トランプが国際社会に登場したのが2016年頃だと思う。2016年の大統領選に勝ち、2017年1月に大統領に就任した。
彼の支持基盤は、ほとんどの共和党議員と同じで、プロテスタント福音派だった。（民主党はカトリックが多い）さらに、プロテスタントの多い、低所得層の労働者階級からも、「自分たちの要求を受け入れる有能な大統領」との幻想が宣伝された。
この人たちは、「アメリカンドリーム思想」に賛同するとともに、多くが、いわゆる「陰謀論＝Qアノン」の支持者でもあった。
実際には、トランプはエリート意識の強い人物で、低所得層を見下していて、ひどく冷淡である。
トランプは、自分の評価を上げるのに都合が良いと思い込むと、後先考えずに社会的潮流に迎合する習性がある。アメリカ社会が「ディープステート」と呼ばれる秘密の勢力に操られているという議論は、大衆受けが良いので、トランプはたちまち取り入れて、「自分が影の勢力に立ち向かう大統領」というイメージを作り上げて、支持を得ようとした。
またアメリカを支配する経営者層の9割以上がユダヤ人であるため、自分もその力を利用しようとして、2017年に娘婿のクシュナーの介添えによってユダヤ教徒に改宗した。
ユダヤ教徒とプロテスタントは、いずれもシオニズムを信奉することで一致していて、イスラエル国家の世界最大の支持勢力であるため、改宗しても問題は起きなかった。要はイスラエルをバックアップすればよかったわけだ。
だが、トランプが改宗したユダヤ教こそ、実はディープステートの本体である。ディープステートの総本山であるFRB（連邦準備制度）は、ユダヤ人銀行連合なのだ。
CIAもFBIも、その本質は、ユダヤ金融資本を守るための暴力装置といっていい。
トランプは、自分がディープステートの一員でありながら、「ディープステートを潰す」という珍妙な自己矛盾に陥った。
トランプが、二期目の大統領就任後、行った世間を驚愕させた政策に共通するのは、朝令暮改と評される、思慮の不足した自己宣伝政策が大半だった。
それは、共和党支持市民層が共有してきた移民増加への不満に迎合するものだった。
トランプ米政権、中南米出身53万人の合法滞在資格を取り消しへ BBC 2025年3月22日
何十年も前から合法的にアメリカに滞在してきた中南米出身移民の居住権を突然、廃止し、資産を剥奪して、身柄を強制的に送り出している。
これは、日本人が第二次大戦中に、全財産を没収されて強制収容されたのと同じ人権侵害である。
もちろんアメリカ憲法にも明らかに違反しているが、そんなことはお構いなしで、現場で、捜査官たちが定められた令状も示さずに、無理矢理片っ端から強制収容している。
アメリカ憲法修正14条には、「出生地主義」が明記されていて、アメリカで生まれた人には、人種国籍の障壁がなくアメリカの市民権、永住権が保障されているので、アメリカ生まれの人々を外国に追放するのは間違いなく違憲だが、最高裁の判決を無視し、戦時法を適用して強制送還を続けている。
トランプは、大統領選挙で、
① 米国赤字をもたらしている生産国に、関税によって制裁金を科し、米国企業の競争力を優位にする。
②米国内産業を減税し、生産力を高める
③移民を国外追放する
④アメリカに不利な、あらゆる国際協定を排除する
⑤ウクライナ戦争を1日で終わらせる
などの公約を掲げて、共和党や低所得者層の圧倒的な支援を受けて当選した。
当選後は、突然
① グリーンランドをアメリカが領有する。武力行使も辞さない
② カナダはアメリカの第51州に編入する。これも武力行使を辞さない
③ パナマ運河をアメリカの管轄下に置く。現地に米軍を派遣する。
④ NATOはアメリカに依存しすぎているので、アメリカはNATOを守らない
と表明した。そして、カナダとメキシコに25％関税圧力をかけ、世界の自動車産業にも25％関税を課した。
