「REVEILLE_MATIN、目覚め、そして悟る崩壊する古い世界秩序」という長い名前のブログの記事から一部を転載。
最初の部分は１９２９年の世界大恐慌のことである。この大恐慌が資本独占を狙うユダ金によって起こされたものであることは、学校では教えない。
しかし、「全員が負ける（損をする）ゲームはありえない」という常識から考えれば、大恐慌で膨大な富が失われたなら、その富は誰かの手に渡ったはずである。では、誰が得をしたのか、を見れば、「誰が真犯人か」も分かる。ユダ金傘下の銀行が少々倒産したところで、それは擬装倒産に決まっている。そもそも、パニックの引き金となった「銀行の支払い拒否」はロスチャイルド所有の銀行から始まったのである。そして、今では多くの人が知っているように、連邦準備制度（ＦＲＢ）はそのために作られ、利用されたのである。もちろん、大恐慌だけではなく、その後の経済支配の手段というのが第一の目的だが。
さて、ＱＥ３はむしろ米国経済を延命させると見ているブロガーや経済学者も多い。確かに、中央銀行が発行する金が一般庶民にではなく、市中銀行にしか行きわたらない以上、ＱＥ３によってすぐにインフレになることは無いだろう。
しかし、今回の「大恐慌」の予測は、ＱＥ３だけが理由ではない。アメリカの各州の多くが破産状態である、ということなどもその一つだし、何よりも金の価格暴騰が、明らかに「現在のドルの破棄」を予測させるからである。おそらく、世界中から集めた金をバックに、金本位制に基づく新ドルを発行するのだろう。もちろん、それ以前から他国が所有する旧ドルと新ドルとの交換は拒否される。つまり、旧ドルは紙屑になる。そんな無茶な、と言っても、武力でアメリカに勝てる国がいない以上、この借金踏み倒しは成功するに決まっている。
まあ、ここまで乱暴にはしなくても、実質的にこれに近いことをやる気がする。たとえば、旧ドルの１ドルを新ドルの１セントに相当する、と強引に決めるとか。とすれば、現在の１ドル＝８０円は１セント＝８０円となる。日本や諸外国の不動産も企業もいくらでも買い放題だ。他国の貨幣は金本位制になっていないのだから、そのくらいの交換比率が適正だ、という理屈である。
これが可能なのは、中国やロシアが軍事力でアメリカに対抗できる力をつけるまでの間である。だから、アメリカは急いでいるのだろう。
まあ、以上は私の中学生レベルの頭といい加減な知識で考えた話だから、すべて「可能性」とか「思考素材」として考えて貰えればいい。偉い学者先生たちが役に立つ話を何一つしてくれないのだから、無知な素人が口を出すしかない。
で、この事の日本への影響と、それへの対策だが、それはまたそのうち考えよう。
（以下引用）
この大恐慌がウォーバーグ、バルーク、シフら私有中央銀行（ＦＲＢ）の関係者によって起こされたInside job（内部犯行）であったことは間違いない。彼らの後継者である、あのショック・ドクター、ミルトン・フリードマン（ユダヤ人ノーベル賞経済学者）さえも「FRBが1929年から1933年の間に貨幣の流通量を三分の二に引き締めたことによって、大恐慌は起こった。これは明らかです。」と1991年1月のラジオ・インタビューで語ったという。
大暴落の最初の週に破滅に追い込まれたのは楽天的な一般投資家だった。二週目の犠牲者はいくつかの点から大口の投機に手を出していた富裕層だったと思われる。株価暴落の日から数週間で30億ドルが消え、1年で400億ドルが消えた。と言うより、富がますます少数の者たちに集められていったのである。予定通りの事であった。ケネディ元大統領の父親は29年には400万ドルの資産が35年には1億ドル以上に増えていた。
29年上半期に国内各地で銀行が346行（預金総額1億1500万ドル）倒産している。不況になって所得、雇用、物価が軒並み落ち込めば、銀行倒産は野火のように拡大する。29年に起きたのはこれだった。人々の不安を煽るのにこれほど適したシステムはないと言えよう。一夜にして富を失い絶望して自殺する人々が後を絶たず、失業者300万人、失業率25％。国中の預金者は貯金が消えてなくなるという圧倒的な事実を前に、貧乏人も金持ちも一様に災厄の訪れを知ったのである。
