ドルになっている。
・中国は３０億ドルの米国債を持っている。中国はアメリカは米国債の支払いをもはや行えないということは十分に知っている。
以上である。
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