まるで、17世紀の強欲帝国主義時代の発言を再現したかのようなトランプの発言に、西欧諸国はじめ、世界中の識者が驚愕させられた。
トランプは、「自分が世界の王になる」と表明していて、グリーンランドとカナダをアメリカ領土に編入すると、世界最大面積の国家になり、自分が世界の王になれると考えたようだ。
一方で、ウクライナに対しては、「ゼレンスキーは支持率が4％しかない」と決めつけ、ロシアのプーチン政権に親密に寄り添って、ウクライナにロシアの傀儡政権を作るよう要求し、さらに、バイデン政権による、これまでのアメリカ支援資金の見返りに、ウクライナの鉱物資源を全部寄越せと脅迫をかけている。
米「ウクライナ、主要鉱物すべてくれ」…弱小国相手に「強盗」と批判出る 3/28(金)
ゼレンスキーは、鉱物資源提供の見返りに、アメリカによる安全保障を期待したのだが、トランプは、それには一切応じなかった。ロシアに迎合した一方的な資源強奪要求だったのだ。強奪した果実は、プーチンと分け合うような発言までしている。
これには世界中が驚いている。こんな傲慢な政権は誰も見たことがなかった。
また、トランプが、プーチンの傀儡であり、ロシアの工作員であるという指摘も、圧倒的に肥大化しつつあり、トランプに対する信頼は崩壊した。
トランプが、就任以来、世界を驚愕させ続けている、傲慢不遜な人権侵害政策は数十件にもおよび、その大半が、深い思慮もなく思いつきで行われているので、自然の摂理に反し、人権を破壊する内容になっていて、長期的な持続性は考えられない。
① 多様性廃止
トランプは、社会の価値観を多様化することに反対し、狭い福音派の価値観に統一しようとしている。
トランスジェンダーなどの価値観多様化を廃止し、これを容認してきた黒人司令官を解任した。
② 福音派の価値観による女性の権利拘束
女性の中絶自決権を禁止し、薬物などで流産した疑いのある女性を重罪に処した。
③ トランスジェンダー政策
性別を男女の二つだけにするとの大統領令を出した。トランスジェンダーの公的スポーツ参加を禁止した。トランスジェンダーに対する公的支援を廃止し、性転換女性が女性トイレに入ることさえ犯罪にされている。
④ 多様化廃止→ 在宅テレワークの廃止を命じた。連邦政府の職員に向けて在宅勤務をやめて週5日、オフィスに出勤することなどを指示した上で早期退職の希望者を募り、在宅勤務しかできない7万5000人がやむなく応じた。
トランプ大統領は政府支出の削減策を検討する組織、DOGE＝“政府効率化省”と協力し、連邦政府職員の大幅な削減を行うよう各省庁に指示する大統領令に署名。
その後、アメリカのメディアは試用期間中の連邦政府職員ほぼ全員を解雇するよう各機関が命じられたと報じ、およそ20万人が対象になる。
⑤ イーロンマスクに行わせている「政府効率化省」は、強権をふるって数十万人の古参職員を解雇しているが、その根拠はデータの蓄積や検討がないため極めて杜撰であると批判されている。
深い思慮も検証もない、思いつき政策ばかりの朝令暮改の大統領令が、世界中を大混乱に陥れているのが実態だ。
これほどの陳腐で愚劣な大統領は、歴史上にも非常に少ないが、21世紀に、これほど非論理的な独善、人の心に共感を持たないサイコパス、自己偏愛のナルシスト大統領が登場さいてくるとは、誰一人予想していなかっただろう。
ところが、日本では、このトランプをあたかも救世主であるかのように礼賛してきた評論家たちがいる。
たとえば、私の知る限りでは、チャンネル桜や虎ノ門ニュースの面面、櫻井よしこ・藤井厳喜・渡辺徹也・上念司・藤井聡・高橋洋一も例外ではない。
左寄りでも、植草一秀・田中宇・桜井豊彦など、トランプとプーチンを持ち上げ、ウクライナなどロシアに簡単に負けるとも発言していた。