大勢のアメリカ人から取り上げたお金は、連邦準備制度を通して300億ドル以上がドイツに送られ、国際銀行家はドイツを買い占めた。そして、ビクター・ロスチャイルドの次の戦争・第二次世界大戦が準備された。
偶然に起こる危機は一つもない。ジェイさんの視点、「経済崩壊のターゲットは一般市民の私たち」なのだと言うことを、ここでハッキリと認識しておく必要がある。
『経済崩壊は 誰にとっての危機か？!!』- New World Vision -intro
2012年9月3日、田中宇氏の会員版記事「根強い金融危機間近の予測 」が配信された。田中宇氏はアメリカの金融危機の今後を以下のように見通す。
０８年のリーマンショックによって、Ｇ７が象徴する米英中心の世界体制がＧ２０に象徴される先進国と新興諸国が肩を並べる多極型の世界体制への転換が始まった。その流れからみて、今後、米国で大きな金融危機が再燃したら、ドルの基軸通貨性の喪失や米国債の大減価などで米国が覇権を失い、世界の政治構造の多極化が進むだろう。逆に、今後３年ぐらい金融危機が再燃しなければ、２５年前に債券金融システムが発案され米覇権が復活した時のように、米国を蘇生させる次の仕掛けが立ち現れるかもしれない。来年にかけて米国で金融危機が再燃するかどうかで、今後何十年かの世界の構図が大きく変わる。
松島氏は何と言っていたか。
2012年にアメリカは財政破たんし、日本も来年には破綻するだろう。
金融危機の初動では、リスクの高い株だとか商品が売られる。
その次にリスクの中くらいの債権が売られる。
最終的には通貨の信任が無くなることによって通貨が売られる。
通貨が売られて何が買われるかというと金（ゴールド）。
金融危機の初動では金は売られ、最終段階では買われる。
金融テコ入れ策（ＱＥ３）も今年後半に行われると発表があり、その通りになってきている。
田中宇氏の記事の中で、私が注目したのは以下に挙げた投資家たちの予言である。前述したポール・ウォーバーグの予言は彼がインサイダーだから的中したと言ったように、彼らがいずれも金融市場に大きな影響力を持つ投資家で、中でもジョージ・ソロスはロスチャイルド家を中心とする「黄金環境保全派」の代弁者であり、彼の予言はいわば通貨供給をコントロールする側からのメッセージであり、条件づけのためのプロパガンダと見る方が正しい。
以下、田中宇氏の記事から転記： （青字で表示）
「８月末、米国の投資家ピーター・シフが『今後２年以内にドルや米国債の危機が起こる。その結果、いずれ米国は金本位制になる。米経済の回復は見かけだけのニセモノであり、米連銀は間もなく米国債買い支えなど金融テコ入れ策（ＱＥ３）を余儀なくされるが、回復がニセモノなのでＱＥ３は効果を上げない。来年１月の財政の断崖（米議会がうまく財政赤字削減策をまとめられなかったので、１月に自動的に発動される米政府支出大削減と増税）を機に、危機が再燃する。財政赤字が増えてドルと米国債の信頼が失墜し、金本位制に移行せざるを得なくなる」と語った。
彼は日本人に向けて盛んに米国債を売れと言っている。まともな人ならだれでもそう考える。しかし、ユダヤ国際銀行家の奴隷である日本の財務省が独自の判断で売れるはずがない。彼は2008年の金融危機を予言し的中させている。彼もまた前述のポール・ウォーバーグと同じように、日本に警告するふりして、実はアメリカ国債の踏み倒しを助けているのかも知れない。数年後には「ピーター・シフは正しかった。」と言われるようにね。シフの名前を聞いて気になるのは、昭和天皇が大恩人と称するあのクーン・ローブ商会のユダヤ人投資銀行家ジェイコブ・シフ。彼はその血族なのか。