2020年12月11日 トランプに熱いエールを送る理由とは トランプは安倍政権の「上位互換」だった
私が、トランプを支持する評論家たちを見て感じたことは、彼らが一様に、安倍政権の熱烈な支持者であったことだ。
そして、もう一つ共通するのは、全員が、「社会的弱者に対して共感を示さない」人たちということで、思想的に右寄りが多い。
彼らは、人間社会を見ていない。体制の利権を利用することしか考えていない。彼らは、人間以外のものを見ているのだ。
強く言えば、トランプはサイコパスとナルシストの見本のような人物だが、トランプ持ち上げ者たちも、トランプに共通するサイコパス、つまり底辺の人々を嘲笑するような思想性を持っていて、決して大衆に寄り添わない評論家たちだと私は思う。
トランプのサイコパスに共感したから、支持していたのではないだろうか？ トランプの人間性などに興味はなかった。彼らは人間以外の利権にしか興味を示さなかった。
それは安倍政権を支持する姿勢でも同じだった。安倍晋三という人物は、底辺の弱者に絶対に共感せず、その実情を知ろうともしなかった。トランプも同じなのだ。
だから消費税を10％に上げて、日本経済を崩壊させることができた。
竹中平蔵とともに日本を超格差社会にした最大の功労者＝極悪人だった。
私は、プーチン政権の工作員であるトランプがやがて自滅すると予想しているが、トランプと共に、トランプを救世主のごとく持ち上げてきた評論家たちも自滅すると確信している。
トランプを持ち上げた、支持した罪は重い。それは人を見なかったからだ。
私は、2016年に登場したトランプを見た瞬間に、「この男は世界を滅ぼす」と確信した。サイコパスであり、弱者への想像力も興味も皆無のこの男が世界を支配したなら、それは眠れる弱者たちを本気で覚醒させるだろうと思った。
世界はトランプ政権を破壊する。そしてトランプを支持してきた知識人たちも破壊するのだ。
彼の支持基盤は、ほとんどの共和党議員と同じで、プロテスタント福音派だった。（民主党はカトリックが多い）さらに、プロテスタントの多い、低所得層の労働者階級からも、「自分たちの要求を受け入れる有能な大統領」との幻想が宣伝された。
この人たちは、「アメリカンドリーム思想」に賛同するとともに、多くが、いわゆる「陰謀論＝Qアノン」の支持者でもあった。
実際には、トランプはエリート意識の強い人物で、低所得層を見下していて、ひどく冷淡である。
トランプは、自分の評価を上げるのに都合が良いと思い込むと、後先考えずに社会的潮流に迎合する習性がある。アメリカ社会が「ディープステート」と呼ばれる秘密の勢力に操られているという議論は、大衆受けが良いので、トランプはたちまち取り入れて、「自分が影の勢力に立ち向かう大統領」というイメージを作り上げて、支持を得ようとした。
またアメリカを支配する経営者層の9割以上がユダヤ人であるため、自分もその力を利用しようとして、2017年に娘婿のクシュナーの介添えによってユダヤ教徒に改宗した。
ユダヤ教徒とプロテスタントは、いずれもシオニズムを信奉することで一致していて、イスラエル国家の世界最大の支持勢力であるため、改宗しても問題は起きなかった。要はイスラエルをバックアップすればよかったわけだ。
だが、トランプが改宗したユダヤ教こそ、実はディープステートの本体である。ディープステートの総本山であるFRB（連邦準備制度）は、ユダヤ人銀行連合なのだ。
CIAもFBIも、その本質は、ユダヤ金融資本を守るための暴力装置といっていい。
トランプは、自分がディープステートの一員でありながら、「ディープステートを潰す」という珍妙な自己矛盾に陥った。
トランプが、二期目の大統領就任後、行った世間を驚愕させた政策に共通するのは、朝令暮改と評される、思慮の不足した自己宣伝政策が大半だった。