「投資家のジョージ・ソロスは６月末に米当局に提出した報告書で、ＪＰモルガンやシティなどの金融株を売り、代わりに金地金の関連証券を買ったと明らかにした。英国のヤコブ・ロスチャイルドらは、ユーロを売って金地金の上昇に賭けている。独仏にとってＥＵ統合が国策の根幹に関わる重要策なので、ギリシャなどのユーロ離脱とユーロ崩壊は起こりくにいが、米欧の経済難が続くので金地金の上昇傾向は続くと私は予測している。」
ジョージ・ソロスは国際銀行家ロスチャイルド家とも関わりが深く、彼の行動は国際銀行家たちの戦略を体現したものであり、各国をコントロールしながら解体することであり、最終的にはロンドンとウォール街が支配する「政界政府」と「世界通貨」の準備を行うことである、と宗鴻兵氏は彼の正体を暴いている。世界中で政治的覚醒運動（オキュパイ運動）が草の根運動のように捉えられているが、実際はシンクタンクやCIAのために活動する人々によって設計されたものだったということが分かった。これはコインテル・プロと呼ばれるものが、運動が基盤に乗るまで大衆を巻き込み、新世界秩序への次のステップを確実にするために働いているという。新世界秩序のモデルは混乱、破壊から秩序へ。
自分は政治的に覚醒した、もう騙されないぞ、と思って足元を見たら、実は、その足は新世界秩序の方を向いていた？聖書には「世界は獣の後についていく」とある。主ではなく、全世界が獣の後についていくとは？世界はアングロ・アメリカのエリート集団に握られている。エリート集団の中核をなすロスチャイルド家はじめ、限られたユダヤ人たちが超古代エジプトのオシリス信仰を復活させようとしている。オシリス信仰とは1935年以来、米国1ドル札の裏面に印刷され続けている。米国の国璽（ｺｸｼﾞ）「万物を監視する目（オール・シーング・アイ）（下の写真）」を崇拝するカルトのこと。
「米投資家のジム・ロジャースは「１１月の米選挙後、金融財政のハルマゲドンが起きる。米国民は準備をしておけ」と言っている。彼は「ねずみ講は、崩壊直前まで好調に見えるが、一線を越えて事態が悪化すると突然にシステムごと崩壊する。米経済も同じだ」と述べている。世論調査によると、米国民の６１％は、崩壊が迫りつつあると感じているという。」
最初の部分は１９２９年の世界大恐慌のことである。この大恐慌が資本独占を狙うユダ金によって起こされたものであることは、学校では教えない。
しかし、「全員が負ける（損をする）ゲームはありえない」という常識から考えれば、大恐慌で膨大な富が失われたなら、その富は誰かの手に渡ったはずである。では、誰が得をしたのか、を見れば、「誰が真犯人か」も分かる。ユダ金傘下の銀行が少々倒産したところで、それは擬装倒産に決まっている。そもそも、パニックの引き金となった「銀行の支払い拒否」はロスチャイルド所有の銀行から始まったのである。そして、今では多くの人が知っているように、連邦準備制度（ＦＲＢ）はそのために作られ、利用されたのである。もちろん、大恐慌だけではなく、その後の経済支配の手段というのが第一の目的だが。
さて、ＱＥ３はむしろ米国経済を延命させると見ているブロガーや経済学者も多い。確かに、中央銀行が発行する金が一般庶民にではなく、市中銀行にしか行きわたらない以上、ＱＥ３によってすぐにインフレになることは無いだろう。
しかし、今回の「大恐慌」の予測は、ＱＥ３だけが理由ではない。アメリカの各州の多くが破産状態である、ということなどもその一つだし、何よりも金の価格暴騰が、明らかに「現在のドルの破棄」を予測させるからである。おそらく、世界中から集めた金をバックに、金本位制に基づく新ドルを発行するのだろう。もちろん、それ以前から他国が所有する旧ドルと新ドルとの交換は拒否される。つまり、旧ドルは紙屑になる。そんな無茶な、と言っても、武力でアメリカに勝てる国がいない以上、この借金踏み倒しは成功するに決まっている。
まあ、ここまで乱暴にはしなくても、実質的にこれに近いことをやる気がする。たとえば、旧ドルの１ドルを新ドルの１セントに相当する、と強引に決めるとか。とすれば、現在の１ドル＝８０円は１セント＝８０円となる。日本や諸外国の不動産も企業もいくらでも買い放題だ。他国の貨幣は金本位制になっていないのだから、そのくらいの交換比率が適正だ、という理屈である。
これが可能なのは、中国やロシアが軍事力でアメリカに対抗できる力をつけるまでの間である。だから、アメリカは急いでいるのだろう。
まあ、以上は私の中学生レベルの頭といい加減な知識で考えた話だから、すべて「可能性」とか「思考素材」として考えて貰えればいい。偉い学者先生たちが役に立つ話を何一つしてくれないのだから、無知な素人が口を出すしかない。
で、この事の日本への影響と、それへの対策だが、それはまたそのうち考えよう。
（以下引用）
この大恐慌がウォーバーグ、バルーク、シフら私有中央銀行（ＦＲＢ）の関係者によって起こされたInside job（内部犯行）であったことは間違いない。彼らの後継者である、あのショック・ドクター、ミルトン・フリードマン（ユダヤ人ノーベル賞経済学者）さえも「FRBが1929年から1933年の間に貨幣の流通量を三分の二に引き締めたことによって、大恐慌は起こった。これは明らかです。」と1991年1月のラジオ・インタビューで語ったという。
大暴落の最初の週に破滅に追い込まれたのは楽天的な一般投資家だった。二週目の犠牲者はいくつかの点から大口の投機に手を出していた富裕層だったと思われる。株価暴落の日から数週間で30億ドルが消え、1年で400億ドルが消えた。と言うより、富がますます少数の者たちに集められていったのである。予定通りの事であった。ケネディ元大統領の父親は29年には400万ドルの資産が35年には1億ドル以上に増えていた。
29年上半期に国内各地で銀行が346行（預金総額1億1500万ドル）倒産している。不況になって所得、雇用、物価が軒並み落ち込めば、銀行倒産は野火のように拡大する。29年に起きたのはこれだった。人々の不安を煽るのにこれほど適したシステムはないと言えよう。一夜にして富を失い絶望して自殺する人々が後を絶たず、失業者300万人、失業率25％。国中の預金者は貯金が消えてなくなるという圧倒的な事実を前に、貧乏人も金持ちも一様に災厄の訪れを知ったのである。
大勢のアメリカ人から取り上げたお金は、連邦準備制度を通して300億ドル以上がドイツに送られ、国際銀行家はドイツを買い占めた。そして、ビクター・ロスチャイルドの次の戦争・第二次世界大戦が準備された。
偶然に起こる危機は一つもない。ジェイさんの視点、「経済崩壊のターゲットは一般市民の私たち」なのだと言うことを、ここでハッキリと認識しておく必要がある。
『経済崩壊は 誰にとっての危機か？!!』- New World Vision -intro
2012年9月3日、田中宇氏の会員版記事「根強い金融危機間近の予測 」が配信された。田中宇氏はアメリカの金融危機の今後を以下のように見通す。
０８年のリーマンショックによって、Ｇ７が象徴する米英中心の世界体制がＧ２０に象徴される先進国と新興諸国が肩を並べる多極型の世界体制への転換が始まった。その流れからみて、今後、米国で大きな金融危機が再燃したら、ドルの基軸通貨性の喪失や米国債の大減価などで米国が覇権を失い、世界の政治構造の多極化が進むだろう。逆に、今後３年ぐらい金融危機が再燃しなければ、２５年前に債券金融システムが発案され米覇権が復活した時のように、米国を蘇生させる次の仕掛けが立ち現れるかもしれない。来年にかけて米国で金融危機が再燃するかどうかで、今後何十年かの世界の構図が大きく変わる。
松島氏は何と言っていたか。
2012年にアメリカは財政破たんし、日本も来年には破綻するだろう。
金融危機の初動では、リスクの高い株だとか商品が売られる。
その次にリスクの中くらいの債権が売られる。
最終的には通貨の信任が無くなることによって通貨が売られる。
通貨が売られて何が買われるかというと金（ゴールド）。
金融危機の初動では金は売られ、最終段階では買われる。
金融テコ入れ策（ＱＥ３）も今年後半に行われると発表があり、その通りになってきている。