それは、共和党支持市民層が共有してきた移民増加への不満に迎合するものだった。
トランプ米政権、中南米出身53万人の合法滞在資格を取り消しへ BBC 2025年3月22日
何十年も前から合法的にアメリカに滞在してきた中南米出身移民の居住権を突然、廃止し、資産を剥奪して、身柄を強制的に送り出している。
これは、日本人が第二次大戦中に、全財産を没収されて強制収容されたのと同じ人権侵害である。
もちろんアメリカ憲法にも明らかに違反しているが、そんなことはお構いなしで、現場で、捜査官たちが定められた令状も示さずに、無理矢理片っ端から強制収容している。
アメリカ憲法修正14条には、「出生地主義」が明記されていて、アメリカで生まれた人には、人種国籍の障壁がなくアメリカの市民権、永住権が保障されているので、アメリカ生まれの人々を外国に追放するのは間違いなく違憲だが、最高裁の判決を無視し、戦時法を適用して強制送還を続けている。
トランプは、大統領選挙で、
① 米国赤字をもたらしている生産国に、関税によって制裁金を科し、米国企業の競争力を優位にする。
②米国内産業を減税し、生産力を高める
③移民を国外追放する
④アメリカに不利な、あらゆる国際協定を排除する
⑤ウクライナ戦争を1日で終わらせる
などの公約を掲げて、共和党や低所得者層の圧倒的な支援を受けて当選した。
当選後は、突然
① グリーンランドをアメリカが領有する。武力行使も辞さない
② カナダはアメリカの第51州に編入する。これも武力行使を辞さない
③ パナマ運河をアメリカの管轄下に置く。現地に米軍を派遣する。
④ NATOはアメリカに依存しすぎているので、アメリカはNATOを守らない
と表明した。そして、カナダとメキシコに25％関税圧力をかけ、世界の自動車産業にも25％関税を課した。
まるで、17世紀の強欲帝国主義時代の発言を再現したかのようなトランプの発言に、西欧諸国はじめ、世界中の識者が驚愕させられた。
トランプは、「自分が世界の王になる」と表明していて、グリーンランドとカナダをアメリカ領土に編入すると、世界最大面積の国家になり、自分が世界の王になれると考えたようだ。
一方で、ウクライナに対しては、「ゼレンスキーは支持率が4％しかない」と決めつけ、ロシアのプーチン政権に親密に寄り添って、ウクライナにロシアの傀儡政権を作るよう要求し、さらに、バイデン政権による、これまでのアメリカ支援資金の見返りに、ウクライナの鉱物資源を全部寄越せと脅迫をかけている。
米「ウクライナ、主要鉱物すべてくれ」…弱小国相手に「強盗」と批判出る 3/28(金)
ゼレンスキーは、鉱物資源提供の見返りに、アメリカによる安全保障を期待したのだが、トランプは、それには一切応じなかった。ロシアに迎合した一方的な資源強奪要求だったのだ。強奪した果実は、プーチンと分け合うような発言までしている。
これには世界中が驚いている。こんな傲慢な政権は誰も見たことがなかった。
また、トランプが、プーチンの傀儡であり、ロシアの工作員であるという指摘も、圧倒的に肥大化しつつあり、トランプに対する信頼は崩壊した。
トランプが、就任以来、世界を驚愕させ続けている、傲慢不遜な人権侵害政策は数十件にもおよび、その大半が、深い思慮もなく思いつきで行われているので、自然の摂理に反し、人権を破壊する内容になっていて、長期的な持続性は考えられない。
① 多様性廃止
トランプは、社会の価値観を多様化することに反対し、狭い福音派の価値観に統一しようとしている。
トランスジェンダーなどの価値観多様化を廃止し、これを容認してきた黒人司令官を解任した。
② 福音派の価値観による女性の権利拘束
女性の中絶自決権を禁止し、薬物などで流産した疑いのある女性を重罪に処した。
③ トランスジェンダー政策