田中宇氏の記事の中で、私が注目したのは以下に挙げた投資家たちの予言である。前述したポール・ウォーバーグの予言は彼がインサイダーだから的中したと言ったように、彼らがいずれも金融市場に大きな影響力を持つ投資家で、中でもジョージ・ソロスはロスチャイルド家を中心とする「黄金環境保全派」の代弁者であり、彼の予言はいわば通貨供給をコントロールする側からのメッセージであり、条件づけのためのプロパガンダと見る方が正しい。
以下、田中宇氏の記事から転記： （青字で表示）
「８月末、米国の投資家ピーター・シフが『今後２年以内にドルや米国債の危機が起こる。その結果、いずれ米国は金本位制になる。米経済の回復は見かけだけのニセモノであり、米連銀は間もなく米国債買い支えなど金融テコ入れ策（ＱＥ３）を余儀なくされるが、回復がニセモノなのでＱＥ３は効果を上げない。来年１月の財政の断崖（米議会がうまく財政赤字削減策をまとめられなかったので、１月に自動的に発動される米政府支出大削減と増税）を機に、危機が再燃する。財政赤字が増えてドルと米国債の信頼が失墜し、金本位制に移行せざるを得なくなる」と語った。
彼は日本人に向けて盛んに米国債を売れと言っている。まともな人ならだれでもそう考える。しかし、ユダヤ国際銀行家の奴隷である日本の財務省が独自の判断で売れるはずがない。彼は2008年の金融危機を予言し的中させている。彼もまた前述のポール・ウォーバーグと同じように、日本に警告するふりして、実はアメリカ国債の踏み倒しを助けているのかも知れない。数年後には「ピーター・シフは正しかった。」と言われるようにね。シフの名前を聞いて気になるのは、昭和天皇が大恩人と称するあのクーン・ローブ商会のユダヤ人投資銀行家ジェイコブ・シフ。彼はその血族なのか。
「投資家のジョージ・ソロスは６月末に米当局に提出した報告書で、ＪＰモルガンやシティなどの金融株を売り、代わりに金地金の関連証券を買ったと明らかにした。英国のヤコブ・ロスチャイルドらは、ユーロを売って金地金の上昇に賭けている。独仏にとってＥＵ統合が国策の根幹に関わる重要策なので、ギリシャなどのユーロ離脱とユーロ崩壊は起こりくにいが、米欧の経済難が続くので金地金の上昇傾向は続くと私は予測している。」
ジョージ・ソロスは国際銀行家ロスチャイルド家とも関わりが深く、彼の行動は国際銀行家たちの戦略を体現したものであり、各国をコントロールしながら解体することであり、最終的にはロンドンとウォール街が支配する「政界政府」と「世界通貨」の準備を行うことである、と宗鴻兵氏は彼の正体を暴いている。世界中で政治的覚醒運動（オキュパイ運動）が草の根運動のように捉えられているが、実際はシンクタンクやCIAのために活動する人々によって設計されたものだったということが分かった。これはコインテル・プロと呼ばれるものが、運動が基盤に乗るまで大衆を巻き込み、新世界秩序への次のステップを確実にするために働いているという。新世界秩序のモデルは混乱、破壊から秩序へ。
自分は政治的に覚醒した、もう騙されないぞ、と思って足元を見たら、実は、その足は新世界秩序の方を向いていた？聖書には「世界は獣の後についていく」とある。主ではなく、全世界が獣の後についていくとは？世界はアングロ・アメリカのエリート集団に握られている。エリート集団の中核をなすロスチャイルド家はじめ、限られたユダヤ人たちが超古代エジプトのオシリス信仰を復活させようとしている。オシリス信仰とは1935年以来、米国1ドル札の裏面に印刷され続けている。米国の国璽（ｺｸｼﾞ）「万物を監視する目（オール・シーング・アイ）（下の写真）」を崇拝するカルトのこと。
「米投資家のジム・ロジャースは「１１月の米選挙後、金融財政のハルマゲドンが起きる。米国民は準備をしておけ」と言っている。彼は「ねずみ講は、崩壊直前まで好調に見えるが、一線を越えて事態が悪化すると突然にシステムごと崩壊する。米経済も同じだ」と述べている。世論調査によると、米国民の６１％は、崩壊が迫りつつあると感じているという。」
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