性別を男女の二つだけにするとの大統領令を出した。トランスジェンダーの公的スポーツ参加を禁止した。トランスジェンダーに対する公的支援を廃止し、性転換女性が女性トイレに入ることさえ犯罪にされている。
④ 多様化廃止→ 在宅テレワークの廃止を命じた。連邦政府の職員に向けて在宅勤務をやめて週5日、オフィスに出勤することなどを指示した上で早期退職の希望者を募り、在宅勤務しかできない7万5000人がやむなく応じた。
トランプ大統領は政府支出の削減策を検討する組織、DOGE＝“政府効率化省”と協力し、連邦政府職員の大幅な削減を行うよう各省庁に指示する大統領令に署名。
その後、アメリカのメディアは試用期間中の連邦政府職員ほぼ全員を解雇するよう各機関が命じられたと報じ、およそ20万人が対象になる。
⑤ イーロンマスクに行わせている「政府効率化省」は、強権をふるって数十万人の古参職員を解雇しているが、その根拠はデータの蓄積や検討がないため極めて杜撰であると批判されている。
深い思慮も検証もない、思いつき政策ばかりの朝令暮改の大統領令が、世界中を大混乱に陥れているのが実態だ。
これほどの陳腐で愚劣な大統領は、歴史上にも非常に少ないが、21世紀に、これほど非論理的な独善、人の心に共感を持たないサイコパス、自己偏愛のナルシスト大統領が登場さいてくるとは、誰一人予想していなかっただろう。
ところが、日本では、このトランプをあたかも救世主であるかのように礼賛してきた評論家たちがいる。
たとえば、私の知る限りでは、チャンネル桜や虎ノ門ニュースの面面、櫻井よしこ・藤井厳喜・渡辺徹也・上念司・藤井聡・高橋洋一も例外ではない。
左寄りでも、植草一秀・田中宇・桜井豊彦など、トランプとプーチンを持ち上げ、ウクライナなどロシアに簡単に負けるとも発言していた。
2020年12月11日 トランプに熱いエールを送る理由とは トランプは安倍政権の「上位互換」だった
私が、トランプを支持する評論家たちを見て感じたことは、彼らが一様に、安倍政権の熱烈な支持者であったことだ。
そして、もう一つ共通するのは、全員が、「社会的弱者に対して共感を示さない」人たちということで、思想的に右寄りが多い。
彼らは、人間社会を見ていない。体制の利権を利用することしか考えていない。彼らは、人間以外のものを見ているのだ。
強く言えば、トランプはサイコパスとナルシストの見本のような人物だが、トランプ持ち上げ者たちも、トランプに共通するサイコパス、つまり底辺の人々を嘲笑するような思想性を持っていて、決して大衆に寄り添わない評論家たちだと私は思う。
トランプのサイコパスに共感したから、支持していたのではないだろうか？ トランプの人間性などに興味はなかった。彼らは人間以外の利権にしか興味を示さなかった。
それは安倍政権を支持する姿勢でも同じだった。安倍晋三という人物は、底辺の弱者に絶対に共感せず、その実情を知ろうともしなかった。トランプも同じなのだ。
だから消費税を10％に上げて、日本経済を崩壊させることができた。
竹中平蔵とともに日本を超格差社会にした最大の功労者＝極悪人だった。
私は、プーチン政権の工作員であるトランプがやがて自滅すると予想しているが、トランプと共に、トランプを救世主のごとく持ち上げてきた評論家たちも自滅すると確信している。
トランプを持ち上げた、支持した罪は重い。それは人を見なかったからだ。
私は、2016年に登場したトランプを見た瞬間に、「この男は世界を滅ぼす」と確信した。サイコパスであり、弱者への想像力も興味も皆無のこの男が世界を支配したなら、それは眠れる弱者たちを本気で覚醒させるだろうと思った。
世界はトランプ政権を破壊する。そしてトランプを支持してきた知識人たちも破壊するのだ。
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